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ブックマーク / www.cnn.co.jp (5)

  • 「ワークライフバランス」に専門家が異議 より適切な言葉とは

    ニューヨーク(CNNMoney) 最近、「Work-life balance(ワークライフバランス)」という言葉を至る所で目にする。この言葉を聞いて思い浮かぶのは、まず、仕事と生活とは全く別の物で、次に、この2つを完全に調和させて禅のようなバランスを実現する方法が存在する、という2つのことだろう。 しかし、アメリカ心理学会(APA)の組織的卓越センターのディレクター、デビッド・バラード氏は、「ワークライフバランス(仕事と生活のバランス)という言葉が間違った意味で語られることが非常に多いと感じる」と述べる。「『バランス』という部分が、時間とエネルギーを(仕事と生活に)等しく振り分けると思わせるが、実際は必ずしもそうではない」と語る。 では、「ワークライフバランス」が正確な言葉ではないとしたら、一体どんな言葉が正しいのだろうか。専門家たちは、この概念をより良く理解するのに役立つ代わりの言葉をい

    「ワークライフバランス」に専門家が異議 より適切な言葉とは
  • 終業時間に机が「消滅」、残業やめ生産性向上を オランダ

    (CNN) 従業員のワークライフバランスを向上させる取り組みとして、毎日午後6時になるとデスクが「消滅」するオフィスがオランダに登場した。 同国ハールレムにあるデザインスタジオのヘルデルグローエンでは、夜間と週末の間、作業用の大型デスクが鉄鋼ケーブルにつるされて天井まで持ち上げられる。 コンピューターなどの備品も天井に固定され、空いたスペースは「素晴らしいアイデアや可能性を持った人」に無料で貸し出す仕組み。社交イベントやヨガ教室、グルメフェスティバルなどの会場として使われているという。 「こうした活動によって従業員が働きやすくなる」「リラックスしたり何か別のことをしたりするとアイデアがわく」と同社幹部は説明する。 長時間労働ではなくスマートな労働を促す動きは欧州などの企業に広がっている。 独自動車大手フォルクスワーゲンは2011年から、ドイツ国内の一部従業員について勤務時間外の電子メール利

    終業時間に机が「消滅」、残業やめ生産性向上を オランダ
  • フォント変えれば数百万ドルの節約に、米14歳が政府に提言

    (CNN) 米ペンシルベニア州ピッツバーグの中学生スヴィア・マーチャンダニ君(14)が、文書を印刷する際に使用する文字書体(フォント)を変えるだけで、ごみの削減とコスト節約を同時に実現できる、との画期的な研究結果を発表し、注目を集めている。 この研究は、中学校の科学のプロジェクトとして始まった。スヴィア君は、中学校でもらうプリントの量が小学校の時に比べかなり多いことに気付いた。環境維持の促進にコンピューター科学を応用することに関心を持つスヴィア君は、紙とインクの消費量を最小限に抑える方法を模索しようと考えた。 これまで、紙のリサイクルや両面印刷によるコスト削減や資源の節約は議論されてきたが、学校の授業で使用するプリントに使われるインクのコストにはあまり焦点が当てられなかった。 スヴィア君によると「インクの価格は、フランス製の香水の倍以上高い」という。たしかにシャネルNo.5の1オンス当たり

    フォント変えれば数百万ドルの節約に、米14歳が政府に提言
  • 生徒十数人の昼食を「没収」、給食代未納を理由に 米小学校

    (CNN) 米西部ユタ州の小学校で給代の納入が遅れているとして堂にいた生徒数十人の昼のトレーを目前で「没収」し、両親らの怒りを買う騒動が起きた。これら生徒がべ物を口にする前の処置だったという。 同校の給の月額は伝えられていない。同小学校を監督する学校区当局は支払いが遅れていた両親には通知を始めていたと主張。ただ、一部の両親などは支払いが滞っているなどの説明は学校側から一度も受けていなかったと反論している。 学校区当局によると、同小学校の生徒総数は550人。このうち50~70人の昼代の支払いが遅れていたという。 トレーを持ち去られた5年生の女子生徒の母親はCNN系列局に、不意打ちを受けた気持ちと指摘。このむごい措置を受けた多くの生徒たちは涙を浮かべていたと話している。

    生徒十数人の昼食を「没収」、給食代未納を理由に 米小学校
  • CNN.co.jp:先生の給料は生徒の成績次第? 米オハイオで新州法

    (CNN) 教員の勤務評定に生徒の成績を反映させると定めた米オハイオ州の州法が、ケーシック知事の署名で12日までに成立した。これにより、教え子のテスト結果が教員の給与を一部左右することになる。 オハイオ州の公立学校ではこれまで監督者が教員の勤務評定を行っていたが、2013~14年の新年度からはこれに加え、学校区が各教員に等級を付ける方式を導入。この等級の半分は、生徒のテスト成績に基づく学力向上の程度で判定する。 各教員の給与や昇進、解雇などの処遇もこの結果をもとに判定される。等級付けは上層部を除く全教員に対して毎年行われることになる。 このような州法が制定された背景として、同州の予算では、教員の勤務評定の少なくとも50%は生徒の学力向上度によって判定しなければならないと規定。さらに同州は、連邦政府の補助金を受け取るために生徒の学業成績向上を目指すと表明している。 ただし関係者によると、実際

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