【次期学習指導要領】新選択科目に「数理探求」 数学と理科を融合、未来の研究者育成
文部科学省が５日に公表した中央教育審議会による次期学習指導要領の答申素案では、高校の授業に、数学と理科を統合した「数理探求」を選択科目として新設する案が盛り込まれた。素案には「数理横断的なテーマに徹底的に向き合い考え抜く力を育成する」との目的が明記された。文部科学省が指定し、先進的な理数教育を行う「スーパー・サイエンス・ハイスクール（ＳＳＨ）」での授業内容をモデルに、高度な思考力を培う試みとなりそうだ。 素案では、数学科と理科ともに「学習する楽しさや意義の実感の更なる充実が求められる」と指摘。昨年１１月、下村博文文科相が中教審への諮問で「より高度な思考力などを育成するための新たな科目の在り方」を求めたことも踏まえ、新設を提案した。 文科省は科学技術系人材を育成するため、１６道府県の国公私立高校計２５校（今年度）をＳＳＨに指定。各校独自のカリキュラム編成や、大学や研究機関などとの連携を通して
【次期学習指導要領】小学校で英語、高校に新科目…文科省が大幅改革の答申素案公表（1/2ページ）
平成２８年度中に中央教育審議会により改定内容が答申される次期学習指導要領について、文部科学省は５日、これまでの議論を踏まえた答申の素案を公表した。知識偏重から脱却すると同時に、思考力や表現力を育成する方針が示された。小学校で英語が教科として本格的に導入されるほか、高校の学習内容も大学入試の抜本的改革を視野に大幅に改定され、地歴や理数などの分野で新科目が設けられる見通しとなった。 新指導要領は、小学校が３２年度、中学校は３３年度、高校は３４年度以降に全面実施される予定。 指導要領は約１０年ごとに改定。「脱ゆとり教育」にかじを切った前回改定では、小中学校の学習内容を大幅に増やし、高校はほぼ手つかずだった。次期指導要領では、近代史を中心に日本史と世界史を融合させた「歴史総合」を新設するなど全面的に改定される。 素案は、日本社会を「将来の予測が困難な複雑で変化の激しい社会」と位置付けた上で、育成す
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