東京五輪の期間中、調査した陸上選手に向けられたSNS上での暴言のうち、87%が女性をターゲットにしたものだったことが明らかになった。世界陸連が25日に発表した。東京で7月撮影(2021年 ロイター/Athit Perawongmetha) [25日 ロイター] - ワールドアスレティックス(世界陸連)が行った調査で、東京五輪の期間中に陸上選手に向けられた交流サイト(SNS)上の暴言のうち、87%が女性をターゲットにしていたことが分かった。世界陸連が25日に発表した。
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それでパラリンピックは強行されたとして、今同じコロナの状況だったとして、「オリンピックだけでも中止にしろ!」って言ってたと思う? 正直に自分の心に問いかけて。 仮定だけど、たぶんそういう声は多く出てたんじゃないかなと思うんだよね。 今、パラリンピックだけでも中止しろ!って声はそんなに大きくないと思うんだよ。もちろんなくはないだろうけど、そういうコメントが例えばブコメにはあまり無いかなって。 その場合、そのオリンピックとパラリンピックに対する中止しろ!って思う違いって、なんだろう? 観客数が違うから?無観客だよね。 それにオリンピックやってるから飲みに行っていいんだ!っていう人が、パラリンピックなら飲みに行っていい言い訳にしないと思うかな?そんなことはないんじゃないかな。 はっきり言うね。仮定の話にはっきりというのは矛盾しているが、とにかくはっきり言うよ。それが【差別意識】なんだよね。 オリ
東京オリンピックに出場する韓国の選手団のため、独自に設置された給食センターの運営が本格化し、韓国メディアは「放射能フリーのお弁当」を提供できるなどと伝えています。 韓国の給食センターは会場近隣のホテルを貸し切り、20日から本格的な運営が始まっています。 韓国から派遣された調理師や栄養士ら16人が1日400個以上の弁当を作り、会場などに届けます。キムチなどは韓国から持ち込み、日本で調達する食材は放射性物質の検査を行います。 福島県産の食材への懸念による措置で、公共放送KBSテレビは「放射能フリーのお弁当」を提供できると意義を強調しています。 また、独自の給食センター運営が日本で報じられていることについて、韓国メディアは2018年の平昌オリンピックで日本も独自に選手向けの食事施設をつくったことなどを挙げ反発しています。
東京オリンピックの開会式に作曲担当として参加している小山田圭吾氏が、辞任する意向を明らかにしました。背景には、政権幹部の強い危機感がありました。 小山田氏が過去に同級生や障害者をいじめていたなどと、雑誌のインタビューで発言していたことを政権幹部らが把握したのは、数日前のことでした。 ある政権幹部は「いじめの内容がひどすぎる。多様性や人権を重視するオリンピック憲章にも反するし、このまま残すわけにはいかない」と語るなど、辞任は不可避との認識を示していました。 一方、組織委員会側は「いま、辞任をさせたら開会式に間に合わない。謝罪文で十分ではないか」と難色を示したということです。この間、政府と組織委員会で水面下で調整が進められていましたが、ある政府関係者は19日夜、「菅総理をはじめとする官邸の拒否反応が強く、最終的には組織委員会側が折れた」と話しました。 表向きは小山田氏が自ら辞任を申し出ましたが
東京オリンピック(五輪)・パラリンピック組織委員会の高谷正哲スポークスパーソン(SP)が19日、メインプレスセンター(MPC)で会見し、過去に「いじめ告白」した開閉会式の音楽制作を手掛ける小山田圭吾氏(52)は留任するとあらためて強調した。 【写真】問題の発言が掲載された95年8月号の「クイック・ジャパン」 国内外から小山田氏について「適任ではないのでは」と批判が相次いでいる。高谷SPは「ご本人が発言について後悔して反省しておられると、おわび文を掲出した。我々は現在は高い倫理観を持って創作活動するクリエーターと考えている。開会式準備における貢献は大きなもの」と説明した。 この日、加藤勝信官房長官が会見で、小山田氏の件について「組織委で適切に対応を取っていくことが必要だ」と発言したことについては「承知していない」とした。
東京五輪の開会式で楽曲制作を担当するミュージシャンの小山田圭吾さんが過去に雑誌のインタビューで学生時代のいじめについて告白していた問題を巡り、東京五輪・パラリンピック組織委員会の武藤敏郎事務総長は17日の記者会見で「十分に謝罪し、反省している。このタイミングでもあるので引き続き支え、貢献してもらいたい」と続投に理解を求めた。 小山田さんは1994年1月発行の「ロッキング・オン・ジャパン」(ロッキング・オン)と95年8月発行の「クイック・ジャパン」(太田出版)で、同級生を箱に閉じ込めたり、障害のある生徒をからかったりしたことを反省せず語っていた。
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東京五輪組織委の森喜朗会長(83)が2日、「私たちはコロナがどういう状況であろうと必ずやる。やるかやらないかではなく、どうやってやるのか、新しい五輪を考えよう」と不退転の決意を表明したことについて、海外メディアは厳しい目で報道している。 豪州の大手「News.com au」では「五輪組織委員会が東京に巨大な中指を立てている」という強烈な見出しを立てた。「豪州の五輪組織委によると、東京五輪が中止される懸念は『噂に過ぎない』とのこと」としたが、新型コロナウイルスの感染拡大は世界的にもとどまるところを知らないのが現状だ。 さらに、フランスAFP通信は「開会式まで6か月を切っているタイミングでも世界中で感染者が増えているにもかかわらず、組織委や日本政府、関係者らは大会への支援を強化しようとしている。開催への絶対的な決意を示すための強調努力は、五輪を開催したくないことを世界に示した日本の人々に対する
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