生活はあまりにも自由だ。 私は、「無駄づくり」という頭に浮かんだ無駄なものを作ることを仕事にしている。無駄なものを作る代わりにお金をもらっているのだ。資本主義を揺るがしている。 代表作は「ツイッターでバーベキューと呟かれると藁人形に五寸釘が打ち付けられるマシーン」や「インスタ映えを台無しにするマシーン」などだ。こういう活動をかれこれ5年ほど続けて、作ったものは200個にものぼる。ヤバイ人生だ。 たまに「好きなことを仕事にできていいね」と言われるのだが、なりたい自分になれているわけではない。憧れているものになれなかった諦めが今の自分を作っているかもしれない。 本当は、なりたい自分があった。明るくて、みんなと仲良くなれて、自分のドジを笑いに変えられて。誰よりも強くて、最強で。可愛くて、色っぽくて、三代目 J Soul Brothersと並んでも違和感がない存在になりたかった。 本当は、はてなブ

2016年9月の木曜日、日経新聞の朝刊に載った宝島社の広告。トレードマークだった長くてまっすぐな髪の毛はそこにはなく、短く切られた新しいヘアスタイルのベッキーがたたずんでいた。

京都府福知山市の中学校でいじめを受けたとして市を相手に訴訟を起こしている生徒側が、学校日誌の開示を求めて今年２月に情報公開請求をしたのに、学校側が４月に日誌を廃棄していたことが、２２日までに関係者への取材で分かった。 生徒側の弁護士によると、破棄された公文書は、２０１２年度の南陵中（同市天田）の学校日誌。生徒側は学校でいじめを受けたとして市などに損害賠償を求めて京都地裁に提訴しており、証拠に使用する目的で今年２月１４日、日誌を含めた計６文書の公開を求めた。 しかし、条例が定める１５日以内に開示されず、期限延長の最長６０日を超えても公開はされなかった。生徒側が数回にわたり問い合わせをしたところ、今月１０日に市教委から文書で、日誌が廃棄済であることが知らされたという。 市教委によると、３月末で日誌の保存期間である５年が満了したため学校側が破棄した、という。 生徒側の弁護士は「情報公開請求をして

法政大学の田中優子総長は5月16日、大学ホームページ上で「自由で闊達な言論・表現空間を創造します」と声明を発表した。声明では、 「昨今、専門的知見にもとづき社会的発言をおこなう本学の研究者たちに対する、検証や根拠の提示のない非難や、恫喝や圧力と受け取れる言動が度重ねて起きています」 「その中には、冷静に事実と向き合って社会を分析し、根拠にもとづいて対応策を吟味すべき立場にある国会議員による言動も含まれます」 と説明。現状に強く抗議した。 「適切な反証なく圧力によって言論をねじふせるようなことは許されない」 大学ホームページに掲載された声明文 声明にある「国会議員による言動」とは、自民党の杉田水脈衆院議員や橋本岳衆院議員らを指すと思われる。杉田議員は4月下旬、安倍政権に批判的な立場を取る法政大学の山口二郎教授が「6億円弱の科研費を受け取っている」と指摘。山口教授はこれに対し、4月29日の東京

いま、売り場に並ぶ缶詰めの中で、サバ缶だけが品薄になっている。 サバ缶は今年2月～3月あたりから常に欠品が続いていたり、入ってきても希望通りの数が入ってこなかいという状態が続いているという。 【画像】サバ缶売れ行きの推移 実は去年のサバ缶の生産量はツナ缶を逆転。サバは水揚げ量が安定していて値上がりがなく、骨や皮まで使うため栄養価が高いことが人気の理由だ。 一方、これまで人気を誇ってきた『ツナ缶』は、原料となるマグロやカツオの不漁で高騰により値上がり。 これもサバ缶人気の要因とされている。 そこで青森県の八戸にあるサバ缶工場へ行ってみると… 工場の責任者によると「サバ缶は去年まで1日11万個作っていたんですけど、最近はどうしても生産が追いつかなくて13万個増産をかけて対応している状態」ということ。 工場では、フル稼働でサバ缶を生産しているが、それでも追い付かない状態だそう。 サバ缶は、過去に

人工的な香料が原因で体調不良を引き起こす「香害」。この問題に取り組んできたNPO法人「日本消費者連盟」（日消連、東京都新宿区）などが5月22日、東京・永田町の衆議院第1議員会館で、院内集会を開いた。強い香りに苦しむ当事者たちは、「早急な対策が必要」と訴えた。 ●匂いが原因で、結婚式や葬式にも出られない人も 日消連は、香害を「柔軟剤、消臭除菌スプレー、制汗剤、芳香剤、合成洗剤などの強い香りをともなう製品による健康被害のことで、体臭は含まれない」と定義している。2017年夏には、電話相談「香害110番」を実施し、全国から213件の相談が寄せられた。日消連の杉浦陽子さんは「とても反響が大きく、ここから新たな活動がスタートした」と振り返る。 今回の集会は、日消連ら7団体が開催。国や業界団体に対して（1）香害を引き起こす製品の製造・販売の取りやめ、（2）公共施設での香り付き製品の使用自粛を啓発、（3