ゲストから提供される話題をきっかけに、気軽且つ真面目に、自分事としてエコロジーとエネルギーを考える。それがエコ×エネ・カフェです。 「エコとエネのバランスのとれた社会の実現のために必要なこととは何か」 対話によって互いから学び合うことを通じて、「エコ×エネ」と人々の暮らしとのつながりについて再認識し、気付きや学びを深めていきます。 続きはこちら 緑のgooは2007年より、利用していただいて発生した収益の一部を環境保護を目的とする団体へ寄付してまいりました。 2017年度は、日本の美しい自然を未来に引継ぐ活動に力を入れている日本自然保護協会へ寄付させていただきます。 日本自然保護協会（NACS-J）の活動や自然環境保護に関する情報をお届けします。 続きはこちら

2011年8月31日、アメリカのソーラーパネル製造メーカー第３位のソリンドラが破綻した。太陽光発電は、火力発電や原子力発電に比べて経済性が全くないので、政府による融資や補助金が不可欠である。つまり何らかの形で血税が投入される。ソリンドラは政府から融資を受けるために、経営状況や自社製品の性能や将来性に関して、虚偽の報告をしていたのではないかと疑われており、現在、FBIに捜査されている。もし太陽光発電を利用して納税者の金を盗んだとなれば、経営陣の刑事罰は免れられないだろう。 ソーラーパネルに関しては、2005年までシャープや京セラなどの日本メーカーが世界の市場を席巻していた。その後、金融バブルであぶく銭を掴んだ欧州が、莫大な補助金を再生可能エネルギー分野に注ぎ込んだため、一気に日本のメーカーは抜かれることになる。そしてソーラーパネル製造においてトップに躍り出たのが、ドイツのQ-Cellsである

総合商社の双日は、ドイツで24MWと大規模なメガソーラー事業を開始した。なぜ日本企業がドイツで発電事業を手掛けるのか。ドイツに立地するメリットは何か。どのような国がメガソーラーに適しているのか。複数の発電所を比較し、成功するメガソーラーの条件を探った。 発電事業は息が長い。いったん建設した発電所は20年間以上動き続ける。これほど先の経済環境を見通すことは難しい。発電所を建設して運用することを考えると、年度ごとの電力需要はどの程度なのか、電力料金をどの程度に設定できるのか、全てが未知数だ。全てが未知数にもかかわらず、初期投資費用の見積もりを誤れば、利益は出ない。 これは電力が完全に自由化されて、政府の規制、補助が全くない場合の話だ。実際には、さまざまな電力源を有効に利用できるように政府の支援が受けられる。現在の予測で安くつくと判断して、全事業者が1つのエネルギー源に集中してしまうのは危険だか

脱原発の切り札として、菅首相が退陣条件の一つに昇格させた再生可能エネルギー特別措置法案。 手本としている欧州で、次々と見直しが進んでいることをご存知だろうか。 コストが高く不安定な再生可能エネルギー。そもそもの導入目的を再考すべきだ。 福島第一原子力発電所の事故の収束が長引くに連れ、原発に対する国民の視線が厳しくなっている。その一方、原発に代わる電源として太陽光、風力発電などの再生可能エネルギーが注目を浴びている。7月14日からは、国会でも再生可能エネルギーで発電された電力を固定価格で買い取る法案の審議が開始された。 再生可能エネルギー利用の利点は次の通りだ。二酸化炭素を原則排出しないので、温暖化問題の解決に寄与する。さらに、自然のエネルギーであり自給率を向上させる。関連産業が発展し、雇用が創出される可能性もある。 多くの利点があるとされる再生可能エネルギーを普及させるために、欧州諸国は再

2011年10月25日 医学部附属病院耳鼻咽喉科で行いました新しい聴覚器機開発に関する研究が、PNAS（米国科学アカデミー紀要）に掲載されました。 研究の概要 　中川隆之 医学研究科講師（耳鼻咽喉科・頭頸部外科学、主任教授：伊藤壽一）らのグループは、川野聡恭 大阪大学大学院基礎工学研究科教授のグループと共同で、外部電源を要しない新しいタイプの人工聴覚器機（人工聴覚上皮）を開発しました。これまでの人工内耳では、外部の器機が音刺激を電気信号に変換し、内耳に挿入された電極を介して、聴神経を刺激する仕組みで聴覚再獲得がなされ、外部電源が必要でした。新しく開発された人工聴覚上皮は、振動刺激を電気信号に変換できる薄い膜からなり、自然に耳から入った音響刺激が内耳に挿入された人工聴覚上皮を振動させ、電圧を発生させ、聴覚が再生する仕組みとなっています。ただし、発生できる電圧は、現在のところ聴神経刺激には不十

2011年9月16日 太陽は、2008年から2009年にかけて黒点が100年ぶりに少ない異常極小期でしたが、最近ようやく活動性が復活し、今サイクル（第24黒点周期）になって大きなフレア（太陽面爆発）が出現するようになりました。理学研究科附属天文台飛騨天文台・花山天文台では、太陽フレアのモニター観測を行っており、2011年8月9日、9月7日、9月8日（いずれも日本時間。以下同じ）に発生した大フレアの観測に成功しました。 このような短期間に大フレアを続けて観測することはまれであり、また異常極小期直後ということもあって長期太陽活動変動との関係からも、これら大フレアの観測データは貴重なものです。一方、太陽フレアに伴って衝撃波や大量のプラズマが宇宙空間に放出されることがたびたびあり、それらが「磁気嵐」となって地球磁気圏に作用してオーロラの原因となったり、地球周辺の人工衛星を故障させたりするなど、私た

水上雄太 理学研究科物理学・宇宙物理学専攻大学院生、松田祐司 同教授、芝内孝禎 同准教授、寺嶋孝仁 低温物質科学研究センター教授らの研究グループは、通常の電子の1000倍にも達する大きな有効質量を持つ「重い電子」を、人工的に2次元空間に閉じ込め超伝導にすることに世界ではじめて成功しました。超伝導は二つの電子がペアを組むことによって生じますが、本研究では、これまでの超伝導体では実現できなかった極めて強く結合した電子ペアをもつ特異な超伝導状態が生じていることを明らかにしました。本研究成果は、英国科学雑誌「Nature Physics」誌に平成23年10月9日（英国時間）にオンライン公開されました。 本研究成果は独自の技術を用いてレアアース（希土類）元素の化合物を交互に積み重ねた「人工超格子」を作製することにより、電子を狭い空間に閉じこめ、自然界には存在しない電子状態を実現することにより得られた

夏の電力不足はどうにか乗り切ることができた。電力供給にまつわる次の課題は、定期点検後の原子力発電所の再稼動だが、中長期的には再生可能エネルギーの活用も重要なポイントだ。菅直人前首相の退陣の引き換えとなった格好で再生可能エネルギー特別措置法が成立した。来年7月には施行となる。ただし、普及を促すには課題も数多く残されている。 太陽光や風力、地熱、木材など生物由来のバイオマスが再生可能エネルギーで、これを発電にもっと利用することが、再生エネ法の目的だ。このうち太陽光発電は、一般家庭でも屋根に発電パネルを取り付ければ可能となるため、脚光を浴びている。 もともとは宇宙空間で衛星などの電力を得るために米航空宇宙局(NASA)主導で開発されたものだが、それを地上での発電に活用しようと研究を進めてきたのは日本のメーカーだった。 しかし、設置への補助金が打ち切られたことなどから、1位を続けていた太陽光による

福島第一原子力発電所の事故以来、原発に替わるエネルギーとして、風力、太陽光を中心とした再生可能エネルギーが注目を浴びている。菅直人首相は、フランスドービルで開催されたG8サミット（主要先進国首脳会議）での演説で、「太陽光発電を1000万戸に設置する」と表明した。 再生可能エネルギーの普及を図るための政策は、震災以前にも導入されていた。太陽光発電設備の導入により生じた余剰電力を電力会社に販売できる制度は、2009年度から導入されている。電力会社は買い取り費用を電気料金に上乗せし、需要家から回収する。 今年度の買い取り価格は、1kW時当たり42円に設定されている。東京電力の民生用、産業用の電力の平均販売価格は、1kW時当たり16円程度。つまり、太陽光発電が増えれば増えるほど、電力料金への上乗せ額、すなわち需要家の負担額は大きくなるわけである。 G8サミットに先立ち、菅首相は、太陽光発電設備の大

菅直人首相が退陣の条件の一つにした、再生可能エネルギー促進法案が国会で可決されそうである。これは、風力、太陽光発電などの再生可能エネルギーからの電力を固定価格で10年以上の期間にわたり購入するというものだが、現在の形ではかなり問題のある法案だ。私は、7月9日に放送されたNHKの「週刊ニュース深読み」で、賛成派の飯田哲也氏と法案を議論する機会があったが、時間切れになり、すべての論点について議論することができなかった。そこで、この場で二つの論点を示しておきたい。 【電力料金の値上がり額】 電力の固定価格買い取りに要する費用は、電力料金の形で電力の需要家が負担する。この結果、電気料金は値上がりする。値上がり幅は、買い取り価格と買い取り電力量により決まることになる。値上がり額によっては、国民生活と産業活動に大きな影響が生じる。では、値上がり額はいくらになるのだろうか。 再生可能エネルギーごとの買い

昨日のエントリーで、再生可能エネルギー（自然エネルギー利用）が、なぜ大規模に普及してこなかったのかの、基礎的な理由を述べた。再生可能エネルギーの問題点、克服するべき課題である。 今、日本で、発電電力量の４割近くを占める原子力発電の実用化、商用化の時期と、再生可能エネルギーの実用化研究の開始時期は、ほぼ重なっている。 当時は、石油の枯渇が懸念され（２度にわたるオイルショックの恐怖がそれに拍車をかけた）、原子力も含めた、次世代エネルギーへのさまざまな思考実験が行われた。 しかし、本格的に実用化されたのは、核廃棄物の問題を先送りにしたままでの、核分裂発電だけだった。 私は、当時の状況からして、また、資本主義の考え方からして、大規模発電がコンスタントに可能な核分裂型原子力発電が普及したこと自体を否定はしない。 だが、同じく昨日のエントリーで書いた、石油枯渇への恐怖が遠ざかる（去ったわけではない。あ