2024/6/12 国内に開発拠点を有する外資自動車メガサプライヤー Process Project Team Member 勤務地 茨城県潮来市 年収 600万円～1000万円

主な車体・内外装技術 新型LEAFのセールスポイントの一つとして、欧州高級セダン並の高い静粛性が挙げられる。フロントサスペンションへのスタビライザー搭載や、センタートンネルへの鋼板追加による車体剛性の向上等のNVH対策を実施した。内装には静粛性を確保するため、コンベ車よりも広範囲にインシュレーターを採用。 新型では、リアサイドドアトリムのほぼ全域にインシュレーターを新規に追加した。また、グローブボックスなど、他のモデルでみられなかった箇所にも採用している。 車体構造 新型LEAFでは、先代モデルと同様にフロア下にバッテリーパックを配置。重量物を車体下に配置することによって、走行安定性を確保している。 車体素材は、ホワイトボディや車体外板を含めて、主に鋼材を採用しており、アルミなどの軽量素材の採用は皆無である。 一部関係者からのヒアリングによると、コスト対策として鋼板を使用。またドアを閉める

ここ数年は従来のCPからAPに移行していく過渡期である。主要AUTOSARソフトウェアベンダーのほとんどが、AP対応済み、またはAP対応を進めている。 ー AUTOSAR規格は、2020年まで半年毎に改訂される。 ー AP規格に対応するサプライヤー、量産採用を含めAP導入を決定する自動車メーカーが年々増加している。 ▽AUTOSAR概要 Automotive Open System Architecture(AUTOSAR)は、先進運転支援技術やコネクテッドなどに関連する車載組み込み式ソフトウェアが肥大化し、開発プロセスが複雑化する中で、増え続ける課題を解決して規格を標準化する目的で作られた開発パートナーシップである。 ー 2003年7月に欧州自動車メーカーとサプライヤーが設立したもので、同時にAUTOSARコンソーシアムを設置。“Cooperate on standards, compe

▼2010年にTeslaが跡地を買収。2012年6月に稼働し、 Model Sの生産を開始。 -2009年までGMとトヨタの合弁工場NUMMIであった。 ▼2014年7月、生産ライン能力を増強。生産能力は10万台/年に拡大 ▼2016年、Tesla Model 3（3.5万ドル、航続距離220マイルのEV）の生産に備え、Fremont工場の設備を刷新。車体組立ラインの生産能力は、17.5万台/年（2017年現在）。 ▼2017年7月、Tesla Model 3を生産開始。 ▼2017年6月、上海市とEV工場の建設で合意した模様。-現地進出は、市場拡大が見込まれる中国EV市場を狙った措置。 -2017年3月に中国ネットサービス大手の騰訊控股（テンセント）から約17.8億ドル（出資比率5%）の出資を受けたと公表。中国との関係強化を進めている状況。 ▼2018年8月、Teslaは50億ドルを投じ

＜米国EV販売実績＞2018年上期は28.4万台に拡大、プラグイン車は軒並み二桁増 2019.02.18 米国電動車（マイルドHEV、HEV、PHEV、BEV、FCEV）市場は、2018年上期（1～6月）に前年同期比7.3%増の28.4万台となった。HEV（マイルドHEV含む）は同7.8%減の16.3万台となったものの、PHEVが同32.3%増の5.6万台、BEVが同43.7%増の6.4万台、FCEVが同36.5%増の1,395台と堅調な伸びを示した。 カリフォルニア州を中心としたZEV規制で、2018MYからHEVが対象から除外されたことなどが、プラグイン車（PHEV、BEV）販売を後押ししたとみられる。 電動車種類別販売台数（2017/2018年1～6月）

ホンダは、HEVやPHEV、FCEVなどの電動車の開発/投入を強化する一方で、引き続きコンベ車（純エンジン車）の設定も継続している。このため、ホンダはエンジンの効率化に向けた開発も引き続き重要視している。 ホンダはエンジン開発において、コンベ車用、HEV/PHEV用エンジンを問わず熱効率の向上による燃費性能の改善と、高出力化による走りの良さを追求。筒内で高タンブル化による急速燃焼を重視している。 ホンダは、2017年の新型N-BOXの投入を機に、軽自動車用エンジンを刷新した。ピストンのロングストローク化や吸気ポートの形状変更による吸気流制御を行うことで筒内でのタンブル促進を図り、急速燃焼を実現。さらに燃焼室の小型化による冷却損失を低減した。 またホンダはBセグメント以上のグローバル戦略車のコンベ車用に1.0ℓ、1.5ℓ、2.0ℓの3機種のダウンサイズエンジンVTEC TURBOを設定し、各

【調査結果の概要】 ・自動車関連メーカーに転職した人のうち、年収がアップした人の割合は45.7％ ・年代別でみると、年収がアップした人の割合が最も高いのは「20代」 ・年収がアップした人のうち、25％以上が「100万円以上アップ」 調査結果の詳細 転職後の年収変化│約半数が年収アップ 最新のデータによると、転職前と比べて年収がアップした人の割合は45.7％でした。自動車関連メーカーに転職した人の約半数が年収アップを実現しています。 2017年に厚生労働省が全業界を対象に行った調査では、転職した人のうち年収がアップした人の割合は36.2％でした。自動車関連メーカーへの転職は、全体と比べて年収がアップした人の割合が高くなっています。 自動車関連メーカーに転職した人を年代別に分け、転職後の年収変化を比較しました。 転職で年収がアップした人の割合は、20代が48.7％、30代が43.3％、40歳以

最新のデータによると、世界の自動車メーカーで最も販売台数が多かったのはVWでした。では、最も売上高が高かったメーカーは・・・？ 販売台数では目立たない意外な企業が、上位にランクインしています。 売上高トップ5　1位はトヨタで29.4兆円 最新の決算資料をもとに年間の販売台数が100万台を超える自動車メーカーの売上高を集計し、ランキングを作成しました。 2017年の売上高トップはトヨタ自動車。売上高は29兆3795億円で、前年から6.5％増えました。販売台数ではトップから陥落しましたが、売上高では1位の座を守っています。 2位はVW（フォルクスワーゲン）で、売上高は29兆2043億円（現地通貨ベースで6.2％増）。販売台数では世界トップを誇るものの、売上高ではトヨタに次ぐ結果となりました。 3位のダイムラーは、7.2％増の20兆8042億円を売り上げました。販売台数では12位でしたが、高級車

オートモーティブ・ジョブズ HOME > 自動車業界調査レポート > トヨタ 2025年に内燃機関専用モデル廃止、2030年にHEV/BEV/FCEVと合わせ半数電動化 トヨタは2030年に向けた電動車戦略を2017年末に発表した。 欧州自動車メーカーが大胆な電動化シフトを鮮明にするなか、トヨタは1997年以降の20年間で約1,100万台以上の電動車を販売してきた実績と、約4,500人の電動車開発人員を擁する開発力を武器に、自前のハイブリッドシステムをベースとする全方位的な電動車戦略を打ち出した。 トヨタは2025年までに電動専用車の車種拡大と電動グレード設定車の設定拡大により、内燃機関のみを搭載するモデルをゼロとする。 2030年までに世界販売の50%以上を電動車、そのうち10%以上をBEVとFCEVとし、これらはモビリティサービス向け製品供給も行う。 2030年に向けた電動車戦略の軸は

2030年に向けた電動車戦略の概要 2017年12月、トヨタは「電動車普及に向けたチャレンジ」と題して今後の電動車戦略について説明を行った。 車を巡る100年に1度の大変革を、新たな価値提供と事業拡大の好機と捉え、電動化・情報化・知能化に戦略的にシフト。電動化では、商品・技術・社会基盤に対し全方位で取り組む。 ▼車両電動化のマイルストーン：その1 (2020年代前半) 2020年、中国を皮切りに自社開発の量産型BEVを本格導入。以降、トヨタ・レクサス両ブランドでグローバルに車種を拡大。 ―中国に加え、日本・インド・米国・欧州に順次展開。 2020年代前半には10車種以上をラインアップ。 ▼車両電動化のマイルストーン：その2 (2025年) 2025年までにエンジンのみを搭載する車種をゼロにする。 プリウス、MIRAIなどの電動専用車の車種を拡大する。 クラウン、カローラなどの電動グレード設

自動運転は、かなり昔から議論されているにもかかわらず実現していない。レベル3やレベル4の実現は2018年、2019年で、レベル5に至っては、いったいいつになるのかわからないという状況が続いている。 例えば、Daimlerが欧州委員会のPROMETHEUSプロジェクトで前走車追従機能の付いた試作車を発表したのは1986年で、それから約30年を経て、レベル2自動運転機能が付いたS-Classがようやく量産された。なぜこんなに時間がかかるのか。 その理由の一つとして、部品やシステムの構成が以前よりも複雑化していることが挙げられる。1999年当時の自動クルーズコントロールでは、レーダーとエンジン制御、ステアリング制御、ディスプレイの4つのコンポーネントが主に関係していた。 しかし、2017年時点で開発中のレベル4自動運転に必要とされる主要コンポーネントは少なくとも24はある。これらを一つの中央統合