2020年6月、仮想通貨取引所「Coincheck」を運営するコインチェックのコーポレートサイトに、あるセキュリティインシデントの報告書が掲載された。当時、重要な事例として筆者のセキュリティ連載「半径300メートルのIT」でも取り上げたことから、記憶に残っている読者もいるのではないだろうか。 インシデントのあらましを簡単に説明しよう。これは、コインチェックが利用する外部のドメイン登録サービスにおいて、コインチェックのネームサーバ(DNS)情報が、何者かに書き換えられたものだ。これにより、同社のドメインのレコードが偽のDNSに登録され、同社にメールで問い合わせた顧客のメールアドレスと本文が第三者に流出する可能性があった。コインチェックはインシデント発生後、対応についてのレポートを公開するとともに、利用するドメイン登録サービスを変更したと発表した。 このインシデントは、一般に「不正アクセス」と
![ある日突然、自社ドメインが乗っ取られた――“原因も手口も不明”の攻撃に、セキュリティチームはどう立ち向かったか](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/08c7ccc1979dfc2e5206b8740a3e3747a52ded9b/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fimage.itmedia.co.jp%2Fenterprise%2Farticles%2F2010%2F02%2Fcover_news021.jpg)