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Vol.47 人の作品を読まない人の作品が、みんな似ている理由 (3ページ目)：日経ビジネスオンライン
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【坂本フジヱ】「男と女が同じなら、そらセックスもせん」：日経ビジネスオンライン
先日、91になりました。現役でお産取っている人間としては、日本で最高齢やと思います。助産師の資格を持っている方としてはもっと上の方もいらっしゃるんですけど、施設に入っていて活動もしておられないとか、そんな状況なもんですからね。 私がお産のお手伝いをするようになったのは、終戦直後の昭和20年です。最初に取り上げた赤ちゃんが70になるわけですね（笑）。数で言うたら4000人くらい赤ちゃんを産ましたことになるんかな。そんだけやってきてつくづく思うんは、同じお産って1つもない、ということです。 人にはそれぞれ「生まれ方」がある 同じご夫婦で7人産んでも8人産んでも、お産は一回一回みんな違うんです。だから私はいつからかな、陣痛は赤ちゃんの言葉なんやと感じるようになったんです。 例えば「微弱陣痛」という名前をお医者さんがつけているものがあるでしょう（編集部注：一般的に分娩中は陣痛が強くなっていくが、こ
ついに大手電力が「再エネは怖い」と知った：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン あけましておめでとうございます。日経エネルギーNext編集長の山根小雪です。本年もどうぞよろしくお願いいたします。 2018年はエネルギー業界にとって、大いなる変化の年になりそうな気がしています。2016年の電力全面自由化、2017年のガス全面自由化といった分かりやすいイベントはありません。ただ、大手電力にとっても、新電力にとっても、今年どう動くかがその後の行方を大きく左右すると感じるのです。 その理由は、日本のエネルギー業界の巨人である大手電力の“気づき”にあります。 夏に火力発電所がフル稼働しなかった衝撃 「大手電力会社の経営陣から社員までが、初めて再生可能エネルギーを怖いと思った年」。ある大手電力幹部は、2017年をこう表現します。 電
「ネット」が変える参院選：日経ビジネスオンライン
7月の参院選に向け、自民党の支持基盤を切り崩す民主党。自民党は「2ちゃんねらー出身作家」を擁立、ネットを駆使した「空中戦」に活路を求める。「ネット選挙」が花開くきっかけになるだろうか。 激しいビートの曲やアニメソングが鳴り響く。メイド姿、アニメのキャラクターなどに扮した若者らが会場のフロアを埋める中、坂本龍馬になりきった「主役」が登場。マイクを握ると会場のボルテージは最高潮に達した。 「日本のポップカルチャーを守りたい。みなさん、一緒に頑張りましょう」 4月3日に東京・秋葉原で開催されたこの「コスプレパーティー」、実はれっきとした「政治資金パーティー」だ。 「主役」の三橋貴明氏は自民党が今夏の参院選比例代表候補に擁立した1人だ。インターネット掲示板「2ちゃんねる」に投稿した経済分析が支持されたことをきっかけに、2007年頃から著作活動を開始。データに基づく分析手法などが反響を呼び、今では自
百貨店で不景気を語るなかれ：日経ビジネスオンライン
平日の百貨店を一時間ほど歩くと、それだけで確実に意気消沈する。 空気全体が、店員のため息でできているみたいな、そういう独特の湿っぽさを胸一杯に吸い込むことになるからだ。 景気対策上、都心にああいうものを放置しておいてはいけないと思う。いや、マジで。 百貨店を一巡りした私の脳内は、不況感で満たされる。だから、一階の化粧品売り場の脇を抜けて店外に出る頃には、もともと抱いていたはずの購買意欲は、雲散霧消してしまっている。それほど、百貨店の負の内圧がもたらす景況感は、真っ逆様だ。スペースマウンテンの乗り心地。暗く、低く、底の見えない感じ。どこまでも落ちていく怖さ。 今回は百貨店の、過去と現在と未来について考えてみたい。 つい先日、久しぶりに最寄りのターミナル駅のデパートを訪れた。 とあるドイツ製のボードゲームを入手するためにだ。 ついでにソフトダーツ用の部品を補充したいとも考えていた。 入店して、
[12]待ち時間短縮エレベーター：日経ビジネスオンライン
＞＞シリーズの概要はこちら 「呼び出しボタンを押してもエレベーターがなかなか来ない」「いつもエレベーターの中が混雑している」。自分の職場や訪問先のオフィスで、こんなイライラを経験したことがある人は少なくないだろう。 一般に高層ビルほど広いエレベーター用のスペースが必要になる。各フロア面積の2割程度をエレベーターと乗り場が占める場合も珍しくない。しかし、オフィスに利用できる面積をなるべく広くしたいビルの所有者の意向もあり、利用者が十分に満足できるエレベーターの数を確保するのは難しい。 そんな悩みを解決する新しいエレベーター技術を、日立製作所が開発した。「循環式マルチカーエレベーター」だ。たくさんのゴンドラがついた観覧車のように、2つの昇降路の中を乗りかごがグルグル回る仕組みだ。2基分のスペースで、これまでのエレベーター5基分の輸送能力を持たせた。 実は循環式マルチカーエレベーターの基本アイデ
「リポD」があったから「レッドブル」ができた！：日経ビジネスオンライン
F1で今、最も強いチームである「レッドブル」。そのオーナーは、世界で年間52億本も販売する飲料ブランドだ。日本のコンビニでも売られ、知名度も高いが、その経営の実態は謎に包まれている。 秘密主義のレッドブルの実態に迫る書籍『レッドブルはなぜ世界で52億本も売れるのか』をもとに、オーストリア発飲料の先進的なマーケティングについて見ていこう。 つい先日の2013年10月13日、F1日本グランプリ決勝が行われた。鈴鹿サーキットで日本のファンを前に優勝を飾ったのは、ドイツ人ドライバーのセバスチャン・ベッテル。レッドブル・レーシング所属の26歳だ。2位になったマーク・ウェバーも同じレッドブルのチームメイトである。 セバスチャン・ベッテルは、F1年間チャンピオン3連覇中。2013年のシーズンも圧倒的な強さで勝利を重ね、次のインドグランプリで5位以上になれば4連覇を達成する。その強さはファンからさえブーイ
「ブルーオーシャンは幻想。全面勝利を目指すべき」：日経ビジネスオンライン
安田：いやいやお久しぶりです。相変わらず涼しげでかっこいいね。 熊谷：上げといていきなり落としたりしないでくださいね（笑）。 安田：さきほどお目にかかる前に、食堂ですとかマッサージ室、託児所をご案内いただきました。24時間開いている食堂が全部タダ、というのはすごいですね。 熊谷：ありがとうございます。食事をする場所というよりは、スタッフ同士のコミュニケーションの場と位置付けています。質の高いコミュニケーションによって、優れたアイディアが生まれます。インターネット産業は、装置産業のように見えて実は人です。優秀なエンジニアやクリエイターを集め、その人たちに高いモチベーションを維持してもらう。そのために必要な施設なんです。 見えにくいけれど、実は国内最強のネットインフラ会社 安田：見た目は爽やかでお若いけれど、実はネット業界の中ではもはや長老格になってしまいましたね。 熊谷：ソフトバンクの孫さん
どうして「念力」で部下を動かそうとするマネジャーがいるのか？：日経ビジネスオンライン
「念力や超能力を使って部下を動かそうとしているのか」。 そう言いたくなる管理者の方に出会うことがあります。私は企業に入り込んで目標を絶対達成させるコンサルタントですが、年間100回以上、経営者や管理者向けのセミナーや研修も実施しています。そういうセミナーや研修に参加し、終了後や休憩時に私のところへ相談に来られる管理者の中に、冒頭のように思えてならない方がいるのです。 ご本人は念力や超能力を信じているわけではないのですが、私としてはそう指摘したくなります。どういう方か、営業部長と社長の会話文を使って解説していきます。 ○営業部長：「社長、最近の若い子は昔と違って自分からは何もやりませんな。一から十まで言わないと動かない。困ったものです」 ●社長：「そうなのか。若くてもしっかりした考えを持っている子もいるだろう」 ○営業部長：「いやいや。若い子と言っても、私が言っているのは30代の主任や係長で
説明するより醜態を晒そう：日経ビジネスオンライン
今週は多方面で謝罪会見が続発していた。 なので、「謝罪」について書くつもりでいるのだが、さきほど、更新されたとり・みきさんの記事をチラ見したところ、テーマがモロにカブっている。 困った。 ともかく、内容の重複を避けるべく、迂遠な話をしたいと思う。まあ、毎回わりと迂遠に展開していることはご存知の通りではあるのだが。 恥の多い人生を送ってきましたと言ったのは太宰治だが、私は、謝罪する機会の多い生涯を送ってきた。 子供の頃は、その謝罪が苦手だった。 人間失格だったからではない。 特段に反抗的な子供だったということでもない。 たぶん、正直だったのだと思う。 正直な人間にとって、謝罪というのは、実にどうにも、立ち回り方の見つけにくいミッションなのである。 よく覚えているケースをひとつご紹介する。 小学校四年生の時だったと思うのだが、当時、私は何人かの同級生とツルんで、体育倉庫（跳び箱や体操マットやラ
「何だこれは？」当惑した米国人記者が描写した「AKB48」：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 2012年3月末、アイドルグループのAKB48がワシントンを訪れた。今年は日米友好の証として桜の苗木が日本からワシントンに贈られてから100周年に当たる。それを記念して、AKBが「全米桜祭り」でコンサートを開くことになったのだ。 米国のメディアにはほとんど取り上げられなかったが、唯一、地元でのイベントとあって有力紙のワシントン・ポストが文化面の1面に“J-pop royalty”（J-pop界の王族）と題した記事を載せた。電子版では同じ記事に次のような見出しを付けている。 “Japanese girl group AKB48 breezes through D.C. in whirlwind of cuteness” （「日本の少女グループA
IoTの隠れた巨人・中国の可能性と課題：日経ビジネスオンライン
個人の身体活動を測定・記録してスマートフォンに通信するフィットビットなどのヒット商品が生まれたものの、消費者市場におけるIoTの歩みは相変わらず遅い。だが産業分野におけるIoTははるかに早く実現するかもしれない。 世界一の製造大国である中国は、この流れを主導する上で有利な立場にいる。世界最大の事業会社である米ゼネラル・エレクトリック（GE）が「デジタル・ファウンドリー」なるものを上海に設立したのもそのためだ。このセンターは、中国企業が産業IoT向け製品を開発したり商品化したりするのをサポートするための拠点だ。 産業IoTでは、相互に、そして周辺環境とコミュニケーションをとる機能を持つ工場機械や工業用品が組み込まれる。この市場はおそらく、消費者向け市場よりもずっと大きなものになるだろう。 中国には何百万もの工場があり、そこに存在する機械類の数は何十億にのぼる。また、中国は世界に出回る電子機器
どちらも最初は見下されていた～『ユダヤ人とダイヤモンド』 守 誠著（評者：朝山 実）：日経ビジネスオンライン
こどものころ、学研の「科学と学習」を売り込みに、業者（あれは町の本屋さんだったのか）が学校にやってくることがあった。 だいたい春先に、年間購読を募るのだが、希望者は申し込んでくださいというだけ。担任教師は、気乗りしない様子だった。 月刊誌本体の記憶はあやふやだが、付録の鉱石セットだけはケースの色形まではっきりおぼえている。花崗岩などの石ころに混じって、ルビーやエメラルドの原石が入っていた。 宝石＝高価、それがオマケで付いてくる、すごい!! 大ニュースじゃないか。なんでこれが大騒ぎにならないのか、不思議だった。 「どうや、センセ、すごいやろ」と箱から、グリーンの石を差し出すと、担任は「よかったわね」と、しげしげと見て返してきた。うらやましそうではない。「大切にしなさいよ」といいながら、ハナで笑うような顔だった。それらは加工されてはじめて、宝石になるというのを知ったのは、だいぶ後のことだ。 そ
英語の「Hibachi」は日本語の「火鉢」ではない：日経ビジネスオンライン
パソコンゲームに「tycoon（タイクーン）」と呼ばれるジャンルがあります。別の言葉で表現すると「経営シミュレーションゲーム」のこと。動物園、鉄道会社などの企業経営を楽しむゲームを指します。 もう随分昔のことですが、筆者はtycoonという英単語が日本語由来の言葉であることを知り、大変驚きました。実はtycoonは、日本語の「大君（たいくん）」を語源とする言葉。江戸時代に、日米の外交ルートを通じて「徳川将軍」を意味する「大君」が英語に流入したのです。英語のtycoonは現在、主に「ビジネスの成功者・有力者」を意味するようになりました。それゆえ「経営シミュレーションゲーム」の題名には、よく「tycoon」という単語が登場するのです。 それにしても、日本語では「将軍」や「君主」などを意味した言葉が、英語では「ビジネスの成功者」を意味するようになったのだから、面白いものです。このように日本語から
「小泉構造改革」は誤解の集積だった：日経ビジネスオンライン
世界的な経済危機の一方で、国内では郵政民営化など小泉純一郎政権による構造改革の揺り戻しとされる政治的混乱も広がっている。そんな中、危機打開のヒントを経済学の古典に求めて学び直そうとする本が書店に数多く並ぶ。小泉構造改革を生んだ「新自由主義」と呼ばれる経済政策への論評も盛んだ。こうした政策の背後にあったとされるのは、オーストリア生まれの経済学者フリードリッヒ・ハイエクらの経済理論である。英国のマーガレット・サッチャー元首相や米国のロナルド・レーガン元大統領らの政策の精神的支柱とされる。だがハイエク研究の第一人者として知られる江頭進・小樽商科大学教授は、昨今のハイエク批判や肯定論のいずれもハイエクへの誤解に基づくと指摘。「経済学的」思考に縛られた改革への反省が生まれた背景と、新しい経済学の研究が示す社会の方向を語る。 （聞き手は大豆生田 崇志） 第1に、フリードマンはアジアの通貨危機の時に日本
「京都ってインドみたいなところなんですね」：日経ビジネスオンライン
清野 由美 ジャーナリスト 1960年生まれ。82年東京女子大学卒業後、草思社編集部勤務、英国留学を経て、トレンド情報誌創刊に参加。「世界を股にかけた地を這う取材」の経験を積み、91年にフリーランスに転じる。2017年、慶應義塾大学SDM研究科修士課程修了。英ケンブリッジ大学客員研究員。 この著者の記事を見る
農水省にケンカを売った財務省：日経ビジネスオンライン
政府・与党は環太平洋経済連携協定（TPP）の大筋合意を受け、農業分野の対策を決定した。牛肉や豚肉、コメなど海外からの輸入増が見込まれる品目への保護策を打ち出す一方、農業の体質強化策はもう少し時間をかけて議論することにした。結論を出すのは1年先。だがそのカゲで、今後の農政のあり方をめぐる攻防はすでに始まっている。口火を切ったのは財務省だ。 財務省の農業分析資料は説得力十分 財務省がつくった資料を見て、正直驚いた。農林水産省のホームページのどこを見ても、日本の農業が抱える課題をこれほどわかりやすく整理した資料を見つけるのは難しい。財務省の資料だから根底にはもちろん、歳出の拡大に歯止めをかけたいという思惑はある。だがそれを割り引いたとしても、11月4日に財政制度等審議会の分科会に提出した資料の説得力は少しも落ちない。 とくに力を入れているのは、農業が直面する問題を象徴するコメだ。例えば、農水省の
自動運転？「ルンバ」が走るイマドキの建設現場：日経ビジネスオンライン
島津 翔 日経ビジネス記者 2008年東京大学大学院工学系研究科修了、日経BP社に入社。建設系専門誌である日経コンストラクション、日経アーキテクチュアを経て、2014年12月から日経ビジネス記者。担当分野は自動車、自動車部品。 この著者の記事を見る
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ラーメン店よ、「男飯」に帰っておいで！ (2ページ目)：日経ビジネスオンライン
本当に恐ろしい「カルデラ噴火」とは：日経ビジネスオンライン
