なぜ日本ダービーで2番人気のスキルヴィングがレース直後に急性心不全で死亡するショッキングな悲劇が起こったのか？

東京都の小池百合子知事は２５日、記者会見を行い、新型コロナウイルスの感染拡大を受けて、週末の不要不急の外出自粛を要請した。すると会見の直後から都内のスーパーマーケットには、多くの客が訪れ、買い物かごに多くの商品を詰め込む姿が見られた。店員数が少なる夜間帯ということもあり、レジには２０メートル近い行列ができる店もあった。 ツイッター上には「初めて買い占めに参加できてテンション上がる」「パニック買い占め怖いからとりあえずパスタとパスタソースとトイレットペーパー買った」などの報告が続々と上がり始めている。 しかし都知事が要請したのは、不要不急の外出の自粛であり、週末に食料品などの店舗が閉鎖される予定はない。同じくツイッター上では「みんな落ち着いて」「みんないい加減買い占めやめよう。本当に必要な人が買えなくなるし、買えなくなると困るから買わざるをえなくなる」などの呼びかけも多数投稿されていた。

※政府の「新型コロナウイルス感染症対策専門家会議」でクラスター対策の分析等を担当している、北海道大学大学院医学研究院教授の西浦博氏から「保健医療従事者向けのメッセージ」としてご寄稿いただいた記事を転載します。 …………………………………… 今は2月よりも厳しく、今からこそイベント自粛とハイリスク空間を避ける声を保健医療の皆さんから届けていただけるよう、助けてください。 新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の流行対策のメインストリームは「屋内の接触を断つこと」です。これまで、安倍首相から大規模イベントの自粛が要請され、新型コロナウイルス感染症対策専門家会議からは3条件（密閉空間、密集場所、密接場面）が揃う場所での屋内接触を自粛するように求めてきました。 大規模イベントの中止は当初、科学的エビデンスや専門家会議の提言に基づくものではありませんでしたが、海外での宗教法人での伝播が知られて

---------- ノンフィクション作家・山根一眞氏が、呼吸器ウイルス感染症の大御所を直撃する大好評緊急企画。沖縄にて最新データをもとにあぶり出した、新型コロナウイルスの意外すぎる姿とは──。(本文中の写真:山根一眞) ---------- 【写真】死ぬ瞬間はこんな感じです。死ぬのはこんなに怖い 呼吸器感染ウイルスの大御所、根路銘(ねろめ)国昭さんにインタビューしたコロナウイルスに関する2つの記事が大きな反響を呼んでいる。 そこで、あらためて沖縄県名護市に根路銘さんを訪ね、2日間にわたりインタビューを、そして意見交換を行ってきた。 折しも、安倍総理大臣が専門家による検討をせず独断で3月2日から全国の学校の臨時休校を指示、大きな社会的な混乱を引き起こしたが、沖縄入りはその翌日だった。根路銘さんは、この異常事態をどう見ているのだろうか。 那覇市から高速道路で約1時間半で名護市に着く。このル

「イッキ、イッキ！」ファンに洗剤飲ませ爆笑...アイドル動画に批判殺到　メーカーも危険訴え「絶対やめて」

交流モーターにも種類がありますが、電動バイクや電気自動車に搭載される同期モーターとは、センサーなどで回転状態を把握し、回転に同期して電流を緻密に変化させた交流を作り出すことで、無駄なく回す仕組みを持っています。 無駄なく回せば発熱と消費電力を抑えられるほか、発熱が少ないので密閉構造とすれば雨天の走行にも強くなり、メンテナンスの手間も少なくなります。まさに、電動のクルマやバイクに適したモーターになっているのです。 また、4輪車より車体の小さい2輪車ではスペースに制限が多く、小型で高出力な点や、幅広い速度域に対応できる点、長い寿命など、同期モーターは現在のモーターの中では電動バイク向きの構造といえるのではないでしょうか。

中国の自動車メーカーから、2020年1月の販売実績が漏れ聞こえてきている。見えてきたのは、中国国内の自動車業界にとってきわめて厳しい月になったことだ。 年末決算の数字をレベルアップさせようとするメーカーが売上を12月に繰り込むこと、さらに、旧正月とそれに伴う春節によって1月の実績が落ち込むことは明白だ。想定外だったのは、言うまでもなく、新型コロナウイルスの発生による甚大な影響だ。 例年なら、春節の大型連休後には売上が回復するが、今年は見込めないだろう。全国乗用車市場情報連合会（CPCA）は2月13日、1月の乗用車販売台数は対前年比で21.6％減だったと発表。2月については対前年比で50％減となる可能性を示唆している。 こうした背景から、中国政府が2019年7月にバッテリー式電気自動車（BEV）購入者への補助金を半減させたときから続いてきたBEVの深刻な販売不振は、今後も続くものと見られる。

【ニューヨーク時事】新型コロナウイルスの集団感染が発生したクルーズ船「ダイヤモンド・プリンセス」から米政府のチャーター機で退避した米国人らの帰国は、米各メディアも関心を持って取り上げた。 【写真】マスクの出品についてメルカリが発表したコメント 帰国者の一部に感染者が含まれていたため、ニューヨーク・タイムズ（電子版）は見出しで「感染船を脱出したが、帰国のフライトも安全ではなかった」と伝えている。 米政府は当初、感染者はチャーター機に乗せない方針だった。しかし、乗客らが下船し搭乗機に向かうバスに乗った際に、帰国予定者のうち14人にウイルスの陽性反応が出たことが判明。米政府は14人の帰国を認めた。 同紙によると、感染者は機内の後方に座り、高さ約3メートルのプラスチックのシートで他の乗客と区切られた。チャーター機に乗った女性は同紙に「（帰国者に感染者がいることを）上空に至るまで知らなかった」と説明

武漢、中国、2月12日（AP）― 新型コロナウイルスによる肺炎の感染拡大が発生した中国湖北省の武漢市内で、精力的に取材を続けていた中国人ビデオブロガー陳秋実氏（34）が、2月4日の投稿を最後に行方不明になっている。 山東省青島出身の陳氏は1月24日夜、「市民ジャーナリストとして、私にはこの災禍を取材する責務がある」として、移動制限が出された同日最後の列車で武漢入りした。 陳氏のようなビデオジャーナリストの武器といえば、閉鎖都市武漢の現状を撮影するスマートフォンと、その映像を投稿するソーシャル・ネットワークのアカウントだけだ。 このようなビデオブロガーによる無許可の報道は、中国国内で起きたこれまでの災害報道では前例をみない規模となっている。それは同時に、国内での情報統制を徹底してきた共産党政権にとって、まさに権力への挑戦そのものである。 陳氏は武漢入り以降1週間、感染患者でごった返す市内の病

●　「93％の日本人が中国嫌い」という 先入観を覆した最新世論調査の結果 2018年の李克強国務院総理の訪日以来、日中関係は回復基調にあり、中国側も「正常な軌道に戻った」という言い回しをよく使うようになった。来春の習近平国家主席の訪日で関係改善に弾みがつきそうだ。 両国関係が回復基調にあるのは、世論調査の結果からも見て取れる。今年（2019年）10月24日に特定非営利活動法人 言論NPOが発表した『第15回日中共同世論調査』では、中国側の国民感情がある程度改善した。日中関係が改善していると感じているのは中国側で、昨年の調査でも「両国関係が改善していると考えている人が多い」という結果が出ている。 筆者は2015年6月に執筆した記事「『93％の日本人は中国が嫌い』という調査数字が中国国内に起こした波紋」の中で、当時中国の国際関係紙『環球時報』に掲載された趙宏偉・法政大学教授の『日本観光の美景と

●　中国・北朝鮮とも関係悪化 四面楚歌の韓国 ところで、韓国の日韓GSOMIA破棄宣言を大歓迎した国が2つある。 まずは北朝鮮。実際北朝鮮は、韓国にGSOMIA破棄を要求していた。 ＜北朝鮮の対南宣伝サイト「わが民族同士」は28日の論評で、日韓の軍事情報包括保護協定（GSOMIA）破棄を韓国に要求した。北朝鮮は、歴史問題が通商摩擦に拡大した日韓の関係悪化を日米韓の軍事協力弱体化の好機とみて、引き続き協定破棄を文在寅政権に要求するとみられる。＞（日本経済新聞　2019年7月28日） もう一国は、中国だ。北朝鮮だけでなく、中国もGSOMIA破棄を韓国に要求していた可能性がある。 ＜韓国は今年8月22日、GSOMIA破棄を決定した。日本が対韓輸出管理を厳格化したことを理由にしているが、正確ではない。GSOMIAは、米国の主導のもと、日韓で北朝鮮だけでなく、中国の軍事情報も共有する協定であるため、

外交消息筋は「外国人が一度に中国を離れる『チャイナ・エクソダス』（中国からの大量出国）現象が顕著になるのを中国当局が嫌がっているようだ」と話した。習近平国家主席が「私が直接（防疫を）指揮する」と前面に出ている状況で、外国人が中国を脱出する姿は中国共産党の信頼と権威に傷を付けると考えているのだ。中国側が「深夜の出発」を勧告しているのもこのためだと思われる。武漢に約900万人の中国人が閉じ込められている状況で、外国人がバス数十台を借りて空港に向かう様子を自国民が見てしまうのを望んでいないということだ。 韓国政府の中国に対する交渉にも問題があったとの指摘もある。韓国外交部当局者は28日、「米国や日本よりチャーター機派遣が遅いのではないか」という質問に、「チャーター機投入を最も早く（中国に）話したのは韓国だったはずだ」と答えた。交渉を最も早く始めたのにもかかわらず、最後まで承認を得られず、気をもん

いろいろな事情が相まって、日本人の「嫌韓ムード」がかつてなく高まっている。むろん、日本なりの言い分はある。だが、それがどこまで他国の人々に理解されているのかといえば、はなはだ怪しいのだ。 【現場はパニック！】日本人は知らない、いま韓国でほんとうに起きていること… 年の瀬が迫った'19年12月24日、実に1年3ヵ月ぶりとなる日韓首脳会談を前に、ヤフーニュースで配信された「きょう『日中韓』『日韓』首脳会談」(TBSニュース)という記事は、「嫌韓」コメントであっという間に埋め尽くされた。 〈今更隔たりを埋める必要などない。もっと距離を拡げて断韓する方向で良い〉 〈嘘つきと話してもな……〉 韓国関連の記事に辛辣なコメントばかりが書き連ねられ、それを読んだ人々からたくさんの「いいね！」がつく。最近は見慣れた光景だ。 こうした「韓国が嫌い」という日本人の感情は、内閣府が年末に公表した「外交に関する世論

「中国人」「若者」「高所得者」は、『自動運転』に対して前向きな考え方を持ち、積極的に知識を吸収する傾向にあることがアウディの自動運転に関する調査で判明した。 ※グラフありの元記事は下記同タイトルをクリックすることで見ることができます 中国人（HRI +5.1）は自動運転を積極的に受け入れる傾向にあり、韓国人（HRI +1.2）もテクノロジーに対する肯定的な見方で平均を上回っている。ヨーロッパでは、スペイン人とイタリア人（共にHRI +0.7）がこの指標で高い数値を示している。ドイツ人とフランス人（共にHRI -0.7）は消極的な傾向で、アメリカ人、日本人、イギリス人（すべてHRI -0.9）も同様だ。 自動運転に対するユーザータイプとイメージ また、人々の生活の中における自動運転に対する考え方を調査した結果、「ユーザータイポロジー」には大きな違いが存在することが示された。 この分析の結果、

YouTube、ポッドキャスト、アマゾン・プライム・ビデオなどを視聴するとき再生速度を1.5倍速や2倍速にしている人は多いのではないだろうか。 かつて、サードパーティ・プラグインでしか実行できなかった再生速度の調整だが、いまではプラットフォームが独自に速度調整機能を導入しており、好きなスピードでデジタルコンテンツを視聴できるようになった。忙しいビジネスパーソンや学習量が多い学生に重宝されているはずだ。 世界的に見ても世の中の変化速度が上がるにつれ、コンテンツ消費において再生速度を上げるとうのは「新しい標準」になっている印象がある。YouTubeなどが独自に再生速度調整機能を追加したことが、そのことを物語っているといえるだろう。 この「再生速度調整」に関して、いま英語圏ではネットフリックスが物議を醸し注目を集めている。 ネットフリックスは、モバイルデバイスに再生速度調整機能を試験的に導入し、

（ブルームバーグ）： フランスが今必要としないものが一つあるなら、それは自由の身になったカルロス・ゴーン被告だろう。 会社法違反（特別背任）の罪などで起訴されたゴーン被告は日本で公判を待つ身だったが、当局の目を逃れて出国しレバノン入りしたことが先月末明らかになった。問題は今後の同被告の動きだ。 妻のキャロルさんは先月、ブルームバーグテレビジョンに対し、ゴーン被告が国籍を持つフランスでの裁判を望んでいると語っていた。同被告がパリ入りした場合、フランスと日本の関係は複雑なものになるだろう。マクロン仏大統領はルノー・日産連合の強化を試みている。一方でフランスの方針では、市民を欧州連合（ＥＵ）域外には引き渡さない。