「電磁パルス攻撃」に電子機器はどう対応すべきか（後編）
前回記事はこちら 北朝鮮が“できる”と主張したことで一躍注目を集めている「電磁パルス（EMP）攻撃」。高高度で核爆発を起こすことで生じる電磁パルスを利用し、広範囲にわたって一瞬にして各種電子機器を故障させ、電力・通信インフラや輸送機関などを機能停止に陥らせるというものだ。こうした脅威論を考慮し、菅義偉官房長官が防衛省、経済産業省、国土交通省などで検討を始めると発言するなど、国防だけでなく市民インフラを対象に含めた取り組みが始まろうとしている。 実際のところ、HEMPではどのような被害が生じるのだろうか。実際に電子機器に影響を及ぼした例として有名なのは、米国とソビエト連邦による2つの実験だ。1つは、米国が1962年に太平洋のほぼ中央に浮かぶジョンストン島を核実験場として行った「スターフィッシュプライム（Starfish Prime）」実験だ。高度400kmで1.4Mtの水爆を爆発させた結果、
電磁パルス（EMP）攻撃、脅威論を検証する
「電磁パルス（EMP）攻撃」――2017年9月3日、核実験を実施した北朝鮮が国営メディアである朝鮮中央放送、労働新聞を通じて“できる”と主張したことで一躍注目を集めた攻撃である。北朝鮮が挙げたのは「高高度電磁パルス」（HEMP）と呼ばれる核兵器の応用例で、核爆弾の爆発（爆風や熱放射）により直接人・物を破壊するものではなく、電磁パルスにより各種電子機器を故障させるものだ。広範囲にわたり、電力・通信インフラ関連や自動車・列車などの輸送機関を含め、すべての電子機器が一瞬にして故障、機能停止に陥れば “もはや文明社会が崩壊する”。そんな脅威論がテレビやネットを賑わした。では、実際のところはどうなのか。技術の専門家などへの取材を通じて、脅威論を検証する。
「電磁パルス攻撃」に電子機器はどう対応すべきか（前編）
「電磁パルス（EMP）攻撃」――2017年9月3日、核実験を実施した北朝鮮が国営メディアである朝鮮中央放送、労働新聞を通じて“できる”と主張したことで、耳慣れない兵器が一躍注目を集めた。北朝鮮が挙げたのは「高高度電磁パルス」（HEMP）と呼ばれる核兵器の応用例で、核爆弾の爆発（爆風や熱放射）により直接人・物を破壊するものではなく、電磁パルスにより各種電子機器を故障させるものだ。広範囲にわたり、電力・通信インフラ関連や自動車・列車などの輸送機関を含め、すべての電子機器が一瞬にして故障、機能停止に陥れば “もはや文明社会が崩壊する”。そんな脅威論がテレビやネットを賑わした。 どんな対応があり得るのだろうか。電子機器やインフラ等の「EMP Hardening」（電磁パルス耐性の強化）の意義は小さくないとするのが、核軍縮に向けて核兵器の研究を行う防衛研究所主任研究官の一政祐行氏だ。「HEMPの目的
電磁パルス（EMP）攻撃の正体とは？
ここ最近、にわかに注目を集め始めた「電磁パルス攻撃」。一瞬にして日本全体の電子機器が破壊され、送電・通信・輸送といった各種インフラが停止する――そんな脅威論が広まる中、実際にどのような被害が起こると想定されるのか、またどういった対策があり得るのか、シリーズで探る。第1弾ではまず、EMP爆弾とはどんなものか、専門家に概要を解説してもらった。 北朝鮮（朝鮮民主主義人民共和国）が、2017年9月3日に強行した核実験に際して、北朝鮮国営の朝鮮中央通信は、金正恩朝鮮労働党委員長が新たに製造された大陸間弾道ミサイル（ICBM）に搭載可能な水爆の視察を行ったと報じた。あわせて、核弾頭は電磁パルス（EMP）攻撃が可能な多機能弾頭であると報じられ、関係諸国では警戒を高めている。急激に関心が高まった「EMP爆弾」とはそもそもどういった兵器なのだろうか？ EMP爆弾と呼称する兵器には、幾つかあるが、一般的には以
北朝鮮の「電磁パルス攻撃」は脅威か？米専門家の懐疑論（山田 敏弘） @gendai_biz
恐怖をあおるばかりだが… 北朝鮮が2017年9月3日、6回目の核実験を行った。欧米の軍事専門家らの間では、原子爆弾よりも威力の大きい水素爆弾だったとの懸念が広がった。 北朝鮮国営の朝鮮中央通信は、3日の核実験実施の発表前に、金正恩が大陸間弾道ミサイル（ICBM）の弾頭部に搭載できる水爆を視察した様子を伝えている。その際に同通信社は、「強力なEMP攻撃もできる」と報じ、これがさらなる懸念を生んでいる。EMPとは、上空で核爆発などを起こすことで発生する電磁パルス（EMP）のことで、そのエネルギーが地上のインフラや電子機器などを麻痺させる可能性があるとされている。 この核実験を機に、日本でも北朝鮮によるEMP攻撃に関心が集まるようになった。ただ、このEMP攻撃を扱った報道のほとんどが恐怖を煽るばかりで、なかにはまったくリアリティが感じられないものもある。 日本でもこのEMP攻撃の研究にすでに税金
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