中小規模病院の普及が鍵を握る“病院向け電子カルテ”導入
シード・プランニングは2010年10月、市場調査リポート『2010年版 電子カルテの市場動向調査』を発表した。このリポートは、電子カルテ（病院向け・診療所向け・歯科向け）とPACSの市場動向を調査し、2014年までの市場規模を予測したものである。本稿では、病院向け電子カルテシステムの市場調査結果を基に、その市場規模や導入シェア、主要ベンダーの最新動向などを紹介する。 シード・プランニングの市場調査記事 前年比2倍以上の普及率、レセプト請求オンライン化の現状 2015年には「1170億円」規模に 2009年の病院向けの電子カルテ市場規模は「870.4億円」で、その納入件数は「340件」となっている。今後、順調に推移し続けて、2015年には市場規模が「1170.2億円」、納入件数が「480件」に上ると予測している。 病院向け電子カルテ市場規模予測 病院の規模別に異なる普及率 病院における電子カ
在宅医療のIT化に欠かせない“クラウドとタブレット端末”2つの波
2006年度から2012年度まで4回の診療報酬改定では、政府は一貫して「在宅医療」を推進するため、手厚い点数配分を行ってきました。そのおかげもあり、在宅療養支援診療所の届出数は約1万2000件を越えるなど順調に伸びています。今後も在宅医療を行うクリニックの数は増えることが予想されます。こうした背景から「在宅医療でITを活用したい」というニーズが年々高まっています（連載インデックス：【連載コラム】医療ITの現場から）。 在宅医療と電子カルテ 在宅医療におけるIT化と言えば、ノートPCに電子カルテを搭載し、患者宅や車内で入力を行うケースが一般的です。そのため、各電子カルテメーカーは往診向け端末として、ノートPCで利用可能なオプション機能を提供しています。また、クラウドコンピューティングの技術を活用し、インターネット経由で電子カルテを利用できる「クラウド型電子カルテ」も年々増加傾向にあります。
なぜ、医療クラウド市場は急速に拡大しているのか？
シード・プランニングは2011年2月、市場調査リポート「医療分野におけるクラウドコンピューティング活用サービスの現状と今後の方向性」を刊行した。このリポートは、医療従事者向けクラウドサービスを提供している事業者にヒアリングを実施し、医療分野におけるクラウドサービスの発展の可能性とその課題をまとめたものである。本稿では、調査を担当した久保延明氏が調査の概要とともに市場の最新動向を紹介する（編集部）。 シード・プランニングの市場調査記事 PACS市場は2011年の522億円がピーク、以降はリプレース需要へ 中小規模病院の普及が鍵を握る“病院向け電子カルテ”導入【電子カルテ・病院編】 診療所における電子カルテ導入促進の鍵は？【電子カルテ・診療所編】 前年比2倍以上の普及率、レセプト請求オンライン化の現状【レセプト請求オンライン化】 2010年の市場規模は「19億円」、2020年には「1928億円
医療再生を支援する地域医療連携システム、2020年の市場規模は240億円
さまざまな課題を抱える医療分野の解決策として、各地域で進んでいる「地域医療連携」（関連記事：地域医療の問題解決を支援する情報ネットワーク）。シード・プランニングは2011年7月、同市場の調査リポート「2011年版 地域医療連携システムの現状と今後の方向性」を刊行した。このリポートは、システム提供ベンダーへの個別取材や医療機関へのアンケート調査を基に、地域医療連携を支援するICTシステムにおける市場規模の現状および予測、普及への課題などをまとめたものである。本稿では、その概要を紹介する（編集部）。 シード・プランニングの市場調査記事 なぜ、医療クラウド市場は急速に拡大しているのか？ PACS市場は2011年の522億円がピーク、以降はリプレース需要へ 中小規模病院の普及が鍵を握る“病院向け電子カルテ”導入 診療所における電子カルテ導入促進の鍵は？ 前年比2倍以上の普及率、レセプト請求オンライ
電子カルテの導入評価は賛否両論、その理由とは？
前回「“導入効果の実感”の差が生みだす、電子カルテとレセコンの普及率の違い」では、電子カルテとレセプトコンピュータの普及率に差がある理由を、費用対効果の観点で考察し、「『電子カルテは費用対効果の面で決め手に欠ける』と感じる医師が多いことが原因だ」と分析しました。 最近、電子カルテを導入した医師から「電子カルテをもっと活用したい」という相談を多く受けます。「導入したものの、うまく使いこなせていないのでは」と考えているようです。どうすれば、導入効果を最大限発揮できるのか？ 今回はその点について考えてみましょう。 関連記事 なぜ電子カルテは急速に普及しないのか 医療機関がIT化を進める真の目的 電子カルテ普及の鍵は「スマートデバイス」と「医療クラークの活用」にあり 失敗しない「電子カルテ導入」のための注意点 【連載コラム】医療ITの現場から（連載インデックス） 電子カルテの導入で3つの制約を取り
“導入効果の実感”の差が生みだす、電子カルテとレセコンの普及率の違い
関連キーワード 電子カルテ | レセプトコンピュータ | 導入効果 | 医療IT 電子カルテ導入をためらわせる原因 2013年現在、診療所の電子カルテの普及率は2割を超えたところ。製品誕生から15年が経過していますが、診療所での電子カルテ導入は進んでいるとはいえない状況です。 電子カルテがそれほど普及しない要因には「電子カルテの操作性の問題」「PC操作レベルの問題」「患者が多く入力時間が取れない問題」などが考えられます。中でも、「電子カルテの費用対効果が見いだせない」点が最も大きな要因だと思います。 現在、医療機器を導入すると診療報酬の加算点数が付きます。しかし、電子カルテの場合、導入しても点数加算の恩恵はありません。そのため、「電子カルテには点数が付かないから導入しない」という意見を、電子カルテ導入をためらう医師から聞きます。電子カルテはあくまで「設備投資」と捉えられている現状があるため
【事例】在宅医療クラウドで高齢者の包括的なケアを支援する「高齢先進国モデル構想会議」
急速に進む少子高齢化を背景に、在宅医療の重要性が増している。また、核家族化により社会的に孤立する老人も増えつつあり、高齢者の生活支援に向けた訪問介護サービスの充実も近年になり強く求められている（関連記事：2012年は「地域包括ケア元年」 医療・介護連携の今後）。そんな中、高齢者を地域コミュニティーで支える包括的なサービスモデルの構築を目的に設立された団体がある。2011年1月に任意団体として設立され、同年5月に一般社団法人化した「高齢先進国モデル構想会議（Leading Aging Society Forum）」だ。 本稿では、高齢先進国モデル構想会議で理事長を務める武藤真祐氏（祐ホームクリニック理事長）が5月に開催された富士通フォーラムの特別講演で語った内容を踏まえ、在宅医療の普及に向けた提言とその実現を支援するITシステムを紹介する。 在宅医療と訪問介護を包括的に提供するために 武藤氏
医療連携を推進する「医療ITイノベーション3カ年プロジェクト」を開始、GEヘルスケア
GEヘルスケア・ジャパンの川上氏 GEヘルスケア・ジャパンは4月8日、2013年の戦略発表と新製品群を発表した。“在宅医療ソリューションモデル”の構築と医療連携を推進するプロジェクトなどに取り組むという。 GEヘルスケア・ジャパン 代表取締役社長 兼 CEO 川上 潤氏は、「日本は、前例がない超高齢社会を一番早く迎えた“課題先進国”。当社は、超高齢社会における医療の在り方を変える“ヘルスケアカンパニー”として、日本の医療システムの変革を支援。日本の持つ強みを生かした製品開発を進め、それをグローバルに展開していく」と語った（関連記事：超高齢化社会のヘルスケア分野に注力 GEヘルスケア・ジャパンの成長戦略）。 GEヘルスケア・ジャパンは2010年から、高齢者のQOL（Quality Of Life）向上を支援する取り組み「Silver to Gold」戦略を進めている。川上氏によると、2013
クラウドサービス採用で見極めるべきポイント
米Forrester Researchは新しい報告書において、クラウドベースのサービスを検討する際は慎重になるよう、企業に促している。早くから採用した企業は、自社のデータがどこにあるのか分からない、サービスを変更すると決めた場合データがどうなるのか分からない、サービス事業者が顧客のプライバシーをどう守ってくれるのか分からないといった、多くの障壁に突き当たっている。 Forresterの報告書「How secure is your cloud?」（そのクラウドはどの程度安全か）によると、クラウドベースサービスを検討する企業は、サービス事業者と契約する前に、セキュリティ、プライバシー、法的問題についてはっきり理解しておく必要がある。情報セキュリティとコンプライアンス上の優先事項についてチェックリストを作成し、組織的ニーズをクラウドサービス事業者のポリシー／手順と照らし合わせるよう、企業に促して
中堅・中小企業の安易なSaaS移行はトラブルを招く
SaaS（Software as a Service）は業務システムの導入・運用コストを削減し、迅速で柔軟なシステム活用を実現する手段である。しかし、既存システムを単にSaaS化するだけでは十分なメリットは得られず、かえってコスト高になったり、業務効率を低下させることもある。そこで本連載では、4つの業務カテゴリを中心に中堅・中小企業にとって最適なSaaS活用ポイントを解説していくことにする。今回はまず総論として、SaaSに適した業務システム／適さない業務システムを正しく判断する手法について述べたい。 SaaSに適した業務システムとは何か？ 初期投資を抑え、迅速にシステムを展開できる――。これは、SaaSの大きなメリットだといわれている。ユーザーはサーバやアプリケーションを自前で用意する必要がなく、契約すればすぐに利用を開始できる。SaaSが変化の激しい時代にマッチしたIT活用形態の1つであ
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