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2023年6月24日のブックマーク (5件)

  • 田中泯「映画、テレビドラマ作る側が国民ばかにしている」朝ドラ現場などで感じた違和感交え主張 - シネマ : 日刊スポーツ

    映画「PERFECT DAYS」(ヴィム・ヴェンダース監督、日公開未定)に主演し、カンヌ映画祭で男優賞を受賞した役所広司(67)が13日、都内の日記者クラブで、共演の田中泯(78)とともに会見を開いた。 田中は会見の終盤で「一番、感じ続けているのは、一般というか国民というか、多くの人たちを、作る側がばかにしているんじゃないか」と訴えた。ダンサーであり、57歳で俳優業に踏み出し、02年の映画「たそがれ清兵衛」(山田洋次監督)で銀幕デビューを果たし日アカデミー賞最優秀助演男優賞を受賞したキャリアを踏まえ「映画に初めて出てから20年と少し、テレビドラマとかNHKの朝ドラとか出てるんですけど、日人であるだけで、文化をすごく享受していると、すごく思う。ですから、映画にしてもテレビドラマにしても、見る人を、もっと、もっと引き上げるべく作る必要があるんじゃないか。現在に合わせて作るものばっかりに

    田中泯「映画、テレビドラマ作る側が国民ばかにしている」朝ドラ現場などで感じた違和感交え主張 - シネマ : 日刊スポーツ
  • マッチングアプリを使ったら同級生が来た話

    きっかけ はじめてアプリを使った。田舎の片隅で20ちょいの年数を生きてきて、彼氏欲しいな〜って思ったこともあったけど、嫌な思いもしたのである時から興味を持つことをやめた。私の好きなものは推し推しカプとBLで、お金仕事も自信ないし、いずれ適当に死のうと思ってその日その日が過ぎるのを淡々と待っていたから。 些細なきっかけでした。 それはTwitterのフォロワーがマッチングアプリで男漁り(言い方)をしてるのを上げていたから。 そのとき私は気付いた。(私もマッチングアプリが使える年齢じゃん)と。そう思ったら俄然興味が湧いてきた。話のネタになればなーって思って動いた。 とりあえず顔面登録しなくても使えて、漫画とアニメと、もうオタク感満載のプロフィールを適当に。 地方都市で人口が少ないからか色んな人とマッチングした。歳上、歳下、みんな趣味は似てたけど、タメ口だった。なんならヤリモク(性行為目的)

    マッチングアプリを使ったら同級生が来た話
    hagakure4-b
    hagakure4-b 2023/06/24
    でもでも、よく知ってたら『ゲッ!』となるところを、当時は接点があれだったことが返っていい感じにつながっていったようで、へえ〜…と素直にフンフン…でした…
  • ふるさと納税 過去最大97億円流出 世田谷区長「耐えられない」 国による制度見直し訴え:東京新聞 TOKYO Web

    東京都世田谷区は二十二日、二〇二三年度のふるさと納税制度に伴う区税の流出が前年度比十億円増で、過去最大の九十七億円に達したと発表した。二二年度から対策として返礼品を拡充して寄付を呼び込んだが、その効果も吹き消す損失で、保坂展人区長は「大変ショック。このままなら百億円、百五十億円と進む。耐えられない」と国による制度の見直しが必要と訴えた。 流出額は昨年、区民が制度を利用して他自治体に寄付したことに伴う年度の区税控除額の総計。一三年度は六千万円だったが、年々、特産品など豪華な返礼品をそろえる自治体への寄付が増え、流出額が膨張。十一年間の流出は累計四百五十八億円に上った。 区は長年、返礼品を福祉作業所で作ったお菓子など社会的意義のあるものに限っていたが、昨年度から区内の名店の商品やクーポン券などをそろえ「返礼品競争」に加わった。果たして二二年度は前年度の倍の二億八千万円の寄付が集まったが、流出

    ふるさと納税 過去最大97億円流出 世田谷区長「耐えられない」 国による制度見直し訴え:東京新聞 TOKYO Web
  • マイナンバー800万人分を扱う社労士支援システムにサイバー攻撃…情報集約とひも付けのリスクを考える:東京新聞 TOKYO Web

    国内の社会保険労務士の多くが利用している業務支援システム「社労夢(シャローム)」に対し、ランサムウエア(身代金要求型ウイルス)攻撃があった。なにより気になるのは、このシステムが800万人超分のマイナンバーを含む個人情報を扱っていたこと。もし外部に流出していれば、影響は計り知れない。政府・与党によってマイナンバーの利用範囲拡大や健康保険証廃止を含む改正マイナンバー法が成立したばかりだが、こんなことで大丈夫か。(岸拓也、木原育子)

    マイナンバー800万人分を扱う社労士支援システムにサイバー攻撃…情報集約とひも付けのリスクを考える:東京新聞 TOKYO Web
  • 同業者みんな「年間休日111日以上」実現の理由 「眠った法律」活用し 大手家電量販店が茨城県内で:東京新聞 TOKYO Web

    大手家電量販店5社の茨城県の店舗では昨年4月から、正社員の年間休日が111日以上になった。もともとはヤマダ電機(現ヤマダホールディングス)など3社の労使が、労働条件等の取り決め「労働協約」で合意した下限だ。 さらに、3労組は労働組合法18条に定められた「地域的拡張適用」に基づき、協約の内容を地域を絞って同業他社にも広げるように申し立てた。その結果、協約外のノジマ、ビックカメラも茨城では111日以上にする義務が生じた。 <労働協約の地域的拡張適用> 個別の労使が合意した労働協約を、地域限定で同業他社にも広げること。申し立てに基づき、労働委員会が審査、厚生労働相や知事が決定する。「時給制のスーパーのレジ係」のように適用労働者の範囲を定め、地域内でその4分の3程度に元の協約が適用されている必要があるなど利用の条件は厳しい。かつては零細企業が多い地場産業で、賃金の下限などを設けるのに使われた。これ

    同業者みんな「年間休日111日以上」実現の理由 「眠った法律」活用し 大手家電量販店が茨城県内で:東京新聞 TOKYO Web