深夜のインターネットは「こころの回復」に適していない - シロクマの屑籠 昨日の記事にはアクセスが集中し、皆さんの睡眠に対する関心の高さを改めて実感しました。そうしたなか、「どうやって就寝1時間にネット... 471 人がブックマーク・84 件のコメント

深夜のインターネットは「こころの回復」に適していない - シロクマの屑籠 昨日の記事にはアクセスが集中し、皆さんの睡眠に対する関心の高さを改めて実感しました。そうしたなか、「どうやって就寝1時間にネット断ちすれば良いのか？」的な質問も頂きました。 そうですね。私自身の経験から言っても、ネットを就寝1時間前にやめるのは大変です。自分自身が精神的に追い詰められている時・寂しいと感じている時など、早く寝たほうが良いコンディションの時にかぎって深夜にネットをやりたくなってしまうのもわかります。 昔から、ネットユーザーの間では「健康なネットライフの秘訣は、オフラインの生活を充実させること」と言われてきましたが、たぶん本当です。日常生活が不遇なほどネットライフも不健康になりやすく、セルフコントロールも利きにくくなるのは臨床側からみてもオンライン側からみてもまず間違いないでしょう。ネット依存についての報

【実録】私のハゲ写真が勝手に「薄毛対策メルマガの広告」に使われていたので広告の作者に挨拶しに行ってみた（前編） GO羽鳥 2015年7月3日 日本には古くから「人の褌（ふんどし）で相撲を取る」ということわざがある。自分のフンドシは使わずに、他人の使用済みフンドシで相撲を取ろうとする変態力士……の意味ではなく、“他人のものを利用して自分の利益を得ようとする” ことを言う。 同じような意味のことわざとしては、「人の薄毛で育毛を語る」というものがある。さっき私（筆者）が考えたのだが、絶対にやってはいけない大罪だ。というのも……なぜか私のハゲ写真が、勝手に「薄毛対策メルマガの広告」に使われていたのである！ ・Facebookの広告欄に見覚えのあるハゲがいた 数カ月前のこと。まず最初に “羽鳥ハゲ写真薄毛広告” に気付いたのは、当の本人も頭頂部の薄毛に悩み続ける当編集部の「カワラノ」だった。なんでも

デンマーク大使の同性パートナーの天皇への謁見を外務省が拒絶 今の時代に、にわかに信じがたい事件が起きた。デンマーク大使が天皇陛下にお会いする際、外務省がデンマーク大使の同性パートナーを”配偶者”として扱うことを拒否したのだ。記事は2015年7月12日の”サンデー毎日”に以下のように掲載されている。 6月25日午後、天皇陛下は皇居にある宮殿にお出ましになった。駐日デンマーク大使、A・カーステン・ダムスゴー氏にお会いになるためだ。この日、ダムスゴー大使は離任の挨拶のため、宮中を訪れた。 皇室外交に詳しいジャーナリストが解説する。 「大使自身が明らかにしていることですが、大使の配偶者は男性です。デンマークでは同性婚が法的に認められており、2011年9月に着任以来、大使もパートナーを配偶者として扱うよう日本側に求めできたのですが、外務省の判断は『配偶者』ではなく『家族』。配偶者ではないパートナーは

微生物が水質浄化に与える効果を疑問視する朝日新聞の記事で、取材を受けていないにも関わらずブログの文言を無断で改変して使われ、コメントしたかのように掲載されたとして、琉球大学名誉教授の比嘉照夫氏（７３）が２日、同社を相手取り、慰謝料など約３５０万円と謝罪広告を求める訴訟を東京地裁に起こした。 訴状によると、問題となったのは平成２４年７月３日付と同１１日付の朝日新聞青森県版の記事。比嘉氏が研究開発している有用微生物群（ＥＭ菌）を川の水質浄化に役立てようとする環境教育が同県で行われているものの、科学的な効果を疑問視する声があり、県も十分に検証していないなどと報じた。 比嘉氏は同社記者から取材を受けていなかったが、記事では微生物の効果について「開発者の比嘉照夫・琉球大名誉教授は『重力波と想定される波動によるもの』と主張する」などと記載。この引用は、比嘉氏が記事の掲載日から約５年前の１９年１０月１日

事実上の債務不履行（デフォルト）に陥ったギリシャ政府は２日、同国発祥の「民主主義」を国際特許として出願、政体として採用する世界各国に使用料を求めていく方針であることが分かった。年間数兆円規模の特許収入が見込まれることから、財源確保と健全化に道筋をつけたい考えだ。 地元紙「デイリー・オストラシズム」が政府関係者の発言として伝えた。 財政赤字に苦しむギリシャ政府はユーロ圏諸国と国際通貨基金（ＩＭＦ）に金融支援を要請していたが、財政再建の方針をめぐる対立の溝が埋まらず、１日には１５億ユーロ（約２千億円）の返済期限を延滞扱いで迎え、事実上のデフォルトに陥っている。また８月以降も国債の返済期限が迫っており、金融支援や緊縮財政以外での抜本的な立て直しが課題となっている。 同紙によると、政府は６月中旬、当面の資金を確保するためパルテノン神殿の売却をＩＭＦに非公式提案。水面下で入札を行っていたが、トルコの

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