会社から言われたり、住んでいる自治体から通知が来たりなどで、ほとんどの人が年に一度受けている「健康診断」。主に春先に行われますが、秋口のこの時期も多いはずです。 若いころは血液検査も、コレステロール値も全部「A判定」だったのに、ある年を境に「B判定」や「C判定」が出るようになると、急に不安になりますよね……。まして、運動や厳しい食事制限など「A判定」を取り戻すための労力を考えると、それだけでも憂うつになってしまいます。 しかし、『そんなにガマンしなくても健康診断A判定は取り戻せる!』(すばる舎/刊)の著者で医学博士の池谷敏郎さんは、それほど禁欲的な生活をせずとも健康診断の判定は改善するといい、日常生活のちょっとした工夫で健康診断の数値を改善する方法を教えてくれます。 一食だけの糖質制限で高血糖は改善する? 健診での「高血糖」に関する検査値は、二種類ある糖尿病のうちの一つである「2型糖尿病」
2020年の東京でのオリンピック開催が決まったが、今後しばらくはオリンピックが日本経済においての最大の“目標”になるはずだ。公共インフラの整備や不動産、観光をはじめ、さまざまなところに好影響が出ることが予想される。 しかし、その一方で東京オリンピック開催に反対をしていた人もいる。 アメリカの経済誌「フォーブス」の元アジア太平洋支局長で、現在はフリーランスのジャーナリストとして活動を続けるベンジャミン・フルフォード氏はその一人である。 フルフォード氏の最新著作となる『ファイナル・ウォー』(扶桑社/刊)では、ここ最近に世界中で起きた様々な事件・事象を、彼の独自の視点で切り込んでいく。その範囲は、世界トップクラスの金融会社の上級役員やエコノミストたちの死からはじまり、世界各地で起こる異常気象、資源の戦争など広範囲にわたる。 その中でも気になるのが東京オリンピックについての言及だ。 フルフォード氏
デザインに迷っているとき藤野氏は、サルヴァトーレ・フェラガモのハイヒールを見て、「これだ!」と、インスピレーションがわいた。尖ったつま先からかかとにかけての鋭く流れるラインから、現在の尖鋭的なデザインが生まれたのだ。ホンダジェットがビジネスジェット機というより、ノーズが尖った戦闘機を連想させるような鋭い顔をもっている理由である。藤野氏は2012年、日本人としては初めて、米国航空宇宙学会の航空機設計賞を受賞した。 ●“大”が“小”にひれ伏した瞬間 ホンダジェットが約20分間の初フライトに成功したのは、03年のことである。開発開始から17年の歳月が流れていた。 ホンダの航空機エンジンに目をつけたのは、GEだ。GEは大型航空機エンジンは得意としていたが、小型の航空機エンジンは不得意だった。実はホンダは、世界一のエンジンメーカーである。二輪、四輪、汎用のエンジンを生産しており、その生産台数は間違い
●ゼロからの設計にトライ ホンダが秘密保持を解き、正式にホンダジェットのプロジェクトを始動したのは、97年のことである。 私は、正式発表の翌98年、当時基礎研のエグゼクティブチーフエンジニアとして航空機エンジンの開発の先頭に立っていた故窪田理氏を取材した。大学で航空原動機を専攻した窪田氏は、86年の基礎研設置当時から航空機エンジンを担当しており、初期の開発ストーリーを聞くことができた。窪田氏らは、文字通り何もないところから、航空機エンジンの開発を始めた。ゼロからの出発だ。 「普通、まったく新しいことをやろうとするときには、よそでつくったものを買ってきてバラしてみることから始めるのが常道なのでしょう。しかし、われわれは、基本的には自分たちでゼロから設計することにトライしました」(窪田氏) いくら自動車のエンジンをつくっていても、航空機エンジンは技術的に格段の差がある。「他人のマネはしないこっ
ホンダは、じつに不思議な会社である。 ホンダは、小型ビジネスジェット機「ホンダジェット」の開発を進めてきた。当初、「“二輪屋”のホンダに、飛行機をつくれるはずがない」というのが、世間の見方だった。それはそうだろう。富士重工業やロールスロイスなど、母体が航空機エンジンメーカーの企業が自動車をつくった例はあっても、自動車メーカーが航空機をつくった例はかつてない。 また、航空機産業では、機体とエンジンの開発・生産のすみ分けが進んでいる。ボーイングのような航空機メーカーは、航空機エンジンを生産していない。ホンダのように、両方の開発・生産を手掛ける民間企業は、世界に例がない。この事実からしても、ホンダはじつに不思議な会社である。 しかも、不思議なことに、「ホンダなら、本当にやるかもしれない」という期待を抱かせる何かを持っている。なぜだろうか。それは、ホンダのDNAともいうべき「夢」への挑戦にあるだろ
中華圏外に移住した中国人のことを華僑と呼び、その中には事業を展開する人も数多くいるが、世界で活躍するのはそんな華僑ばかりではない。実は日本から海外へ移住してビジネスで活躍する、「和僑」と呼ばれる人々が昨今増えているというのだ。 和僑とは、狭義には海外進出した日本人起業家を指す言葉だが、広義では駐在員などとして海外を拠点に手腕を振るう日本人エグゼクティブも含めた言葉である。2004年発足の「和僑会」による造語だが、昨年タイのバンコクで開催された「和僑世界大会」には、世界各国から約1000人の和僑が集まり、にわかに注目を集めた。同大会は6年前から毎年開催されているのだが、一昨年にシンガポールで開かれた際の参加者は250人程度だったそうなので、たった1年間で約4倍にまで膨れ上がったことになる。それほどまでに今、和僑は急激にその人口を増やしているのだ。 とはいっても、海外で活躍する日本人は何十年も
そこで米濱氏は招集した役員会で、ちゃんぽんに使用する野菜をすべて国内産に切り替え、コストが上がった分は価格を引き上げて対応することを居並ぶ役員の前で提案します。当時はデフレ真っただ中であり、値下げする企業はあれど値上げする企業は皆無に等しく、多くの役員は米濱氏の提案に激しく反対しました。 ただ、米濱氏は、リンガーハットを救うためには価格から価値へのドラスティックな転換が必要不可欠だと主張し、自分の信じた路線を強行します。 そうはいっても、本当に価格から価値への転換が成功するかどうかは実際に行ってみなければわかりません。米濱氏は、“新生”長崎ちゃんぽんが販売される当日、店舗を視察し、賑わっている店内や食べ終わって満足そうに出ていく顧客を見てようやく成功を確信したそうです。そして、この価格から価値への転換が功を奏し、リンガーハットはV字回復を成し遂げ、今でも成長が続いているのです。 ●マクドナ
メガバンク勤務後、アメリカのビジネススクールでMBAを取得し、今では幅広い企業の戦略立案やマネジメント教育に携わる安部徹也氏が、数多くのビジネス経験やMBA理論に裏打ちされた視点から企業戦略の核心に迫ります。 5月9日にスターバックス コーヒー ジャパンの2014年3月期の決算が発表され、昨今のコーヒーブームを受けて増収増益となり、過去最高を記録する好決算となりました。 注目すべきは利益面で“外食産業の巨人”日本マクドナルドホールディングスを抜き去ったことでしょう。最終利益を比較すると、マクドナルドの51億円に対してスターバックスは60億円と、好調のスターバックスが不振に喘ぐマクドナルドを逆転したのです(マクドナルドの決算は13年12月期)。 今期に入ってもなかなか浮上のきっかけをつかめないマクドナルドに対して、スターバックスは好調を維持していますので、今のままではますますその差が開くこと
“活況な業界、大きな企業であったとしても、一寸先は闇の時代になった”と言われて久しい。それでも、まだ「自分の会社は大丈夫」「自分が現役のうちは大丈夫」と思っている人も多いだろう。 しかし、私たちは目の前の現実として、たくさんの大企業や老舗企業の凋落を見てきた。 三洋電機がパナソニックの完全子会社になったのは2009年のことだ。2011年3月には上場を廃止し、10万人いた社員のうち、パナソニックに残ったのはわずか9000人。9万人余りは外に放り出された形になった。そして2014年4月には国内における“SANYO”ブランドの商標は終了した。 この現実を「単なる時代の流れ」「経営者が良くなかった」などと言って他人事として流してしまってもいいのだろうか? その中で何が起きていたのか、そして、三洋電機を去っていった社員たち約9万人たちはそれぞれその後どのような人生を歩むことになったのか知ることは、不
日本人は温泉が好きな国民といわれている。長い休みは温泉旅館でのんびり過ごしたいと思っている人も多いだろう。 ただ、好きになりすぎて、会社を辞めてまで全国の温泉をまわろうという人はなかなかいないはず。 『日本一周3016湯』(高橋一喜/著、幻冬舎/刊)は、温泉好きが高じて一念発起し会社を辞め、中古車で全国温泉めぐりの旅をした高橋一喜氏が、制覇した3016湯を紹介する新書だ。 「温泉に入りたいので、会社を辞めさせてください」 そう上司に告げ、高橋氏は出版社でビジネス書を編集する仕事を辞め、日本全国の温泉に入りつくす旅に出た。 そもそも、温泉にはまったく興味はなかった。それが24歳のとき、当時付き合っていた彼女と和歌山県に旅行に行った際に立ち寄った「崎の湯」に入ったことがきっかけで、温泉のとりことなる。 温泉のことを知れば知るほど温泉の魅力にハマり、湯船に浸かれば浸かるほど、もっと温泉のことを知
最近、スナックの人気が秘かに高まっているという。スナックといえば「敷居が低い」「比較的リーズナブル」というイメージの一方、「地味」「中高年の世界」というイメージも強いが、若い人や女性でも客としてスナックを訪れる人が増えているという。 そこで今回はそんなスナックを取り巻く経済的環境や現状、人気の理由などについて、全国の健全なスナックを案内するサイト「スナックガイド」運営元の株式会社アド・パワー社長であり、これまで数千軒以上のスナックを訪れてきた宇野倫史氏に話を聞いた。 –まず、スナックの定義について教えていただけますでしょうか。 宇野倫史氏(以下、宇野) スナックに厳密な定義はありません。「スナックバー」という言葉がありますが、基本的に、カウンター越しに飲み物と食べ物を提供するだけの店を指します。テーブル席があっても、風営法に基づく営業許可を得ていないスナックでは、女性スタッフがテーブル席に
「今後の成長市場」といわれる高齢者向け弁当宅配市場(以下、弁当宅配市場)に大手企業としていち早く参入し、急速な営業拠点拡大により成長してきたワタミの弁当宅配事業「ワタミの宅食」の息切れが、昨年後半から明らかになってきた。 同社の13年3月期連結決算では、弁当宅配事業の売上高は前期比48.1%増の388億5000万円。売上構成比は24.6%であり、主力の国内外食事業(居酒屋事業)48.1%に次ぐ事業規模となっている。営業拠点数は全国431カ所に達する(13年9月末時点では522カ所)。 また、同社が昨年5月の13年3月期決算発表会で示した中期経営計画では、弁当宅配事業の売上高を17年度に1100億円(13年3月期実績の約3倍)に引き上げ、不振が目立ってきた居酒屋事業に代わる主力事業(弁当宅配の売上構成40.7%、国内外食の売上構成31.5%)に育てる意欲的な青写真を描いていた。 この中計は創
あれほどみんなに好かれていたのに、今ではすっかり悪者扱い–。 「糖質」ほど、短期間で世の中の評価が変わったものも珍しいのではないか。糖質こそが肥満の原因で、生活習慣病を招く元凶だという論調が高まっている。 書店へ行けば『主食をやめると健康になる』(江部康二著、ダイヤモンド社)、『炭水化物が人類を滅ぼす』(夏井睦著、光文社)など、糖質の存在を全否定するようなタイトルが並び、スーパーでは「糖質ゼロ」と書かれたビールやコーヒーは当たり前になった。よく見ると、ケチャップや、とんかつソース、ハム、ベーコン、レトルトカレーに至るまで「糖質オフ」のラベルが貼られている。“糖質制限ビジネス”の拡大は、とどまるところを知らない。 大手コンビニエンスストアチェーンでは、2013年11月にローソンが「ブランの紅茶シフォンケーキ」を発売した。わずか162kcalで、糖質は14.9gに抑えられている。12年に発売し
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