Androidユーザーの過半数がセキュリティソフトを使用せず - カスペルスキー
Kaspersky LabとB2B Internationalが2013年夏に共同で実施した調査によると、Androidスマートフォンやタブレットの所有者の半数以上が、サイバー脅威からデバイスを守るためのセキュリティソフトウェアを使用していないことが明らかになった。 調査結果によれば、セキュリティソリューションをインストールして現在も使用していると回答したのは、スマートフォン所有者の40%、タブレット所有者の42%であった。そのほかの回答者は、OSに組み込まれた限定的なセキュリティ機能を使用することで満足している、あるいは安全に対する自分自身の直感を信じていると回答している。 一方でAndroidは、一般的なユーザーだけでなく、マルウェアを使用してユーザーから金銭を盗もうとするサイバー犯罪者にとっても、最も人気のあるプラットフォームとなっている。サイバー犯罪者にとって、Androidはあら
ヤマト運輸が「信書」問題で方針大転換
宅配便を送るとき、何の気なしに添え状を入れたり、書類をメール便で送ったり……そんな日常の行動に、実は「郵便法違反」という犯罪のリスクが潜んでいる。 郵便法第76条では日本郵便以外の事業者が「信書」の送達を行うことに厳しい罰則が定められている。違反した者には、3年以下の懲役または300万円以下の罰金が課せられる。なかなかの重罪なのだ。 かつては郵政監察官が取り締まりに当たっていたが、郵政民営化後は警察官が捜査に当たるようになった。誰かに郵便法違反を告発されれば、あなたも容疑者として警察の取り調べを受けることになるかもしれない。「特定の受取人に対し、差出人の意思を表示し、または事実を通知する文書」というのが信書の定義である。何が信書なのかの判断を下すのは総務省だが、その基準は実にわかりにくい。 たとえば履歴書などは、応募者が企業に送る場合は応募の事実を通知した文書とみなされるため「信書」。企業
Gunosyの新年広告にみる、新聞からスマホへのパラダイムシフト - BRIDGE（ブリッジ）テクノロジー＆スタートアップ情報
年末感のある話題を久々に目にした。 読者のみなさんは年始のご挨拶広告というものをご存じだろうか？元旦の新聞に掲載される「謹賀新年」の文字とともに企業トップの名前がずらずらと並ぶあれだ。 私が小さな地方の広告代理店で働いていた時、この毎年恒例となる新年挨拶広告の販売開始をみてある種の年末感を感じたものだった。「あそこが出すならウチも出す」といった、なんとも日本的なほのぼのした伝統的な広告商品だった。 まさかそれをスマホ広告でみることになるとは。なんというか、不思議な気持ちになった。 Gunosyの新年挨拶広告が教えてくれるパラダイムシフト 販売の主はGunosyだ。下のセールスシートをみれば分かるとおり、元旦に届くGunosyに企業トップの新年挨拶がタイムラインに並ぶらしい。まさに新聞時代にみた「あの広告」だ 私がその商品をfacebookのタイムラインでみかけて反応していると共同代表の木村
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
「空飛ぶモンティ・パイソン」カナダはどっちだ？！-3/4