日本各地に生息するブラックバスやブルーギルなどの外来魚が問題視されるようになって久しいが、沖縄にはもっとずっと多彩な外来魚がいることはあまり知られていない。 沖縄は暖かいのでなんと熱帯魚までもが住みついてしまうのだ。 日本の自然を、そして同時に海外の珍しい生き物を愛する者としてこれは黙ってはいられない事態である。 駆除を兼ねて採集して楽しんでしまおう。
沖縄のかつおは、本土で獲れるかつおよりも脂が のっていないため、鰹節を作るのに向いているのだそう。 沖縄でかつお漁で有名な地域は、宮古と本部町。 かつては、宮古の伊良部島や池間島などに、 70以上もの鰹節工場があったそうです。 かつお漁も盛んで一時は、漁獲高が焼津市を 上回る年もあったんだそうです。 しかし現在は、後継者不足などにより、 かつお漁も鰹節生産も衰退しています。 工場も数件しかありません。 それなのに! それなのにですよ!! 沖縄は鰹節消費量日本一なのです。 しかもなんと! 2位の静岡と比べても倍以上の開きがあるのです。 全国平均から比べると、なんと 約4倍もの消費量をほこります。 ※総務省統計局家計調査平成24年度より ※ただし以前はもっと消費量が多かったのです 沖縄では、鰹節をたっぷりと使って 料理することが多いんですよ。 沖縄のスーパーには大量の鰹節が並ぶ 沖縄のスーパー
鴨野守、星雅彦、江崎孝、上原正稔の4氏の対談から一部抜粋(以下、敬称略) 上原 1995年6月23、24、25日に宮城晴美が「母の遺言 切り取られた自決命令」を発表した。その中で宮城晴美は、母親の宮城初枝がこれまで軍命があったという自分の証言は実は嘘だったと書いている。これには衝撃を受けました。 鴨野 御存知のように、宮城初枝さんは「家の光」の懸賞論文で自分の体験、戦争体験を書いて、そこで軍命を書き、入賞した人です。その人が村からも「軍命があったことにしてくれ、そうしないと村にお金が落ちないんだ」と言われてそう書いた、と。 上原 晴美はこう述べています。 「母初枝はその著書で梅澤隊長が集団自決を命令した、と書き梅澤隊長を社会的に葬ってしまったが、実は母は島の長老らの圧力に屈し、国の役人の前で梅澤隊長の自決命令があった、と証言した。 その裏には、援護法(軍人軍属等の公務上の負傷・疾病・死亡に
ピーク時には、年間500名を超えていた沖縄県のハブ類咬症者数ですが、ここ10年ぐらいは70名前後で推移しており、2018年は初めて50名を下回りました。 2000年以降、ハブの咬傷被害により亡くなる方はいませんが、ハブの毒は筋肉や血管をこわす恐ろしい力を持っているので、 1か月ほど入院する重症例が年間に数件報告されています。 ほとんどの方が、手・足の先を咬まれます。畑で咬まれることが多く、また屋内や屋敷内で咬まれることもあります。このようなハブ類の咬傷被害を減らすためにも、身の周りのハブ対策を心がけましょう。 令和元年(2019年)の市町村別ハブ類咬症者数 図は、令和元年(2019年1月~12月)の市町村別ハブ類咬症者数を表したものです。 丸や三角1つが咬症患者1名を表しています。 例)●○ →ハブによる咬症者が1名、 ヒメハブによる咬症者が1名 沖縄県での令和元年(2019年)のハブ類咬
住民訴訟の訴状内容について説明する喜多弁護士(中央)と赤嶺弁護士(右)。左は原告代表の岸本氏=8日、宮古空港 不法投棄ごみ残存問題で住民監査請求を「却下」された市民有志6人が8日、那覇地方裁判所に住民訴訟を提起した。訴状では、違法な公金支出で宮古島市に損害を与えたとして下地敏彦市長を含む市の幹部職員4人に2014年度に実施した不法投棄ごみ撤去事業の予算額2251万8000円全額を市から4人に請求するよう求めている。疑問と疑惑が次々と出ていながら、いまだに全容解明に向けた糸口すら見いだせていないこの問題は、司法の場で判断されることとなった。 同日、提訴した市民と代理人の沖縄合同法律事務所の喜多自然弁護士と赤嶺朝子弁護士が宮古空港で会見を開き、訴状の内容や今後のスケジュールについて説明した。 訴状では、今回の事業でいろいろな不正により、市が損害を覆ったとして下地市長のほか、長濱政治副市長、平良
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