クドカン『いだてん』が投げかけた2020東京五輪と日本への痛烈批判「いまの日本は、あなたが世界に見せたい日本か？」 - 本と雑誌のニュースサイト／リテラ
クドカン『いだてん』が投げかけた2020東京五輪と日本への痛烈批判「いまの日本は、あなたが世界に見せたい日本か？」 宮藤官九郎が脚本を担当した大河ドラマ『いだてん〜東京オリムピック噺〜』（NHK）が最終回を迎えた。 最終回は、1964年東京オリンピック招致の立役者である田畑政治（阿部サダヲ）を中心に、開会式から閉会式にいたるまでの大会期間を中心に描いた。 これまで登場してきたキャラクターも顔を揃え、第1回とも話がつながってくる、ファンには涙なくしては見ることのできない最終回だったが、宮藤が1年かけて視聴者に伝えようとしていたことがよくわかる、非常に興味深い最終回だった。 その象徴が、閉会式の様子を涙ながらに見る田畑の脳裏に浮かんだ、ある回想シーンである。 よく知られている通り、1964年東京オリンピックの閉会式はそれまでの慣例を打ち破るものだった。 参加人数が膨れ上がった、大会終了で開放感
22億円もの公金をつぎ込んだ官製映画会社がタダ同然で売り飛ばされていた！ 経産省クールジャパンのデタラメ｜LITERA／リテラ
22億円もの公金をつぎ込んだ官製映画会社がタダ同然で売り飛ばされていた！ 経産省クールジャパンのデタラメ 加計学園をめぐる疑惑では、「規制改革」「成長戦略」というかけ声の裏で安倍首相とオトモダチによる私物化、利権化の実態が次々と明らかになったが、こうしたデタラメな「成長戦略」は、なにも加計問題だけではない。 たとえば、あの「クールジャパン」も内実は相当にデタラメなものらしい。周知のように、クールジャパンは海外市場に日本のアニメや音楽、伝統文化などを売り込むために政府をあげて取り組んでいるプロジェクト。だが、その中核をになう経済産業省が、クールジャパンの名のもとに巨額の公的資金をドブに捨て、その事実を隠蔽していたというのだ。 問題になっているのは、官民ファンドの産業革新機構（産革）が100パーセント株主として出資した官製映画会社・All Nippon Entertainment Works（
育児を一切せずゴルフに浮気！『島耕作』弘兼憲史の“家庭放棄”を妻の柴門ふみが暴露！ - 本と雑誌のニュースサイト／リテラ
ともに売れっこ漫画家にして、おしどり夫婦──。それが『島耕作』シリーズでおなじみの弘兼憲史と、『東京ラブストーリー』で知られる柴門ふみ夫妻だ。漫画界の大物カップルとして知られる2人だが、結婚35年目にしてまさかの“熟年離婚危機”が囁かれている。しかも、世間でもよく聞く、妻からの最後の反撃というかたちで――。 根拠になっているのは、「婦人公論」（中央公論新社）6月23日号に掲載された柴門ふみの『浮気よりも許せなかったのは家族の無関心』という衝撃的タイトルがついたインタビュー。 「私は夫の本性を見抜くことができないまま結婚し、やがて『こんなはずではなかった』という苛立ちを覚えるようになったのです」 いきなりこんな告白からはじまるこの記事には、夫・弘兼への長年の鬱憤、そして仰天のエピソードがこれでもか、とばかりに明かされている。 まずは新婚時代。子どもが欲しいと切望する柴門に対し、弘兼はそれをこ
宮崎駿が高畑勲『かぐや姫』を「あれで泣くのは素人」とディス!? でも本音は… - 本と雑誌のニュースサイト／リテラ
本日、高畑勲監督の『かぐや姫の物語』が日本テレビで放送される。先日のアカデミー賞では残念ながら受賞とはならなかったが、あのピクサーのジョン・ラセターをはじめ、世界が唸った作品がテレビで初放送されるということで注目を集めている。 とはいえ、ラセターも大絶賛しながら「内容はアートだ。アメリカではアート系映画館で公開するべき」と評した本作。日本のお茶の間がどのようなジャッジを下すかは未知数ではあるが、この『かぐや姫の物語』に対し「この映画で泣くのは素人だよ！」と声を荒げた人物がいる。そう、高畑の同志である宮崎駿だ。 このエピソードを披露した人物はスタジオジブリの鈴木敏夫だが、長年の付き合いがある彼でも「（発言の）意味がわからない。じゃあ玄人の映画って何なのと思って」と首を傾げる。事実、宮崎は『かぐや姫の物語』の評価を口にしておらず、それどころか噛みつくような発言しか残していない。たとえば、昨年「
「女の耐久度」チェックも！ 産経新聞の総帥が語っていた軍の慰安所作り - 本と雑誌のニュースサイト／リテラ
朝日新聞の慰安婦報道の失態で勢いづいている右派・保守陣営だが、中でも、一番大はしゃぎしているのが産経新聞だろう。産経は慰安婦が政治問題化した1990年初頭から、慰安婦の強制連行はなかったと否定し、河野談話や村山談話を批判、慰安婦を記述した教科書を糾弾するキャンペーンを展開してきた。 さらに同紙の社説にあたる「主張」や月刊オピニオン誌「正論」では、強制連行の否定だけでなく、慰安婦は「民間業者が行っていた商行為」で、「自ら志願した娼婦」。日本軍は従軍慰安婦に「性病予防対策などで関与していた」だけ、「公衆衛生面で関与していた」にすぎないという主張を繰り広げてきた。 そして今回、朝日が「吉田証言」の間違いを認めた事で、こうした自分たちの主張がすべて正しかったと勝ちどきをあげているのだ。 97年に結論が出ていた「吉田証言」の虚偽を朝日が今になって認めたというだけで、どうしてそういう結論になるのかさっ
もう一度いう。ジブリ解散も撤退もない、そして次回作はコレだ！ - 本と雑誌のニュースサイト／リテラ
ジブリ解散説をめぐって、本サイト「リテラ」が「作画スタッフを人員整理しているのは事実だが、解散はない」と書いたのは8月2日。ところが、8月4日なって再び「夕刊フジ」と同紙のサイト「ZAKZAK」が「ジブリアニメ撤退」と報道。「yahoo!」でも取り上げられ、大きな反響を呼んでいる。 「夕刊フジ」の記事によると、ジブリは今年春に制作部門を解体し、映画製作から撤退。「思い出のマーニー」が同社の最後の作品になりそうだという。 だが、8月2日の原稿でも書いたように、常駐スタッフを解雇して現行の制作部門を解体するからといって、イコール、ジブリ解散でもなければ、アニメ制作からの撤退でもない。アニメーション業界ではもともとほとんどの会社が常駐スタッフをおいていない。作品ごとにフリーのアニメーターを集め、制作が終わると解散、というのが普通なのだ。 「宮崎（駿）監督が引退して、他の監督作品の興行収入では、そ
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