Sponsor Content Presented By ※日本IBM社外からの寄稿や発言内容は、必ずしも同社の見解を表明しているわけではありません。 日本の少子化の流れが深刻化している。総人口に占める子どもの割合は、2005年の合計特殊出生率（以下、出生率）1.26を底に、2012年現在の数字では1.41と少し改善したものの、世界でみると最低水準だ。総務省は50年後の日本の生産労働人口が現在の半分になると試算した。つまり、単純計算すればGDPも半減することになる。 政府の専門調査会は、出産・子育て支援への予算を倍増し、50年後も1億人程度の人口維持を目指すとの数値目標を示した。しかしそれを達成するには、現在の出生率1.41を2030年までに人口置換水準の2.07～2.08に上げなければならない。 出生率向上への対応は待ったなしの状況だが、解決の糸口はあるのか。日本の事情に詳しく、日本とフ

今回はメカAGさんのブログからご寄稿いただきました。 ※この記事は2014年06月28日に書かれたものです。 今回の女性議員へのセクハラ野次騒動でひとつはっきりしたことがある。ネットの自称「先進的・革新的」なジャーナリストは、実は非常に保守的だということ。 セクハラ野次の是非は置いておくとして、数を頼みにして世論を形成し、社会を一つの方向に動かそうという考えそのものに、ムラ社会の同調圧力と同じものを感じるのだよね。他人の言動を制限しようとする。とにかく不愉快と感じるものは社会から排除したい、と。 *　　　*　　　* 最近ネットでは企業や行政を当てにせず、草の根的なコミュニティを形成しようという主張をする人が少なくない。それこそが新時代のトレンドなのだと。 しかしそれってムラ社会そのものなんじゃないの？という懸念を以前述べた。 「ゲゼルシャフトとゲマインシャフト」 2012年05月27日 『

広島県東部（備後）のイベント情報＆おでかけガイド【1月11日号】　福山市、尾道市、三原市、府中市、神石高原町、世羅町

女性の晩産化が進む先進国。米国や英国でも、妊娠・出産をめぐる社会的圧力や心ない発言は後を絶たず、そのたびに「炎上」している。出産にはタイムリミットがあるものの、「一般的に望ましいのはいつまでで、それはなぜなのか」が必ずしも明確ではないことも背景にある。2012年に自らの調査と、医療の専門家に対するインタビューに基づく『The Impatient Woman’s Guide to Getting Pregnant（早く妊娠したい女性のためのガイド）』を出版した米国人心理学者のジーン・トウェンギ米サンディエゴ州立大学教授は最新の医学の研究成果などを徹底的に調べ、米国で流布されてきた妊娠をめぐる「都市伝説」に一石を投じた。米国女性の「妊活」事情について、話を聞いた。（聞き手は広野彩子） 6月1日、英テレグラフ（電子版）のインタビューで女性のテレビ番組のプレゼンターが「女性は大学に行かないで27歳

阿部 「こちらをご覧下さい。」 スキージャンプの、髙梨沙羅（たかなし・さら）選手。 卓球の石川佳純（いしかわ・かすみ）選手。 そして、サッカーの『なでしこジャパン』。 スポーツの分野で活躍する女性が増えています。 阿部 「ここからは、トップアスリートのみならず、すべての女子選手にかかわる切実な問題についてです。」 鈴木 「それが、女性につきものの『生理』と、どう向き合うのかです。 特にアスリートにとっては、コンディションの低下やプレーの質、競技の結果をも左右する重要なことなんです。 国立スポーツ科学センターの最新の調査結果では、実に９割が『生理に伴ってコンディションが変化する』と回答しています。 お腹や腰などが痛くなる、いわゆる『生理痛』のほかに、集中力が落ちたり、イライラしたりするといった、精神的な影響を訴える選手も多いことがわかりました。 それにもかかわらず、プライベートな問題なだけ