【読売新聞】 映画「そこのみにて光輝く」(2014年公開)は、社会の外に追いやられた男女の悲しい愛を、夏の北海道・函館を舞台に描く。 事故で部下を死なせた罪悪感から、酒浸りの生活を送る達夫(綾野)は、両親と弟を養うため働きながら体も
【読売新聞】不器用で寡黙な刑事役、映画「ドクター・デスの遺産」 「まなざしを向けただけでも、物語の生まれる瞬間がある」 その言葉にうそはなかった。カメラの前に立つと、空気が一変した。難病患者に苦痛のない死をもたらす怪物的な医師「ド
経済産業省が、プラットフォーマーと呼ばれる巨大IT企業の取引先を対象に実施したアンケート調査の結果が判明した。運営や契約、取引慣行の改善を求める企業が9割を超えており、寡占の弊害が浮き彫りになった。 経済産業省、総務省、公正取引委員会は今年7月、巨大IT企業に対する規制のあり方を検討する有識者会議を設置した。中間報告書をまとめるに当たって今回の調査を実施した。 調査は今年10月、インターネットで実施し、2000社から回答があった。このうち1933社を中小企業が占めた。アマゾンやグーグルといった米IT大手などと、ネット広告、ネットショップ、アプリ販売といった取引関係がある企業とみられる。 調査によると、運営や契約、取引慣行について、「改善してほしいプラットフォーマーが多く、不満を感じている」との回答が56%に上った。「改善してほしいプラットフォーマーもある」も40%あった。「おおむね満足して
活発化した前線がもたらした豪雨は、岡山県内に深い爪痕を残した。県内初の大雨特別警報の発表から一夜明けた7日、時間がたつにつれて、深刻な被害が次々と判明。総社市では工場が爆発したほか、倉敷市など各地で冠水による孤立が相次ぎ、岡山市などでも多くの住民が避難所に身を寄せた。特別警報は午後に解除されたが、気象庁は「これまでの雨で地盤が緩んでおり、引き続き警戒が必要」としている。 ◆「これまでに経験ない」 6日深夜に爆発が起きた総社市下原の金属加工会社の工場周辺では、爆風で民家の瓦が飛ばされたり、ガラスが割れたりするなどの被害が出た。 近くに住む女性(63)は自宅で「ドン」という爆発音を聞いた直後、燃えたアルミ片とみられる赤い物体が降ってきたため、思わずテーブルの下に身を隠したという。屋根に穴が開いており、「何が起こったかもわからず、とにかく地獄のようだった。ここで死ぬのかと思った」と声を震わせた。
島根県益田市の国道191号で30日、小学生の集団登校の列に飲酒運転の軽トラックが突っ込み、小学3年の男児(9)と、付き添っていた男性(73)がはねられた。 男児は軽傷だったが、男性は31日未明、搬送先の病院で死亡した。男性は33年前、現場近くで下校中の次女(当時7歳)を交通事故で失っており、再発防止のために集団登校の見守り活動をしていた。 県警益田署の発表では、死亡したのは、近くの元洋装店経営・三原 董充 ( ただみつ ) さん。30日午前7時15分頃、市立豊川小学校の児童9人が現場交差点の横断歩道を渡るのを見守っていたところ、突っ込んできた車にはねられた。 車を運転していた同市の木材会社社員の男(62)の呼気から基準値を超えるアルコール分が検出されたため、同署は自動車運転死傷行為処罰法違反(過失運転致傷)と道交法違反(酒気帯び運転)容疑で現行犯逮捕した。
コンビニエンスストア首位のセブン―イレブン・ジャパンは15日、レジ横で販売しているドーナツを、19日から全面刷新すると発表した。 2014年10月に投入し、ローソンなども追随したことで、コンビニとミスタードーナツとの「ドーナツ戦争」が話題となったが、最近は売れ行きが伸び悩んでいたことが要因とみられる。 調査会社の富士経済によると、16年の国内のドーナツ市場は1149億円の見込み。セブン―イレブンは「ドーナツ市場そのものを広げたい」との意気込みで、16年度の売上高目標を600億円としていた。 だが、コンビニ2位のローソンと合算しても、16年の両社のレジ横販売ドーナツの売上高は510億円にとどまると予測する。
付近では数匹のサメも目撃されており、サメに追われたイワシが死んで漂着したとみられる。 イワシは14日朝に漂着したとみられる。同市宮津台の会社員(36)は、知人から連絡を受け、同日午後1時頃に様子を見に行ったところ、多数のイワシが打ち上げられているのを発見。近くには5、6匹のサメもおり、魚群を追いかけていたという。 会社員は「あまりに数が多く、異常だと思った」とびっくり。イワシは15日までにすべてなくなっており、地元住民によると、多くは、漂着を聞きつけた人たちが持って帰って食べてしまったという。
政府の「少子化社会対策大綱」見直しのあり方を議論する有識者の検討会が28日開かれ、新大綱の骨子案が示された。 3人以上の子どもがいる世帯の経済負担を軽くすることなどが柱だ。 骨子案は、少子化が続けば2040年代以降は人口が毎年約100万人減少し、「社会経済の根幹を揺るがしかねない」として、15年からの5年間を「集中取り組み期間」と位置づけるよう求めた。 具体的な取り組みでは、一部の自治体が発行している「子育て支援パスポート」を参考に、3人以上の子どもを抱える世帯が飲食店で割引サービスを受けられる事業を全国的に広げることなどを挙げた。 第1子出産年齢の平均が1993年の27・2歳から13年には30・4歳に上昇し、高齢のため出産を断念する夫婦も多いとして、高齢出産のリスクなどを学校で教える機会を設けるほか、不妊治療への支援を充実させることも盛り込むよう求めた。
小学2年の男児(8)を鎖で自宅に約8時間拘束したとして、滋賀県長浜市の無職の父親(32)、母親(27)の両容疑者が9日未明、逮捕監禁容疑で逮捕された事件。男児は自宅を訪れた子どもたちの叫び声によって、助け出された。一方、市教委などは虐待の兆しを把握しながら、今回の事態を防ぐことはできなかった。 8日午後3時半頃。両容疑者宅裏の路地を近くの男性(66)が軽トラックで通りかかった。「おっちゃん、助けたって」。小学生たちが窓を開け、おびえたように声を張り上げた。 室内では男児の胴に鎖が巻かれ、太い柱につながれて、南京錠が2か所にかけられていた。「大丈夫か」。男性は110番した後、自宅から工具を持ち込み、鎖を少しずつ切った。 男児は「夕べから何も食べていない」と漏らし、近所の人が差し出したあんパン2個と牛乳を一気に平らげた。鎖から解放されると、「ありがとう」と頭を下げ、飼っている猫2匹とウサギの様
STAP(スタップ)細胞の論文問題で、理化学研究所の小保方(おぼかた)晴子ユニットリーダーの代理人を務める三木秀夫弁護士は30日、理研の調査委員会に対し、「捏造(ねつぞう)」や「改ざん」の定義に関する質問状を提出したことを明らかにした。 質問状は「どのような解釈をとるのか明らかにされず、争点が散漫になり主張がかみ合っていない」と指摘した。三木弁護士は、調査委の石井俊輔・前委員長が自らの論文に疑義が浮上して辞任した問題も踏まえ、「小保方さんの論文が不正なら、かなりの人もこれに当たると思う。定義などを慎重に整理して議論せずに、調査報告書が確定したら大変なことになる」と強調した。
福島県立福島高校(福島市)の生徒3人が、スイス・ジュネーブ郊外の欧州合同原子核研究機関(CERN)で3月末に開かれた高校生向けの研究発表会で、福島第一原発事故の影響に関する調査結果を発表した。 チェルノブイリ原発事故の被害が大きかったウクライナ、ベラルーシを含む5か国の高校生約200人とも交流。生徒たちは「福島の現状を正しく伝えることができた」と成果を喜んでいる。 発表したのは、3年の及川孔君(17)、2年の高見哲理君(16)、安斎彩音さん(16)。CERNに研究室を構える東京大の早野龍五教授(62)(原子核物理学)が昨年、同校で物理学の特別講義を受け持った縁から、参加を提案した。費用は東大の基金から捻出した。 早野教授は「CERNが高校生の発表会場になるのは異例で、貴重な体験。福島の復興に向け、科学者を志す若い人に前向きな夢を持ってほしかった」と狙いを語る。研究者志望の高見君は、CERN
STAP(スタップ)細胞の論文問題で、小保方(おぼかた)晴子・理化学研究所ユニットリーダーの代理人を務める三木秀夫弁護士は17日、理研の調査委員会に対し、週明けにも、不服申し立ての追加資料を提出する考えを明らかにした。 大阪市内で報道陣の取材に答えた。 調査委は論文に捏造(ねつぞう)や改ざんがあったと認定し、小保方氏は8日に不服申し立てを行った。三木弁護士によると、捏造と認定された画像について、論文に本来掲載すべきだったとして、調査委に提出した「正しい画像」の根拠などを、文書で示すという。 調査委が体調不良で入院中の小保方氏への聞き取りを求めた場合、「体力的に問題だが、対応しないといけない」と述べた。
補給艦「ときわ」の乗組員が毎週金曜に食べているカレー。19日には全国から各艦自慢の逸品が横須賀に集う(ときわ船内で) 海上自衛隊の艦船や部隊で作られたカレーライスの味を競う「護衛艦カレーナンバー1グランプリ in YOKOSUKA」が19日午前9時から、横須賀市の海自横須賀基地で開かれる。全国のイージス艦や補給艦など15隻が集結し、潜水艦部隊を合わせた計16品のカレーを一般市民に食べてもらい、投票でチャンピオンを決める。(光尾豊) グランプリは昨年12月、長崎県佐世保市で初開催されたが、この時は佐世保基地所属艦だけの参加だった。大湊(青森)や舞鶴(京都)、呉(広島)など全国の基地から味自慢の艦船が一堂に集まるのは横須賀が初めてだ。 各艦が参加する「艦隊訓練」のタイミングに合わせることで開催が実現。横須賀地方総監の武居智久海将は「各艦の調理員も優勝目指して意気込んでいると聞いている。海自自慢
人気グループ「AKB48」の関連商品の独占販売権が与えられるとの合意を無視されたとして、ディスカウントストア大手のドン・キホーテが、グループの運営会社とパチンコメーカーに50億円の損害賠償などを求めて東京地裁に提訴していたことがわかった。 20日の第1回口頭弁論で、被告側は争う姿勢を示した。 訴えによると、ドン・キホーテは、AKB48の劇場として東京・秋葉原の店舗スペースを貸し与えるなど、2005年のデビュー時から物心両面で支援し、09年には運営会社との間で関連商品の独占販売権を取得することで合意したと主張。 しかし、運営会社の株主となったパチンコメーカーから12年以降、AKB48をモチーフとしたパチンコ機などを無断販売されたため、「100億円を超す損失を受けた」などとしている。
16日午後、横浜市磯子区の20歳代の女性が神奈川県警磯子署を訪れ、「子供2人を預けたベビーシッターと連絡が取れない」と通報した。 県警の捜査員が、ベビーシッターの20歳代の男が住む埼玉県富士見市のマンションを訪れたところ、2歳くらいの男児が死んでいるのを発見した。室内には一緒に預けられていた生後8か月の男児もいて、病院に搬送された。県警は男の身柄を確保しており、任意で事情を聞いているが、黙秘している。 県警幹部によると、女性は14日夕方頃、同区のJR根岸線新杉田駅付近で、30歳代の別の男性ベビーシッターに長男と次男を預け、約2時間後にこの男性ベビーシッターが、20歳代のベビーシッターに横浜駅近くで2人を引き渡していた。 女性は、インターネットのベビーシッター紹介サイトを利用して、16日まで預かってもらう予定で申し込んでいた。
【クアラルンプール=梁田真樹子】消息を絶ったクアラルンプール発北京行きのマレーシア航空370便(ボーイング777―200型機、乗員・乗客239人)について、マレーシアのナジブ首相は15日、記者会見し、「何者かによる意図的な行為があった」と明らかにした。 ただ、「ハイジャックとは確認されていない。あらゆる可能性について調べている」と語った。首相は「不明機の交信装置2台が切断され、消息を絶った後も約6時間半航行した」と説明、不明機がカザフスタンとトルクメニスタンの国境付近か、インドネシア西部からインド洋南側にあるとの見方を示した。 ナジブ首相は、南シナ海での捜索活動を終了することも表明した。
電子情報技術産業協会(JEITA)などが11日発表した国内メーカーによる1月の携帯電話の出荷台数は、前年同月と比べて8・5%増の201万5000台となり、2か月ぶりに前年実績を上回った。 集計対象には米アップルのiPhone(アイフォーン)や韓国サムスンのギャラクシーは含まれていないが、二つ折りできる従来タイプのいわゆる「ガラケー」の好調が目立つ。 スマホが0・5%増の92万4000台だったのに対し、ガラケーは16・4%増の109万1000台で、5か月連続で前年を上回った。出荷台数の割合は、ガラケーが54・2%、スマホが45・8%だった。 JEITAによると、「スマホは通信費が高いため、従来型の携帯電話に戻す動きも出ている」という。
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