fumi1のブックマーク / 2008年2月25日

トレーダーズショップ: 世界標準のチャート・ソフトウェア TradeStation2000i トレードステーション日本語版

米投資雑誌バロンズなどの超メジャーな雑誌を始め、最高級の評価を世界的に得ている世界最高水準の自動売買ソフトが公式認証を受けてついに日本語化 !! 日本でも爆発的に広まりつつあるシステムトレードのための自動売買ソフト。そのほとんどは、トレードステーション証券の“イージーランゲージ”をベースに開発されているため、プログラム言語のほとんどに互換性があります。つまり、既に洗練されている自動売買ソフトを保有する優位性がそこにはあります。従来の機能をそのまま日本の投資家の皆様にトレードステーション2000iをより身近に使って頂くために、従来の機能をそのままに日本語化を行ないました。メニュー、ダイアログ、ウィンドウを日本語化これまでトレードステーション2000iの購入を検討していたものの、英語ソフトという点で購入に踏み切れなかった…やはり日本語環境が…メニュー、ダイアログ、ウィンドウを日

fumi1 2008/02/25

[SystemTrade]

Finance

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fumi1 2008/02/25

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ウェブ3.0の姿をつかめ：何がキモになるのか？:コラム - CNET Japan

英紙Guardianウェブ版に「ウェブ3.0をまとめるとすれば、レコメンデーションと個人化（パーソナライゼーション）である」とする記事が掲載された。ウェブ3.0の定義についてはReadWriteWebでも何度も扱ってきている。ここでは、再度ウェブ3.0の定義について振り返ってみたい。英国の新聞Guardianのサイトに現地時間2月4日に掲載された記事に、Jemina Kiss氏がウェブ3.0とはすなわちレコメンデーションを指すものになるだろうと示唆した。「もしウェブ2.0を一言で『相互作用』だとくくるとすれば、ウェブ3.0はレコメンデーションと個人化になるはずだ」と同氏は述べている。Kiss氏はLast.fmとFacebookのBeaconを例に挙げて、個人化されたレコメンデーションサービスが新しい音楽や製品、レストランなどの情報をわれわれにもたらすウェブの将来像を描いている。これはマー

fumi1 2008/02/25

Web

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イー・モバイル、音声サービスを3月28日開始へ--HTC、日立が端末を供給:モバイルチャンネル - CNET Japan

イー・モバイルがついに音声通話サービスを開始する。HTC製「S11HT（EMONSTER）」と東芝製「H11T」の2機種を用意し、3月28日に開始する。 HTC端末はQWERTYキーボードとWindows Mobile 6 Profession搭載のスマートフォン。下り最大3.6Mbpsの高速通信が可能で、GPS機能を利用し、モバイルGoogleマップやNAVITIMEなどのナビゲーションサービスが利用できる。料金は契約プランによって異なる。2年契約で端末購入代金の割賦払いを選択した場合、電話基本料は無料だが、データ通信料として月額1000円から4980円かかる。また、通話料金は30秒18.9円、ショートメッセージ（SMS）は1通2.1円。端末の割賦代金として別途月額1000円かかる。この場合、端末購入時に別途、S11HTであれば1万9980円、H11Tであれば9980円支払う必要がある

fumi1 2008/02/25

[Hardware]

Mobile

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Canonical、モバイル重視のUbuntu Linux「Intrepid Ibex」を明らかに

Canonicalがオープンソース開発者とともに開発を進める「Ubuntu Linux」ディストリビューションの支持者に、良いニュースがある。2008年10月にリリースが予定される新バージョンの正式名称や優先事項などが決定した。「Intrepid Ibex」は、モバイルコンピューティングの性能向上を目指して設計される。 Canonicalの最高経営責任者（CEO）であるMark Shuttleworth氏は、Ubuntu 8.10の開発コード名で知られるIntrepid Ibexを発表した電子メールの中で、「特に焦点を合わせているのは、全面的なインターネット接続サポートであり、いつでも、どこにいても帯域を利用可能にすることである。オフィスを離れ、電車で移動したり、自宅に帰ってきたりしても、常にインターネットに接続できることが望ましい」と述べている。 Shuttleworth氏は、モバイルの

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欧州連合、PtoPプロジェクトに2200万ドル出資--PtoPの合法活用を目指す

欧州の事情が米国とこれほど違うとは皮肉な話だ。米国は、デジタル著作権管理（DRM）、全米レコード協会（RIAA）、全米映画協会（MPAA）などとともに、21世紀の知的財産を20世紀の発想でパッケージ化して販売することに固執して、デジタル配信の未来に愚かにも激しい抵抗を続けている。一方で欧州は、実際にデジタル配信の未来に投資している。具体的には、欧州連合が「BitTorrent」のPtoP 技術を使うプロジェクト「P2P-Next」に2200万ドルを出資する、とブログ「TorrentFreak」が伝えている。そう聞けば、欧州の放送局はこの動きに反対しているに違いない、と思うのも当然だ。何と言っても、TorrentFreakが示した調査によると、BitTorrentユーザーの50％はテレビ番組を「盗む」ためにPtoPを利用しているというのだからだ。ところが、このブログ記事を書いたErnesto