ＧａＮパワー半導体、ロームが市場開拓に挑む ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
ロームは同社の６５０ボルト耐圧窒化ガリウム（ＧａＮ）パワー半導体デバイスが、台湾デルタ電子の４５ワット出力ＡＣアダプターに採用された。一般的なＧａＮデバイスと比べ静電破壊耐量が約７５％高く、製品の高信頼化につながる点などが評価された。ＧａＮデバイスはサーバーや通信基地局の電源用途などで採用が進んでおり、ロームも市場開拓に取り組む。 ロームの６５０ボルト耐圧ＧａＮ高電子移動度トランジスタ（ＨＥＭＴ）「ＧＮＰ１１５０ＴＣＡ―Ｚ」が、デルタ電子の急速充電タイプＡＣアダプター「Ｃ４ Ｄｕｏ」に採用された。スマートフォンやノートパソコンへの充電用途を想定する。同トランジスタはＥＳＤ保護素子を内蔵。デルタ電子は今後、他のアダプター製品にもロームのＧａＮデバイス採用を検討している。 ＧａＮ半導体はシリコン半導体と比べ耐電圧性能が高いことが特徴で、実装機器の省エネルギー化や小型化に貢献する次世代パワー半導
「恥の上塗りだった」永守会長の後継者問題は一応解決、ニデックが始動した集団指導体制の行方 ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
永守重信会長兼ＣＥＯ（左）はグローバルグループ代表に、小部博志社長（右）は会長にそれぞれ就任し、岸田光哉次期社長兼ＣＥＯをサポートする（１４日の社長交代会見） ニデックにとって長年の経営課題であった永守重信会長兼最高経営責任者（ＣＥＯ）の後継者問題が一応の決着をみた。今春、岸田光哉次期社長兼ＣＥＯ（現副社長）を核とした集団指導体制が始動する。永守氏は今後も代表権を持ち、新設のグローバルグループ代表として同社の成長の要となるＭ＆Ａ（合併・買収）を主導しグループの精神的支柱として引き続き経営に関与しつつ、岸田体制をサポートする。繰り返された後継者問題は今度こそ解決するのか。成長戦略の肝となる車載事業の早期再建とともに注目される。（京都・新庄悠、同・小野太雅） M＆A関連、永守氏が担当を継続 岸田氏は前職のソニー（現ソニーグループ）で生産本部長やスマートフォン事業子会社社長などを務め、赤字だった
核融合発電「原型炉」開発着手へ、量研機構が主体に ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
文部科学省は核融合発電の発電能力を実証する原型炉について、量子科学技術研究開発機構（ＱＳＴ）を開発主体とする方針を固めた。ＱＳＴを中心に大学や企業などが原型炉開発に関わる“オールジャパン”体制を構築し、原型炉の早期実現を目指す。将来は日本の多様なサプライチェーン（供給網）を生かして商用炉を開発できる企業を育成し、核融合発電の産業化を急ぐ。 原型炉開発は４月にも着手する。ＱＳＴを中心にしながら、原型炉設計や超電導コイルなど、開発項目ごとに大学や企業を対象に公募して参画を促す。原型炉による発電実証から産業化へ素早くつなげるため、日本の産業界の総力を結集して取り組む体制の構築を目指す。将来は企業を中心とした原型炉開発に移行し、商用炉を開発できる企業を育成することも視野に入れる。 また大学間の連携を促し、核融合発電の開発人材を育成する。ＱＳＴの日欧共同の実験炉「ＪＴ―６０ＳＡ」なども活用する方針だ
使用済み核燃料で発電、原子力機構が実用化に乗り出す ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
日本原子力研究開発機構は放射性物質が発する熱や放射線を利用して発電する技術の実用化に乗り出す。熱や放射線を感知して電気に変換する熱変換素子と放射線変換素子を開発し、２０２５年に放射性廃棄物や使用済み核燃料を用いた発電を実証する。２８年にもワット級の発電を達成し、原子炉や核燃料貯蔵施設などでの利用に向けて検討に入る。災害などの電源喪失時でも発電でき、原子炉施設などで重要機器を使える状態を作れると期待される。 これと並行し、原子力機構は熱と放射線の変換素子に放射線同位元素（ＲＩ）を組み合わせた電池の開発に着手しており、２７年にも試作品を完成させる予定。半減期が４００年と長く、発熱量が高い放射性物質「アメリシウム」を変換素子で包むことで、半永久的な電池として利用できる。深宇宙や海洋といった太陽光発電などができない極域分野での探査に応用できると見込んでいる。 熱を変換する素子には結晶構造が壊れてい
けん引役「スマホ」は需要低迷…村田製作所が急拡大「車載」で依存脱却へ ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
自動運転追い風、センサー販売好調 村田製作所がスマートフォン向け電子部品に依存しない事業体制の構築を着実に進めている。スマホ向けが業績のけん引役だったものの、中国スマホ市場の低迷などで２０２４年３月期連結業績は２期連続の減収営業減益を見込む。他方、車載分野の需要が急拡大し、売上高も伸び続けている。中島規巨社長は車の電動化と自動運転の普及次第としつつ「近いうちにスマホ向けと車載向けの売上高比率が並ぶ」と手応えを語る。（京都・小野太雅） スマホ市場は中国景気の低迷や買い替えサイクルの長期化で低迷傾向にある。村田製は２３年度の世界市場を１１億１０００万台と予想するが、２０年度と比較すると需要の４分の１が消えてしまった格好だ。そのため同社のスマホなど通信分野の売上高も２０年度をピークに縮小が続いている。 連結売上高に占める通信分野の比率も２３年度見通しで全体の４０・１％と依然大きいものの、この３年
「ペロブスカイト太陽電池」耐久20年実現へ、積水化学が2025年事業化 ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
積水化学工業は開発中の次世代太陽電池「ペロブスカイト太陽電池」について、２０２５年までに２０年相当の耐久性を実現する方針を固めた。一般的に耐久性は５―１０年程度とされ、長寿命化が実用化の障壁だった。２０年の耐久性は一般的なシリコン系太陽電池にも匹敵し、社会実装に向けて大きく前進する。東芝など電機各社や中国勢も商用化を急いでおり、積水化学は屋外設置の実証などを通じて耐久性を検証し、２５年の事業化を目指す。 【新刊・予約受付中】素材技術で産業化に挑む－ペロブスカイト太陽電池 ペロブスカイト太陽電池は柔軟で軽く、既存の太陽電池が設置できない外壁や耐荷重の小さい屋根などに設置できる点が特徴だ。次世代の太陽電池として普及が期待され、政府は社会実装に向けて支援策を拡充している。 積水化学は液晶向け封止材やガラス用中間膜などで培った独自技術を応用し、フィルム型ペロブスカイト太陽電池を開発している。すでに
年賀状「出す」50％下回る、調査開始以来初めて ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
パイロットコーポレーションが働く人を対象にまとめた年賀状に関する意識調査によると、年賀状を「出す」と答えたのは２０２２年の前回調査に比べ７・１ポイント減少し、４３・８％で１９７９年の調査開始以来初めて５０％を下回った。同社は「２４年秋の郵便料金値上げで、さらに流通枚数が減るのでは」と見る。 年賀状を出さない理由は複数回答で「ＬＩＮＥ等メッセージアプリで代用」が最も多く６１・０％（前回比８・３ポイント減）。「準備が面倒」が４５・７％（同６・６ポイント減）、「会員制交流サイト（ＳＮＳ）で代用」が３２・７％（同１４・６ポイント増）と続いた。 一方、年賀状を出す理由は複数回答で「新年のあいさつとして」が最も多く７９・３％（同６・０ポイント増）。 また年賀状の習慣を今後も必要と回答した人は５５・２％で前回比０・６ポイント減少した。 調査は「ビジネスパーソンの年賀状に関するアンケート調査」で、２０―６
楽天が携帯赤字歯止めへ、2024年の黒字化は可能か ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
携帯通信事業への設備投資を要因とした楽天グループの営業赤字が縮小しつつある。２０２３年１―６月期連結決算（国際会計基準）のモバイルセグメントの営業損益は１８５０億円の赤字と、赤字額が前年同期比約６８７億円減った。携帯通信事業への本格参入から４年目。巨額投資で自社回線網の整備を急いだ第１段階からコストを最適化する第２段階を経て、２４年にも黒字化という第３段階への移行を目指す。（編集委員・水嶋真人） 「第２段階は終焉（しゅうえん）に近づいている。１０―１２月期ごろから黒字化した上で国内１位の携帯キャリアになる第３段階への道を突き進む」―。楽天グループの三木谷浩史会長兼社長は、携帯通信事業の次の目標をこう説明する。 楽天モバイルは２０年４月、自社回線を用いた第４の携帯通信事業者としてサービスを始めた。大幅に安い料金体系を作り「（３社の）寡占状態に切り込みを入れた」（三木谷氏）ことで、自社回線網を
「ＩＢＭと日本IBM」、両者の関係は時代とともにどう変遷してきたか ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
**トップ交代、グローバル企業への回帰踏襲 日本ＩＢＭは、米ＩＢＭゼネラル・マネージャーのエリー・キーナン氏（５２）が４月１日付で社長に就任する。ポール与那嶺社長（５９）は同日付で特別顧問に就き、６月末に退社する。社長交代は２年３カ月ぶり。キーナン氏は経営幹部として世界を渡り歩いてきた実力者。直近は米本社のデジタル変革担当として活躍した。その経験を生かし、日本でクラウドサービスや人工知能（ＡＩ）を活用したデジタル変革を展開する。 １月に新会計年度がスタートしたばかりであり、突然の人事にも思える。しかし、与那嶺社長は１７年に６０歳を迎え、さらに在任２年を回ったことを節目に退任の意向を米本社に伝えていた。 キーナン氏はイスラエル出身で、イスラエル国籍と米国籍を持つ。ＩＢＭにはプログラマーとして入社。米マイアミ大で経営学修士（ＭＢＡ）を取得し、００年にアジア太平洋地域バイス・プレジデントに就任し
船に「凧」で省ＣＯ２、国内電力会社向け石炭専用船で初搭載 ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
Ｊパワーと川崎汽船は、石炭専用船の「コロナ・シトラス」に風力を利用した自動カイトシステム「シーウイング＝イメージ」を搭載することで合意した。風力を利用して船の推進を補助することで重油使用量を削減し、航行で排出される二酸化炭素（ＣＯ２）を平均２０％削減できる。国内電力会社向けの石炭専用船では初搭載となる。
自動車向け半導体需要は今後10年で倍増する ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
英調査会社ＩＤＴｅｃｈＥｘは、２０２３―３３年までの自動車向け半導体（イメージ＝ブルームバーグ）について予測リポートをまとめた。ＣＡＳＥ（コネクテッド、自動運転、シェアリング、電動化）などの進展で車載マイコン（ＭＣＵ）の需要は２３年から１０年間で年平均成長率が９・４％となり、特に先進運転支援システム（ＡＤＡＳ）と自動運転分野向け半導体は同２９％と高い成長を想定。その結果、車向けで１０年後には２３年の倍近い半導体需要が期待されるとした。 さらに高機能センサーの「ＬｉＤＡＲ（ライダー）」では、インジウム・ガリウム・ヒ素（ＩｎＧａＡｓ）、窒化ガリウムなど非シリコンベースの半導体需要が加速。一方で高性能ニーズに伴い車向け半導体もよりファブレス化し、半導体受託製造（ファウンドリー）への依存度が高まるという。 米テスラがＡＤＡＳコントローラーチップを自社設計し外部に製造委託するように、今後、車メーカー
早稲田大学が「国際卓越研究大学」へ名乗り、研究者最高年俸7500万円 ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
早稲田大学は文系と理系の横断教育によるイノベーション人材輩出を柱に国際卓越研究大学を目指す方針を明らかにした。数学やデータの全学教育、エネルギーの実践型博士育成を生かし、カーボンニュートラル（温室効果ガス排出量実質ゼロ）をテーマに据える。またイノベーション創出力を高めるため、ノーベル賞級の研究者の雇用に最高年俸７５００万円を可能とする新制度導入を全学で決定した。 国が１０兆円規模の基金を活用して支援する国際卓越研究大学は３月末が応募の締め切り。早稲田大学の田中愛治総長は文理を越えた国際的な教養と論理力を持つ人材育成に力を入れてきた。国際卓越研究大学について「イノベーション創出の本物の研究者を輩出し続ける大学」（田中総長）と捉える。 早大は約１５年前から日英の学術ライティング、数学、情報科学の基盤教育を手がけてきた。近年はいち早くデータ科学の全学教育に乗りだし、政治経済学部入試での数学必修化
プラント稼働停止も…「化学品」市況の低迷が長期化している要因 ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
中国の景気減速を背景に、化学品市況の低迷が長期化している。アジアで塩化ビニール樹脂やナイロン原料のカプロラクタム（ＣＰＬ）など価格が低水準で推移し、スプレッド（利ざや）が縮小。一部製品ではプラント稼働を止め、在庫販売に切り替える企業も出てきた。不動産や消費財など内需が冷え込み、中国の輸出量が増えたことが市況下落の要因とされる。足元では政府の「ゼロコロナ」政策が緩和されたものの新規感染者数の急増が伝わっており、需給改善にはしばらく時間がかかりそうだ。(大川諒介） 「アジアの石化プラントは７―８割の稼働が続く。中国国内では今後新増設も見込まれ、市況の本格的な回復は２０２３年後半までかかる可能性もある」。住友化学の竹下憲昭代表取締役専務執行役員はこう見通す。 幅広い製品に使われるポリプロピレン、ポリエチレンなどの主要樹脂は、コロナ禍でサプライチェーン（供給網）が停滞した時期を除き２２年上旬まで旺
通話は自動録音、カメラは非搭載…ソフトバンクが法人用の新携帯を発売 ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
ソフトバンクは、携帯通信サービスのブランド「ソフトバンク」の新商品として、通話機能にこだわったカメラ非搭載の法人向け携帯電話「ＤＩＧＮＯ ケータイ４ ｆｏｒ Ｂｉｚ（ディグノ・ケータイ・フォー・フォー・ビズ＝写真）」を発売した。「通話後録音」機能を搭載。通話開始と同時に自動で通話内容を録音し、通話終了後に保存するかどうかを選択できる。 電話やメールの着信時に大きく振動する「でかバイブ」のほか、１０分以内に同一相手から複数回の不在着信があった場合に段階的に着信音を大きくする機能も備えた。利用者が大切な連絡を見逃さないようにする狙い。 浸漬や耐振動、高温保管といった、米国防総省の調達基準の１０項目に準拠し、多様な環境下で使える。アルコール除菌シートでの拭き取りや、泡タイプのハンドソープでの手入れも可能。 企業が安心して導入できるようカメラを搭載しなかった。業務に不要なアプリケーションの使用を制
楽天モバイル、基地局保守にドローン活用 ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
楽天モバイルは年内をめどに、携帯通信基地局の「保守点検」における飛行ロボット（ドローン）活用の実証を始める。保守点検は定期的に基地局の劣化状況などを調べる取り組みで、基本的に同社はこれまで行っていなかった。２０１８年１２月に基地局開設作業に着手して以降、一定期間が経過したことを踏まえて保守点検体制の構築を本格化。ドローンの利用により、作業者の安全性確保や所要時間短縮といった利点を追求する。 楽天モバイルは２２年５月から、電波法に基づいて基地局の点検を行う「定期検査」を行っている。保守点検は定期検査を補完する取り組み。これらの実施により、基地局の維持管理の徹底を図る。 保守点検の具体的な作業工程や方法、ドローンの活用範囲は検討中。だが例えばドローンが基地局の外観を撮影し、作業者が離れた場所から基地局の劣化状況を確認できるようになるなどの利用方法が想定される。 一方、同社も既に基地局関連業務で
急増する「円安倒産」…増勢傾向はさらに強く ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
帝国データバンク（ＴＤＢ）と東京商工リサーチ（ＴＳＲ）が発表した８月の倒産件数は、ＴＤＢが前年同月比９・８％増の４９３件で４カ月連続の増加、ＴＳＲが同５・５％増の４９２件で５カ月連続の増加だった。足元の急激な円安進行で、企業にとってさらなるコスト増が懸念される。燃料高や人手不足による人件費高騰も追い打ちをかける。倒産件数の増勢傾向はさらに強くなりそうだ。 負債総額はＴＤＢが同１１・９％増の１０５９億６００万円、ＴＳＲが同２２・４％増の１１１４億２８００万円だった。８月としては４年ぶりに１０００億円超えとなった。内訳では１億―１０億円の中堅規模の倒産が広がりを見せている。 円安による輸入コストの上昇などが要因となる「円安倒産」も急増している。ＴＤＢによると８月の円安倒産は７件発生した。８月としては２年ぶりの発生だったほか、単月で見ると６年ぶりの高水準だった。急激な円安を受けて「円安倒産予備軍
潮目が変化…「半導体材料」需要動向に警戒感 ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
半導体デバイスの調整局面入りは、半導体材料にもまだら模様ながら影響を及ぼし始めた。三菱ガス化学の半導体パッケージ基板材料（ＢＴ材料）の販売は５月に入って下がり、ＪＳＲは４―６月の半導体材料製品群の販売が当初計画を下回った。現在は販売堅調な企業も下期の調整へ警戒感を強める。半導体材料は化学各社の業績のけん引役となっており、今後のデバイスの需要動向に注視が必要となる。（梶原洵子、大川諒介） まず需要動向が変わり始めたのは汎用的な半導体向けの材料だ。三菱ガス化学のＢＴ材料のうち、汎用品で低価格帯スマートフォンやテレビ向け半導体の製品が需要落ち込みの影響を受けた。４月は好調だったが、５月から販売が下がり始めた。 ＪＳＲの江本賢一取締役執行役員は「半導体材料全体で４―６月期は前年同期に比べ増収増益も、当初計画比で進捗（しんちょく）が弱かった」と振り返る。中国の物流停滞による出荷減などが響いた。通期で
【ディープテックを追え】中性子でがん治療装置、次世代半導体材料「ＳｉＣ」で小型化 ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
中性子を使ったがん治療、ホウ素中性子捕捉療法（ＢＮＣＴ）。がん細胞のみを選択的に攻撃する画期的な治療法だ。発明当時は中性子発生源に原子炉を使い、近年は加速器が用いられる。この治療装置の小型化に挑むスタートアップがいる。福島ＳｉＣ応用技研（福島県双葉郡）だ。実現のカギを握るのは次世代パワー半導体材料の一つ、炭化ケイ素（ＳｉＣ）だ。 「がん治療の主役になる」 「Ⅹ線から陽子線、その次はＢＮＣＴが、がん治療の主役になる」。ＢＮＣＴ装置を開発する福島ＳｉＣ応用技研の石本学代表はがん治療の将来をこう予想する。 ＢＮＣＴは中性子とホウ素薬剤を反応させる、がん治療法だ。患者にホウ素薬剤を投与しがん細胞に取り込ませ、そこへ中性子を当てることでがん細胞を破壊する仕組みだ。細胞レベルで選択的にがん細胞を破壊できるため、治療の副作用が少なく済む。 課題は治療装置の大きさだ。現在は住友重機械工業などが開発する加速
バラのとげに活性酸素消去の成分、アンチエイジング化粧品に活用へ ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
ナリス化粧品（大阪市福島区、村岡弘義社長）は、従来廃棄していたバラのとげや茎が化粧品に活用できる活性酸素を消去する成分を含むことを発見した。これまで花弁のみから化粧品成分を抽出していたが、今後はバラ全体の有効活用を進める。ヒトの細胞の老化の要因とされる活性酸素へ対応する成分のため、花弁と同じく主にアンチエイジング化粧品に活用したい考え。 同社は活性酸素の一種でヒトの体内で消去する仕組みが存在しない「ヒドロキシルラジカル」に対応できる成分を探索した。同活性酸素は体内での量は少ないが、他の活性酸素より肌の保湿成分のヒアルロン酸の断片化率が高く肌の弾力に関わるエラスチンの沈着も促す。バラの花弁のほか子房や葉、茎、とげを調べた結果、とげに含まれる成分でヒドロキシルラジカルを消去する能力が最も高かった。 自社のバラ園（宮城県登米市）で、とげの最も多い茎を持つバラから成分を抽出し、今後開発する化粧品に
酸化グラフェンが新型コロナウイルスを不活化、その仕組みを突き止めた！ ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
熊本大学大学院の速水真也教授らは、炭素材料の酸化グラフェンが新型コロナウイルスを不活化させる仕組みを突き止めた。酸化グラフェン材料を分散させた溶液を用いた実験で、新型コロナに対する酸化グラフェンの高い吸着性と抗ウイルス効果を明らかにした。不織布マスクやフィルター、塗布材など抗ウイルス製品の開発につながると期待される。 研究グループは物質の形が見える「透過電子顕微鏡（ＴＥＭ）」を使い、新型コロナに特徴的なスパイクたんぱく質の存在を確認した。次に酸化グラフェン分散液中の新型コロナをＴＥＭで観察したところ、スパイクたんぱく質が消失した状態の新型コロナが酸化グラフェンに吸着していることを確認した。 新型コロナのたんぱく質の定量的解析では酸化グラフェン分散液の中でスパイクたんぱく質は９０％以上、ウイルスのゲノムと複合体を形成するヌクレオカプシドたんぱく質は９９％以上分解することが分かった。酸化グラフ
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