チャットGPTにファンドを作らせたら「8週間で＋4.9％」、人気上位10ファンドを蹴散らした
1979年生まれ。京都大学経済学部卒業。国会議員秘書を経てプレジデント社へ入社、プレジデント編集部配属。経済誌としては当時最年少でプレジデント編集長就任（2020年1月）。2021年7月に独立。現在に至る。 Twitter → https://twitter.com/ogurapunk CONTACT → https://k-ogura.jp/contact/ ＤＯＬ特別レポート 内外の政治や経済、産業、社会問題に及ぶ幅広いテーマを斬新な視点で分析する、取材レポートおよび識者・専門家による特別寄稿。 バックナンバー一覧 話題沸騰中の「チャットGPT」だが、金融・投資業界ではファンドマネジャーの存在意義を揺るがす報告が上がってきている。チャットGPTに投資ファンドを作らせたら、英国の人気上位10ファンドの運用成績をはるかに上回る実績を上げたというのだ。チャットGPTが人類に見せ始めた大きな可
ヨーロッパで大流行した「ミイラ食い」のおぞましい歴史
フランス人画家、ポール・フィリッポトーによる19世紀末の油絵。考古学者たちが、アメン神に仕える女性の神官のミイラの布をとく場面を観察する様子が描かれている。多くのエジプトマニアがいたビクトリア女王時代の英国では、ミイラの布をほどくパーティーは人気の娯楽だった。（Painting by Paul Dominique Philippoteaux via Wikimedia Commons） 15世紀のヨーロッパでは、体調に異変を感じたとしたら、それが頭痛であれ、胃痛であれ、はたまたがんであれ、エジプトのミイラを処方されたかもしれない。 数世紀にわたり、ヨーロッパではミイラが珍重された。しかしそれはミイラの歴史的価値からではなく、薬として効能があると信じられていたからだ。かつてミイラが盛んに食べられた、驚くべき理由を解説しよう。（参考記事：「ミイラ巡る黒歴史、薬として取引、見物イベントも」） 「
広がる教育格差「最後の手段」に手をつける家庭が増えている…高収入なら塾代など大幅増の一方で：東京新聞 TOKYO Web
コロナ禍や物価高で家計が厳しくなる中、子どもたちの教育格差が広がっている。総務省の2022年の家計調査によると、塾代など「補習教育」の費用がコロナ前の19年と比べ、年収が多い世帯では増加したのに対し、比較的少ない世帯では減少する傾向が出ていた。物価の高騰が収まらない中で、識者らはさらに格差が拡大することを懸念する。 （並木智子） 家計調査 世帯の収入や支出、貯蓄、負債を調べる総務省の全国調査で、特に重要な統計とされる「基幹統計」の一つ。支出は食料、住居、光熱水道、教育、保健医療といった項目に分かれる。収入などの違いによって、支出額がどう異なるかが分かる。消費や景気の動きを捉えるのに使われ、経済政策の立案の参考にもされる。
「円周率の新しい求め方」市立西宮高3年の4人が証明 豪州の大学発行の数学雑誌に掲載 高校で学ぶ公式だけでエレガントに
高校分野の解法を使って円周率の新しい求め方を証明した（左から）中山啓太さん、丸尾祐希さん、田中陸人さん、宮本陣弥さんと指導した宮寺良平教諭＝西宮市高座町 西宮市立西宮高校（兵庫県西宮市高座町）３年の４人が「三角比の定理」などを用いて証明した「円周率の新しい求め方」が、オーストラリアの大学が発行する数学雑誌に掲載された。授業の一環で取り組んだ。高校までで学ぶ公式などを使って証明することは困難とされており、新たな証明方法として評価された。大学受験と部活に励む生徒たちは「答えのない研究だったが、成果を出せて安心した」と快挙を喜んでいる。（久保田麻依子） メンバーは、同校グローバル・サイエンス科の田中陸人さん（１７）▽中山啓太さん（１７）▽丸尾祐希さん（１７）▽宮本陣弥さん（１８）。臨時講師の宮寺良平教諭（６７）が指導した。 研究を始めたのは１年生だった２０２１年９月。身近な疑問を出発点に深く探究
「ウクライナに勝ち目なし」 ハンガリー首相
ハンガリーのオルバン・ビクトル首相（2022年4月6日撮影）。(c)Attila KISBENEDEK / AFP 【5月24日 AFP】ハンガリーのオルバン・ビクトル（Viktor Orban）首相は23日、ウクライナに戦場での勝ち目はないと語り、ロシアとの紛争を終わらせるには米国の介入が必須だとの持論を展開した。 オルバン氏は中東カタールで開かれた会合で、ロシアの侵攻は「外交の失敗」の帰結だと主張した。右派の同氏はウクライナ紛争について、これまでロシアのウラジーミル・プーチン（Vladimir Putin）大統領を非難したことはない。 オルバン氏は「戦場での解決の試みが奏功していないのは明らかだ」「現実と数字、周囲の情勢、さらに北大西洋条約機構（NATO）に派兵の意思がないことを見れば、戦力で劣るウクライナが戦場で勝てないのは明白だ」と述べた。 「われわれの心はウクライナの人々と共にあ
トヨタ株が取引終了時に急落、１年ぶり下落率－1.5兆円吹き飛ぶ
トヨタ自動車株が午後の取引終了時に急落し、前日比4.8％安の1857円と終値ベースで2022年５月７日以来およそ１年ぶりの下落率で取引を終了した。 この日のトヨタ株は取引開始から終了間際までおおむね1950－1970円台の狭いレンジで売買されていた。ブルームバーグのデータによると、通常取引が終わる午後３時ちょうどに1857円で約1450万株の売買が成立した。１日の売買高に占めるこの取引の割合は36％に達した。 ブルームバーグの試算によると、終了時の急落が響き、同社の時価総額は30兆2969億円と前日比で約１兆5000億円減少した。トヨタ株の急落は時価総額を吹き飛ばしただけでなく、同社株の影響力が大きいＴＯＰＩＸを3.57ポイント押し下げた。ただ、ブルームバーグの取引所別価格動向のデータによれば、取引終了後に私設取引システム（ＰＴＳ）市場の一部で一時1900円台に値を戻す取引もあった。 ブル
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