新型コロナ、３カ月で抗体減少＝集団免疫困難か―スペイン保健省｜最新医療ニュース｜時事メディカル
【パリ時事】スペイン保健省は６日、新型コロナウイルス感染後に体内で作られる抗体が短期間で減少したとする研究結果を明らかにした。パイス紙（電子版）が報じた。一定率以上の人が感染すればそれ以上は拡大しないとされる集団免疫が、新型コロナでは獲得できない可能性がある。 同紙によると、研究はスペイン人約７万人を対象に、３カ月にわたり３回の抗体検査を行った。１回目の検査で陽性だった被験者の１４％が、３回目の検査では陰性だった。最終的に抗体を保有している人は、被験者全体の５％にとどまった。 保健省が管轄するカルロス３世保健研究所の所長は「抗体は一時的なものにすぎず、不十分な可能性がある」と指摘。人口の９５％が依然として感染の恐れがあるとして、「気を緩めることはできない」と警戒を呼び掛けた。 （Ｃ）時事通信社
新型コロナ１年で収束せず 専門家は厳しい見方、五輪にも影響
新型コロナウイルス感染症の拡大で、政府は緊急事態宣言の対象地域を全国に拡大した。外出自粛や休業などがいつまで続くか、という国民の不安は大きい。そういう中で、専門家は感染確認から１年程度では収束しないだろうと警鐘を鳴らす。２０２１年夏に延期された東京オリンピック・パラリンピックの行方にも影を落としそうだ。 ◇外出自粛の効果、限定的 「ここまで感染が拡大すると、今から１年では国内だけでも収束するのは難しい。一時的に感染者数が減少して収束し始めたかと思える時期も来るだろうが、それは『感染の波』ともいうべきもので、再び感染者の増加が来るだろう」 昭和大学（東京都品川区）の二木芳人客員教授（感染症）は、こう現状を厳しく分析する。感染経路の追えない患者が増え、医療機関の受け入れ能力が逼迫しているなど、まさに「医療崩壊の危機」と呼び得る状態だ、と言う。 政府の緊急事態宣言などによる外出自粛の効果も、専門
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