アフリカ南西部のナミビアで模様のないキリンの子どもが確認された。野生では初めて。わずか数週間前には、米国の動物園で飼育下では約50年ぶりに誕生したばかり。

らいむ🍊（すだちらいむ） @wenslime ああ！これか！！ 「東北人がドイツに行ったら、ライン川のほとりで嗅ぎ慣れた芋煮の匂いがするから辿ったら、まさに芋煮会そのものだった」アレだ！！😁 twitter.com/ayumimiwa/stat… 2023-09-13 07:10:16

イグ・ノーベル賞（Ig Nobel Prize）は、ノーベル賞のパロディー（裏ノーベル賞）として「人々を笑わせ、そして考えさせる研究」に対して贈られるものです。科学ユーモア雑誌「Annals of Improbable Research」の編集者マーク・エイブラハムズ氏が 1991 年に創設し運営されています。ノーベル賞と同じく複数の部門があり、毎年 5000 以上の研究や業績の中から選考されます。イグ・ノーベル賞を手渡すプレゼンターは、ノーベル賞受賞者が行っています。授賞式は2023年9月14日18時（アメリカ東部時間）にオンラインで行われ、1996 年にノーベル生理学・医学賞を受賞したピーター・ドハーティー氏によって授与されました。

ジャニーズ事務所の性加害問題を受けた、所属タレントの広告起用の“撤退ドミノ”が、テレビ番組にも波及した。TBSのトークバラエティー「A―Studio＋」（金曜後11・00）にゲスト出演を予定していた「Sexy　Zone」の中島健人（29）の出演がキャンセルされたことが14日、分かった。同局関係者は「番組スポンサーの意向が影響した」と話している。 中島は10月放送の同番組にゲスト出演を予定。きょう15日にスタジオ収録が決まっていたが、13日までに中止になった。大きな理由は、ジャニーズタレントの広告起用撤退を表明した「花王」が番組メインスポンサーを務めているため。花王は「番組内容や出演者は放送局側に制作権があり、意見できる立場にない」としている。 同社は11日に広告起用を継続する姿勢を見せていたが、翌12日に一転。公式サイトで「ジャニーズ事務所所属タレントを起用した広告・販促物等の展開は、可及

阪神タイガースがリーグ優勝したことを受けて、大阪府警察本部は大阪・ミナミの道頓堀を中心に14日夜からおよそ1300人の態勢で警戒にあたりました。 これまでに道頓堀川にあわせて26人が飛び込みましたが、けが人などはいないということです。 大阪・ミナミの道頓堀川にかかる戎橋の周辺では、14日夜、阪神タイガースがリーグ優勝した直後から多くの人が集まり、バンザイをしたり「六甲おろし」を合唱したりして優勝を祝いました。 大阪府警察本部は人が密集することによる事故やトラブルなどが懸念されるとして、戎橋の欄干に沿って警察官を配置するなどおよそ1300人の態勢で警戒にあたりました。 警察によりますと、これまでに道頓堀川沿いにある遊歩道からあわせて26人が川に飛び込みましたが、けが人などはいないということです。 周辺の混雑は朝までに解消し、このほかに大きな混乱やトラブルなどはなかったということです。

大手100円ショップチェーン・セリアの「公式」を名乗るX（Twitter）アカウントが物議をかもしています。同アカウントは9月上旬から活動を開始し、企業公式アカウントとの交流を行ってきました。しかし14日、セリアは公式サイト上で「弊社ではSNS公式アカウントは運用しておりません」と発表し、同アカウントが「公式」のものではなかったことが明らかになりました。 セリアの公式を名乗るアカウントが物議 セリアの公式を名乗るアカウントは9月8日に「100円ショップのSeria（セリア）公式アカウントです！新商品や再入荷情報をお届けいたします！！10月頃より配信開始予定です。フォローをしてお待ちください」と初投稿。これに対し、「いつもお世話になっております」（わかさ生活広報部）、「楽しみにお待ちしております」（アース製薬）などと、有名企業の公式アカウントが相次いで反応していました。 セリアの公式を名乗る

ジャニーズ事務所がジャニー喜多川氏の性加害を認めた会見から1週間。 企業の間で事務所との関係を見直す動きが広がる中、被害を訴える当事者の会は「取引を直ちに停止することを希望しない」として、スポンサー企業に対し、影響力を適正に行使し、再発防止や救済に向けて働きかけてほしいとする要請書を公表しました。 9月7日にジャニーズ事務所が、ジャニー喜多川氏による性加害を初めて認めて謝罪した会見のあと、企業などの間で、所属タレントの起用を見送るなど、事務所との関係を見直す動きが広がっていることを受け、14日に元タレントたちでつくる「ジャニーズ性加害問題当事者の会」が、スポンサー企業などへの要請書を公表しました。 この中では、企業の動きについて、「人権を重視する姿勢に深い敬意を表するもので、取引停止が事務所の対応の是正につながる側面があることを否定しない」とする一方、「取引を直ちに停止することを希望するも