Vol.5企業と個人のコミュニケーションを繋ぐ新戦略"ゲーミフィケーション"は万能なのか？「メッシュ･カンファレンス2011 レポート」(2)
ReWired 再接続される未来 | 現代ビジネス @gendai_biz
Vol.5企業と個人のコミュニケーションを繋ぐ新戦略"ゲーミフィケーション"は万能なのか？「メッシュ･カンファレンス2011 レポート」(2)
【特別寄稿】日本のメディアが変わった10日間小さなメディアの大きな力（小林 弘人） @gendai_biz
調査協力:丸山裕貴 東日本大地震という日本を引き裂くような痛ましい災害が起き、いまも多くの被災者の安否が気遣われる。また地震によって発生した津波の被害を受けた福島第一原子力発電所で発生した問題も刻一刻と状況が変化していて、ネット上ではそれについての記事やつぶやきも絶えない。 地震発生後、痛ましいニュースがツイッター上でも多く流れたが、同時に多くのフォロワーをもつツイッタラー、ブロガーたちが緊急性の高いニュースを継続的に配信し、情報のハブとなって活動し続けた。個人のツイッタラーも、遠方の被災者や不安に感じている人々を励まし、節電や買占めを諌め、原発事故に関するデマに対しての意見や新しい情報を提供した。その人たちの多くは逐次伝わる未曾有の被害状況に対し、折れそうになる心と闘っていたのではないだろうか。 平時には既存メディアから負のイメージばかり強調されることもあったオンライン･メディアが、ここ
牧野洋の「ジャーナリズムは死んだか」 | 現代ビジネス @gendai_biz
アマゾン創業者がワシントン･ポストを買収! ジェフ･ベゾスは「大人の道楽」としてジャーナリズムを守る覚悟なのか
東日本巨大地震でフェイスブックページを立ち上げ、情報のふるい分けにフル回転した「ピュリツァー賞の大学」（牧野 洋） @gendai_biz
東日本巨大地震でフェイスブックページを立ち上げ、情報のふるい分けにフル回転した「ピュリツァー賞の大学」 東京支局がないLAタイムズも真に迫る1面作る 「日本の大地震についてフェイスブックページを開設しました。みんなで共有できる情報があったら、コメント欄に書き込んでください。私に直接メールを出すか、ツイッターでつぶやいていただいてもいいです」 東日本巨大地震発生直後の11日午前7時(アメリカ西海岸時間)、こんな内容のメールが送られてきた。差出人は、アメリカのコロンビア大学ジャーナリズムスクール(Jスクール)の教授、スリー･スリーニバサン。私も含め多くのJスクール卒業生が同じメールを受け取っている。 見出し一覧、映像･写真、ビデオ生中継、リアルタイム警報、主な記事、取材ツール、フォローすべきツイッター---。 「ジャパンクウェイク」と題したフェイスブックページを見ると、初日から情報満載。「フォ
「カンニングを刑事事件したのはおかしい」なんて的はずれ！京大入試業務妨害事件「犯人逮捕」は間違っていない（玉井克哉） @gendai_biz
「カンニングを刑事事件したのはおかしい」なんて的はずれ！京大入試業務妨害事件「犯人逮捕」は間違っていない 玉井克哉東大教授（知的財産法）が緊急寄稿 この事件、もともと私はあまり関心もなかったのですが、ツイッター上で金曜の朝にちょっとつぶやいて外出し、夜帰宅したら、フォロワーさんが数百人増えていて、びっくりしました。賛同の意見のほかに、お叱りやら批判やらもいただき、だいたいは個別にお答えしたのですが、講談社の方からお勧めいただいたので、最も気になった論点についてだけ、書いておきます。 最初にお断りしておかねばならないのは、大学教員として私が入試について見聞したことは何も書けない、ということです。入試業務について何か書く場合、職務上知り得た事項を明らかにすることは許されていません。一般に知られた事実と常識的な推論をもとに書きます。この文章も同じです。京都大学には知り合いもおりますが、その誰かか
クリエイターに対価を還元する「Grow!」共感をお金に変える仕組み（イケダ ハヤト） @gendai_biz
今、ウェブ上には「共感をお金に変える仕組み」が急速に整い始めています。大量の個人から資金提供を募ることができるオンラインツールを用いて、13,500人から94万ドルを集めたという事例が、米国では既に生まれています(参考記事) 。2011年1月には日本にも同様の仕組みが登場し、ウェブ業界からの熱い注目を集めています(参考記事) 。 今回の記事では、「共感をお金に変える仕組み」の一種といえる、3月にリリースを控えている「Grow!」という最新のツールをご紹介いたします。 コンテンツの価値とクリエイターの収益が一致する世界 「ソーシャル･パトロン･プラットフォーム」を名乗る「Grow!」は、サイト上に独自の「Grow!ボタン」を設置することで、オンライン上で対価を得ることを可能にするクリエイター向けのツールです。 Grow!の仕組みは、ユーザーによるポイントの購入から始まります。クリエイターによ
経済論戦勝ったのはどっちだ!森永卓郎vs.池田信夫 激突120分（週刊現代） @gendai_biz
「フィクションの話をするんじゃないよ!」。今年の元旦、テレビの生放送中に、景気対策を巡って激論を繰り広げた森永氏と池田氏。はたして日本経済は立ち直るのか。話題の二人が、再び相見える! それは19世紀の理論だ ---森永さんと池田さんは、元旦の「朝まで生テレビ!」で、日本経済の再生のために何をすべきかについて、大激論を交わして話題になりました。「朝生」での議論の決着をつけるためにも、ぜひお二人に、あらためてこの問題について討論をしていただきたいと思います。 池田 デフレ、デフレと言いますが、デフレというのは、要するに長期的な経済停滞の結果なんです。だから表面的な現象だけにとらわれるのではなく、その根本原因を考えるべきです。 ---池田さんは、日銀による金融の量的緩和(国債の買い取りなどによって銀行に資金供給をすること)拡大に強く反対していますね。 池田 必要なときは金融緩和をやるべきですが、
ツィッターを騒がす「天才経済中学生」はいかにして生まれたか（） @gendai_biz
ツィッターやブログを使って経済について情報発信をしている大阪の中学2年生GkEcさんをご存じだろうか。「自分がつくった問題集を学校で売ってなぜ悪い?」「どうして教室の掃除を生徒がしなくてはいけないのか?」といった問題提起をし、それに対する意見や反論に経済学的な観点から丁寧に対応するコメントは、彼の年齢を抜きにしてわかりやすく面白い。 ファンも多く、東京大学の玉井克哉教授やホリエモンこと堀江貴文氏がリツィートするなど話題を呼んでいる。今回、そのGkEcさんこと西田成佑さんに東京まできてもらい、若手起業家として人気の岩瀬大輔ライフネット生命副社長と対談してもらった。「目標は経済学で世界の幸福を増やすこと」という天才経済中学生は、いかにして生まれたのか? 岩瀬: 今日は新幹線で東京まで来たのですか? 西田: はい。 岩瀬: 中学2年生って、1人で新幹線に乗ったりするもの? 西田: あんまり、しな
日本でも「内部告発サイト」ウィキリークスは通用するか（牧野 洋） | 現代ビジネス | 講談社（1/4）
権力の暗部を暴くために内部告発に踏み切ると、大変なリスクを背負う。「世の中のために」と思って行動したのに、逆に犯罪人として刑務所に放り込まれることもある。 そんな背景から数年前、ウェブサイト「ウィキリークス」が生まれた。世界中から匿名の内部告発を受け入れ、偽情報でないかどうか調べたうえで公開するのを使命にする。7月下旬にアフガン戦争絡みの秘密文書「アフガン戦争日記」を公開したことで、一躍知名度が高まった。 アフガン戦争日記は、ベトナム戦争に関する国防総省機密文書「ペンタゴンペーパー」と比較されることが多い。アフガン戦争日記と同様にペンタゴンペーパーも内部告発者によって暴露された。 前回(「『アフガン戦争秘密文書』すっぱ抜いた『内部告発サイト』ウィキリークスと組んだニューヨーク･タイムズ」)は「日本でもウィキリークスは通用するだろうか」と問題提起した。この疑問に答えるために、まずはペンタゴン
情報収集はGoogleでもTwitterでもなくてQuoraの時代（鈴木 仁士） @gendai_biz
2010年の下半期からシリコンバレーで最もアツいスタートアップと評価されるのがQuoraです。それを示すかのように、Quoraは米大手メディアのMashableが選択した2010年を代表するスタートアップトップ10*1でもしっかりランクインしています。 ソーシャライズでは以前も一度Quoraについては紹介(Facebook元CTOがスタートしたQuoraがQ&Aサービスに革命を起こす*2)していますが、今回は改めて自分が3ヶ月程このサービスを使って思ったことをご紹介したいと思います。Quoraには世界中から集まった知恵のデータベースがこの瞬間も拡大しているのです。 GoogleでもTwitterでもなくQuoraを開く 自分が最近情報集にGoogleではなくQuoraを使っていると知り合いに伝えると、皆ある程度疑問がります。それは当然のことで、従来のQ&Aサイトは質にムラがありましたし、レ
9･16読者シンポジウム「ソーシャルメディア時代のジャーナリズム」をUst中継（） @gendai_biz
9･16読者シンポジウム「ソーシャルメディア時代のジャーナリズム」をUst中継 新聞、テレビからWebメディア、Twitterへ あなたは毎日、テレビを見てますか? いまも新聞を読んでますか? Webメディアの発達で、新聞、テレビなど既存メディアの危機が叫ばれる中、またジャーナリズムも変貌が迫られています。twitterをはじめとするソーシャルメディアの広がりは報道をどう変えていくのでしょうか。ジャーナリズムはどうやって生き残るのか、また生き残る必要があるのでしょうか。 ＠namataharaとしてtwitterで活躍するジャーナリストの田原総一朗氏、「電子書籍の衝撃」で出版界を震撼させた佐々木俊尚氏、twitter社会論の第一人者、ジャーナリストの津田大介氏、そしてこれまでの政治部取材を「政治家のポチ」と公言する東京新聞論説委員の長谷川幸洋氏の4人が、言論･報道のパラダイムシフトについて
秋なのに「就職が決まらない」大学生だらけ（） @gendai_biz
この時期に内定がなければ、就職はかなり厳しい。就職浪人をするか、卒業してフリーターになるか、決断しなければならない。人生のスタートでつまずけば、その先はとても厳しいものになる。 両親の方がノイローゼに 「東大生の場合、それなりに名の通った大手企業以外は、親や周囲の手前、またプライドのせいで受けにくいという暗黙の縛りがある。『大手病』というヤツです。僕も昨年はそれで失敗した。留年した今年は初めて名前を聞いたような企業も受けましたが、全部ダメでした。今は大学院への進学を考えています」(東大文学部4年男子) もう秋がそこまできているというのに、就職が決まらず頭を抱えている学生がちまたに溢れている。読売新聞社が国の調査と独自調査を合わせて推算した'09年度新卒の就職浪人数は約11万人。内訳は、就職が決まらないまま卒業する学生が3万1000人、就職が決まらないため留年を選ぶ学生が7万9000人だ。
「趣味の可視化」が世界にもたらす3つの変化とは?（鈴木 仁士） @gendai_biz
以前、当連載にてFoursquareという位置情報サービスについてご紹介をしました。位置情報サービスはレストラン、カフェ等の「場所」への「チェックイン」機能を重視してきました。 しかし、チェックインという機能が本質的に伝えようとしていたこと、それは「カフェを訪れた」という「自分が現在取っている行為」なのです。 その発想からヒントを得て、現在米国では新しいマーケットが生まれつつあります。それが、本日ご紹介する「エンターテイメントチェックイン」という新たなサービス領域です。それは自分が楽しむスポーツ、テレビ/映画鑑賞、読書等々、人の趣味の領域と触れ合うコミュニケーションツールなのです。 今まではパーソナルな経験で完結してしまったこうした人の趣味や行動をパブリックに公開することで、その行為自体に付加価値が生まれたのです。 本日は、趣味×チェックイン機能で化学反応を起こす急成長中のTuner Fi
堀江貴文インタビュー vol.3「堀江さんと孫さんとはどこが違うんですか?」（田原 総一朗） @gendai_biz
vol.1 はこちらをご覧ください。 vol.2 はこちらをご覧ください。 新聞、テレビが報じない地上派デジタルのカラクリ 田原 今度、テレビ局は地上波をすべてデジタル化しますね。 堀江 あれは変な話ですよ。 本当はテレビ局がやらなければならなかったのは、地上波によるデジタル化ではなくCS化だったんです。 だって地デジにすると、結局、送信側も受信側もアンテナや設備を替えるじゃないですか。全部、設備を更新しているでしょう。そこまで考えるんだったら、全世帯にCS受信用のパラボナアンテナを付けたほうがいいわけですよ。 通信衛星のスロットを使えば、何百チャンネルも実際に出来ているわけです。欧米だって中国だって、みんなそうなっている。もしCSにすれば技術革新で、デジタル化だって容易にできたわけですよ。通信衛星をつかえば地デジと同じ品質で何百チャンネルってできるんです。 なのに、なんで地デジになっちゃ
独占インタビュー ノーベル賞経済学者 P･クルーグマン 「間違いだらけの日本経済 考え方がダメ」（週刊現代） @gendai_biz
教鞭をとるプリンストン大学(ニュージャージー州)の研究室で取材を行った 〔PHOTO〕サミア･カーン(クルーグマン教授･以下同) 今年後半、二番底の可能性がある/日銀が「インフレなどとんでもない」と言い続ければ、日本は破産する/消費税アップのタイミングはこの大不況真っ只中の時ではない。日本はアメリカより深刻な不況にあることを理解すべきだ/財政赤字の問題を優先させれば、デフレ･スパイラルを加速させるだけである。 菅首相は一刻も早く消費税アップに向けた議論を始めたがっている。しかし、舌鋒鋭い「闘う経済学者」はこう言った。「急ぐ必要はない」と。財政再建よりも先に、日本がまずなすべきこととは―。 インタビュー/松村保孝(ジャーナリスト) 世界的な不況はこれからが本番 「日本は、アメリカよりも深刻な不況に直面しているということを、理解すべきです。もちろん、アメリカ以上に歳入を増やす必要もあります。
東浩紀(批評家・作家) vol.2「プライバシーって本当に必要ですか?」（佐々木 俊尚） @gendai_biz
佐々木:ブログにしてもツイッターにしても、言論空間としての質はかなり高まっています。いろんな多様な議論が行われてます。 ただ、そういうと必ず、「そんな誰も読まない、政治権力と関係ないところで、勝手に力の無い者が議論を交わしても、政治のプロセスに繋がらないのであれば言論空間として意味がない」という声が出る。 「政治を変えるのはやっぱり行動しなきゃダメだろう」という意見は必ずあります。 ネット上の言論空間をどうやって政治に繋げていくのか。そこは結構難しいですね。 東:非常に愚直な言い方をすると、僕はそれは言論しかないと思っています。朝日新聞の論壇時評をやって、それなりにポジティブな気持ちにもなっている(笑)。 佐々木:ある意味、東さんのやっていることは政治権力に繋がっていくかもしれませんが(笑)。 東:僕たちはいろいろ議論している。ところがまったく政治権力に繋がらない、となると、その次の議論と
堀江貴文インタビュー vol.2「フジテレビ買収失敗の原因は、実は社内の謀反だったんです」（田原 総一朗） @gendai_biz
田原 堀江さんは近鉄バファローズの買収に失敗した後、次はフジテレビを買収しようとしました。なぜフジテレビだったんですか? 堀江 フジに行くのは、ユーザーを増やしたかったからですね。 田原 どういうことですか。 堀江 ネットのユーザーを増やしたかったからです。 その増やす手段を、出来るだけ安く手に入れたかったからですよね。 田原 それでニッポン放送の株を買いますね。 堀江 ニッポン放送を買うのが、一番安くテレビ局を買う方法だったんです。 田原 堀江さんの小説(『拝金』)の中では、ニッポン放送とフジの関係を"オッサン"が指摘することになっているんだけど、現実にはオッサンはいない。だから、堀江さんが自分で考えたんだよね。 堀江 あんなの難しくないです。あれは『会社四季報』を見たら分かるんですよ。持ち株関係をみればすぐに思いつく。 田原 でも誰だって会社四季報を読んだことありけれど、そんなこと思い
堀江貴文インタビュー vol.1 「ホリエモンにネットでお金を儲ける方法を聞く」（田原 総一朗） @gendai_biz
堀江 よろしくお願いします。 田原 どうぞよろしくお願いします。 堀江 (上着を脱いだ田原氏を見て)あ、Tシャツになっちゃった。 田原 部屋が熱いからね。 堀江 ハハハハ。 田原 堀江さんね、僕もツイッターとかね、あるいはブログとかやっているんです。でもね、ネットに書いてもそれ自体は商売にならないですね。これはほかの人に聞いてもそうですね。でもボランティアじゃプロは育ちません。そんな中、堀江さんは商売になっている。なんでなるんですか。 堀江 それは工夫しているからじゃないですかね。 田原 あんまり聞くと、商売の手の内を明かすのはよくないかもしれないけれど。 堀江 いや全然。どんどん、僕は市場がむしろ広がっていったほうが興味を持つ人たちが増えて･･･。 田原 メールマガジンは有料の会員が何人ぐらい? 堀江 まあ今数千人です。まだ一万人いかないぐらいですけど、まあでも数千人は集まりましたね。
東浩紀(批評家・作家) vol.1「『レッテル張り』で政治を語るのは簡単ですけど、僕はやりません」（佐々木 俊尚） @gendai_biz
佐々木: 東さんが朝日新聞の「論壇時評」を書いていることは、業界では衝撃的な話として受け止められていますよ。 東: そうでしょうね。 佐々木: かつての論壇のような場はとうに消滅したと言われています。それでも新聞は自分たちこそ論壇の中心だと思い込みながらここまでやってきた。 でも今回、朝日新聞で東さんが論壇時評を書いていることを見ると、新聞も徐々にネットの議論に軸足を移そうとしているかのようにも思えます。 今後ネットとマスメディア、あるいは論壇があるのとするなら論壇の、それぞれの関係、構造はどう変わっていくのでしょうか。 それは補完関係にあるのか、あるいはマスメディアなき時代においてはネットだけで言論空間が成り立つのか、そこでどういうことが起きてくるのか。今日は、そんな話をおうかがいしたいと思っています。 東: 分かりました。 論壇時評を引き受けた経緯は、去年の12月ごろに朝日新聞さんから
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