小さな話をふたつ。 まず小川寛大氏のツイート。 「見たい大河ドラマ」なんて話を振られ、『Enfield P1853』、1853年に英王立造兵廠で作られた1挺の前装ライフルを“主人公”とし、インド大反乱、クリミア戦争、南北戦争、太平天国、戊辰戦争、西南戦争などを経て静かに猟師の小屋で朽ちるまでを追うという、おそよ大河ドラマ向きでない妄想を語るなど。— OGAWA Kandai (@grossherzigkeit) December 13, 2022 【メモ】色んな人の手を渡っていく「物」を軸にした大河ドラマ、の提案（映画だと燕尾服とか、そういうパターンのオムニバス映画あるよね） / “OGAWA Kandai on Twitter: "「見たい大河ドラマ」なんて話を振られ、『Enfield P1853』、1853年に英王立造兵廠で作られた1挺の…” https://t.co/guCOWHWj

今月6日、大阪府堺市西区で無職の48歳男性がスーパー銭湯の女湯に女装して侵入した疑いで書類送検された。男性は去年9月、女装をして女湯に侵入。透明の防水フィルムを体に貼るなどして、堂々と入浴していたという。異変に気付いた女性客がフロントに「男性っぽいお客さんがいる」と通報したことで発覚。従業員に確保された。

遠い夜空にこだまする 竜の叫びを耳にして 中日球場つめかけた ぼくらをじいんとしびれさす いいぞ がんばれ ドラゴンズ 燃えよ ドラゴンズ! ・・・・・・・という歌は、中日ドラゴンズに何の思い入れもない自分ですら知ってる応援歌だ。 …で、あるのだが、非常に大きな思い違い……でもないんだが偏った知識があった。 山本正之が、これで世に出た、という話を知っていたので、山本正之の「歌う」歌だと。いやその認識で、何も間違ってないことは知ってる。 というか、おいらがmp3で持ってる音源はその山本歌唱バージョンなんだよ。期待の新人藤浪君。 燃えよドラゴンズ! 昭和49年の中日ドラゴンズの大躍進に乗じて発想し、創作。郷里の先輩の勧めで地元放送局に「燃えよドラゴンズ!」のデモテープを送る。各放送局の内、中部日本放送（CBC）が看板番組にて幾度もこのデモテープを放送し、間を持せずに東宝レコードより製作発売の申

Twitterのイーロン・マスクCEOは、2022年12月19日にCEO退任の是非を問う投票を実施しました。投票の結果マスク氏のCEO退任を望む声が過半数に達したものの、マスク氏は「TwitterにはディープステートのBOTが大量に存在しており、今回の投票結果はBOTに操作されたものだ」「投票権をTwitterの有料会員にのみ与えるべきだ」といった意見に賛同を示しています。 Good point. Twitter will make that change.— Elon Musk (@elonmusk) December 19, 2022 マスク氏は、Twitterを買収してCEOに就任して以降、認証済みマークの有料化や従業員の大量解雇といった抜本的な改革を進めていました。一方で、マスク氏が従業員に求める条件が厳しすぎることや、マスク氏が実施するアカウントの大量凍結解除が個人的な感情に依存

東京都に予定価格算定に関する資料の開示請求をした所、公法上の契約のため当該資料は存在しないとのことであった。東京都は公法上の契約として地方自治法の契約、つまり予定価格の算定や監督・検査は適用されないものとして運用している可能性がある*。 ※後述の資料3では行政実務関係者の解釈や下級審判決が一致しておらず、「公法契約についてもできる 限り自治法234条以下の適用を念頭に置いた取扱いが穏当であろう」としている。東京都は行政実務関係者の解釈で運用している可能性がある。 公法上の契約とは私もよく知らないため、以下の資料を参考に整理する。 資料1:行政契約とは？意味や種類をわかりやすく解説 資料2:自治体のする契約　2　私法上の契約と公法上の契約 資料3:自治体契約と民法 資料4:学陽書房サイト 資料5:公害防止協定の法的効力とその活用 資料6:公の施設の指定管理者制度について 公法上の契約は「行政

2022年12月16日、出版社のイーストプレスが突然下記の声明を出す。 万が一のこともあるので、サイトから本文を抜粋したものも、併せて掲載する。翌日17日に発売される小説、樋口毅宏『中野正彦の昭和九十二年』の書籍回収に関する声明である。 弊社刊行出版物「中野正彦の昭和九十二年」（978-4-7816-2148-7 ）につきまして、刊行にあたっての社内承認プロセスに不備がありましたので回収とさせていただきます。 お問い合わせ先 TEL：（著者12/22追記：電話番号ですが、念のためですが私の判断で消去しました。というのも上記のお知らせサイトがいつの間にか消えていた為です。ご了承ください） メール：support@eastpress.co.jp イースト・プレスの声明『書籍回収のお知らせ』より引用著者の樋口毅宏氏も、自身のTwitterアカウントで公表。 偶然晩酌してきた帰りにこの経緯に気が付

DV被害者などの住所非表示は予定通り9月1日から　法務省は、インターネットの「登記情報提供サービス」で会社代表者の住所を一律で非表示とする省令案を転換した。これまで通り表示する。代表者住所を非表示とする省令案は2022年2月に公示され、9月1日に施行される予定だった。だが、パブリックコメントで反対意見が多く、一転して方針を転換した。 省令案では、法務局で取得する法人登記には代表自宅が記載されるものの、「登記情報提供サービス」で登記情報を取得した場合、代表者の住所が非表示になる予定だった。個人情報の保護を目的としていたが、「現在の法律実務等に与える影響が大きい」や「詐欺的な人物等が関与する企業との取引を排除するために必要」、「政府が唱えるDX等と反対の施策であり、紙ベースの情報に依存することになる」など、パブリックコメントで反対意見が噴出していた。施行直前の省令案が変更されるのは異例だ。なお