【TAF2012】「まずは、入ってから考えろ」アニメ業界に就職する方法は、これだ！
日本動画協会が行う文化庁の支援事業「アニメ・クリエイター育成ビジョンづくり」。そのシンポジウムの様子は以前、当サイトでもお伝えしたが（記事参照）、「東京国際アニメフェア2012」（以下TAF）のビジネスデー2日目、アニメ業界を志す学生を対象に、ずばり「業界への就職」を主題としたセミナーが開催された。このセミナー、TAFの会場で開催されるにもかかわらず、なぜか告知は「育成ビジョンづくり」のサイト上程度。登壇した『アニメビジネスがわかる』（NTT出版）の著者でもある増田弘道氏（日本動画協会データベースWG座長／映画専門大学院大学教授）は、「TAFでも告知されていないイベントにわざわざお越し下さってありがとうございます」とあいさつをした。 このセミナーの趣旨は、アニメ業界を志望する学生に向けて、アニメ業界には具体的にどのような仕事があるのか紹介するというもの。通常、アニメに関わる仕事としてまず思
愛媛：サーバルキャット「ユカ」人気 けものフレンズ効果 | 毎日新聞
（左）「けものフレンズ」に登場する「サーバル」＝（Ｃ）けものフレンズプロジェクトＡ。（右）とべ動物園のサーバルキャット「ユカ」＝愛媛県砥部町上原町の県立とべ動物園で２０１７年４月２８日、成松秋穂撮影 とべ動物園で初の給餌イベント ホッキョクグマ「ピース」やゾウ、ライオン、キリンなどの人気動物が集まる愛媛県立とべ動物園（砥部町上原町）で、サーバルキャットの「ユカ」（雌・４歳）が注目を集めている。インターネットを中心に話題となっているアニメ「けものフレンズ」の中で「サーバル」がメインキャラクターとして登場した「効果」だ。声優の名と同じであることも話題に。人気を受け、園はゴールデンウイーク中にサーバルへの給餌を見せるイベントを初めて企画した。【成松秋穂】 「けものフレンズ」は、人気漫画「ケロロ軍曹」などで知られる漫画家、吉崎観音さんがキャラクターの基となるデザインを手がける「メディアミックス」の
比 ドゥテルテ大統領 米と北朝鮮に自制求める | NHKニュース
フィリピンのドゥテルテ大統領は２９日夜、ＡＳＥＡＮ＝東南アジア諸国連合の首脳会議のあと記者会見し、朝鮮半島情勢について強い懸念を示したうえで、「アメリカと北朝鮮の双方が危険なおもちゃで遊んでいるようなものだ」と述べて、両国に自制を求めました。 この中でドゥテルテ大統領は、朝鮮半島情勢について強い懸念を示したうえで、「アメリカと北朝鮮の双方が危険なおもちゃで遊んでいるようなものだ」と述べて、両国に自制を求めました。 そしてドゥテルテ大統領は、アメリカのトランプ大統領と電話会談する予定であることを明らかにし、「北朝鮮の術中にはまってはならないとアドバイスするつもりだ」と述べて、トランプ大統領に冷静な対応を呼びかける考えを強調しました。 ＡＳＥＡＮは加盟する１０か国すべてが北朝鮮と国交を結ぶなど関係が深く、２９日の会議では朝鮮半島情勢にどう対応するかが焦点の１つとなり、近く北朝鮮に対して、国連の
新型の対艦ミサイルか 北朝鮮、米空母を牽制した可能性：朝日新聞デジタル
北朝鮮が２９日午前５時半ごろ、西部の平安南道北倉（ピョンアンナムドプクチャン）付近から北東方向に弾道ミサイル１発を発射したものの、失敗したとみられると韓国軍合同参謀本部が発表した。ミサイルは数分間飛行して北朝鮮内に落下。最大高度は７１キロで、空中で爆発したとの見方もある。 ミサイルの種類や性能などははっきり確認されておらず、米韓などが分析している。米ＣＮＮなどは、空母など艦艇を狙う新型の対艦弾道ミサイル「ＫＮ１７」と推定されると伝えた。１５日の北朝鮮の軍事パレードの際もＫＮ１７とみられる機体が披露された。朝鮮半島近海に入った米原子力空母カールビンソン率いる空母打撃群を牽制（けんせい）し、米国の圧力に屈しないという意志を示した可能性もある。発射は、国連安全保障理事会が北朝鮮情勢について閣僚級会合を開いた直後だった。 菅義偉官房長官は２９日の記者会見で「発射された弾道ミサイルは、（発射場所から
東京新聞:不戦「９条が貢献」７５％ 安倍政権で改憲「反対」５１％ 世論調査:政治(TOKYO Web)
共同通信社は二十九日、憲法施行七十年を前に郵送方式で実施した世論調査の結果をまとめた。日本が戦後、海外で武力行使しなかった理由について、戦争放棄や戦力の不保持を定めた「憲法九条があったからだ」とする回答は７５％に上った。九条の存在とは「関係ない」は２３％だった。九条改正を巡っては必要４９％、必要ない４７％で拮抗（きっこう）した。安倍晋三首相の下での改憲に５１％が反対し、賛成は４５％だった。 北朝鮮情勢の緊迫化などを踏まえ、九条改正の必要性では賛否が二分する一方、戦後九条が果たしてきた役割は国民に浸透している現状が明確になった。改憲を「必要」「どちらかといえば必要」とする改憲派は計６０％。改憲は必要ないとする護憲派は「どちらかといえば」を含めて３７％だった。
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