http://ningenfusha.jugem.jp/?eid=105 http://ningenfusha.jugem.jp/?eid=106 「PRIDEの人間が逮捕されるかもしれないぞ……」 2006年２月14日、K-1MAX代々木第二体育館大会。２階のスタンド席から観戦取材をしていた当時『kamipro』編集部員の私に、某大手出版の編集者がこんな電話をかけてきた。 「え？　どういうことですか……？」 「03年大晦日、あの件が蒸し返されそうとしてるんだよ･･･（略）」 ぞくり。 私は昔、一番格闘技ブームが盛り上がり、K-1とPRIDEなどが激しい「興行戦争」を繰り広げていたとき、「いま、21世紀版の『四角いジャングル』が無いのが残念だ」と書いた覚えがある。 それは残念ながら現在進行形ではかなわなかったが、今、回想録の形で…生まれるのかもしれない。もっとも、この連載が続けば、の話なの

そういえば格闘技雑誌に関して、一寸面白い話がメルマガ「格闘秘宝館」で語られていた。 格闘技やプロレスのムックや雑誌が最近再び増えてきてない？ という話になって、その理由のひとつが「決算期前に、１冊の部数よりは品数を増やして取次に…という思惑」だと（笑）。あとひとつが、一種の 「底を打った」というか 「大体、この手の雑誌・ムックの固定部数が見えてきた。安定した」 ということなんじゃないか、という話でありました。 橋本　（略）…今までマット界周りの専門誌の中で一番安定してたのは「レディース・ゴング」だっていう話なんですよね。 ターヤン　ああ、それは聞きますねえ。 橋本　つまり、売れる数が大体決まってると。これ以上売れることもないが、これ以上減ることもない、みたいな。固定ファンがいて数が決まってるから予算が組みやすくて「この予算で作ってこの値段で売れば必ず黒字が出る」っていうのが読みやすい こう

このブログの日付は2月12日だが、前倒しで書いているので2月11日の執筆です。で、2/11付のエントリでは、 ■今日は建国記念日･･･。すなわちA級戦犯求刑の日 http://d.hatena.ne.jp/gryphon/20120211/p5 というのを書きました。本当に”狙って”のものかは証拠がなけれど、あまりにもGHQのコントロールできる行事・活動の日付が、旧体制日本の節目の日と重なっている、というところからの仮説、推測ですわね（自分は極めて有力と思うが）。 ま、そういうわけで、ある「記念日」とかでかい行事に、対抗して意図的に「何か」をぶつけて、その日の記憶や意味づけを変えるという手法があると。 それをまねたのか、どうか、は分からない。 分からないけどね･･･ http://www.excite.co.jp/News/bit/E1328519185912.html 愛する人にふんどし

この前も引用したが、節目の日に。 ウィキペディアの「ピム・フォルタイン」 1948年、北ホラント州のフェルセンにカトリックの家に生まれる。1971年に、そこで社会学の博士号を取得。1991年にはエラスムス大学の特命教授に就任、1995年まで務めた。同性愛者であることを公表していた。ロッテルダムで市議会議員を務めた。政党内で発言を問題視され、2002年2月11日には政党ピム・フォルタイン党（略称LPF。w:Lijst Pim Fortuyn）を設立し、国政に挑戦した。選挙直前の2002年5月6日、動物愛護団体に所属する青年に銃殺された。 2002年以降は、オランダ国内で論争を巻き起こす発言を連発した。 「イスラム教は時代遅れの宗教だ。イスラム教はゲイやレズビアンを受け入れない」と発言。 （略） オランダが寛容の精神を重視している事をゲイである彼は誇りに思っていたともされる。その為、彼は他の政

いつだって戦争は「始めるよりも終わらせる方がずっと難しい」なんて言われてもいるわけですし。そんな難しい仕事を何はともあれ実現させたオバマさんについて。 米軍最高司令官としてのオバマ大統領、世論が支持 写真1枚 国際ニュース：AFPBB News また色々言われそうな話ではありますけど、なんというか『ノーベル平和賞受賞者』で『最高司令官として極めて高評価』というのは、いかにもアメリカらしくはありますよね。 しかしまぁアフガニスタン（イラク）からの撤退や、ビン・ラディンの殺害にしても、実際共和党政権では難しかっただろうなぁという政策を確かに実行して見せたからこそ、という点は理解できなくもありません。それが優秀さの証明であるかは別問題としても、しかし結果としてそれは成功したし、そして約束通りに兎にも角にもこうして撤兵を決めたんだから。長期的な安全保障や外交政策についての賛否も当然あるんでしょうけ

http://www.asahi.com/kansai/news/OSK201202100026.html 市職員の選挙活動、記名調査　橋下市長方針 大阪市は１０日から、すべての市職員を対象に、市長選などの選挙活動に関与したかについて、記名式のアンケートを実施する。橋下徹市長は９日、職務命令でアンケートへの回答を義務づけ、拒んだ職員の処分も検討すると表明した。地方公務員の政治活動は地方公務員法や公職選挙法で規制されているが、強制的に政治関与の有無を問う調査は波紋を広げそうだ。 職員対象のアンケートでは、ビラ配布といった選挙活動に携わったかを質問。橋下氏は、職員が不適切な行為を申告した場合も処分を軽減するとし、実態解明を優先する姿勢を示した。 調査に先立って市は９日、「行政と政治の分離について」と題した見解を発表。昨年１１月の市長選に際し、市の広報誌などで「（橋下氏が掲げる）都構想に反対する

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