線香の煙でぜんそく悪化 九大グループがメカニズム解明 | 毎日新聞
線香の煙がぜんそくを悪化させる仕組みを発表した九州大の松元幸一郎准教授（右）と九大病院の神尾敬子医員＝福岡市東区の九大医学部で2021年4月15日午後4時28分、吉川雄策撮影 九州大大学院医学研究院の松元幸一郎准教授（57）＝呼吸器内科学＝や九大病院の神尾敬子医員（44）らの研究グループが、線香の煙を吸い込むとぜんそくを悪化させるメカニズムを解明したと発表した。線香の煙が気道を収縮させやすくしたり、異物を防ぐ肺の機能を低下させたりしてぜんそくを悪化させていた。 日常的に線香を使う家庭の子どもは、使わない家庭の子と比べぜんそくのリスクが高いことが従来の研究で分かっていたが、線香の煙が体に影響する仕組みは未解明だった。 研究グループは、国内で市販している線香の煙をマウスに吸わせ、24時間後に影響を調べた。その結果、線香の煙が気道を刺激して収縮を引き起こしやすいことや、肺の中で細胞と細胞の隙間（
謎の脳損傷、米外交官ら１３０人以上 欧州、アジアでも確認―ＮＹタイムズ：時事ドットコム
謎の脳損傷、米外交官ら１３０人以上 欧州、アジアでも確認―ＮＹタイムズ 2021年05月13日14時25分 米国防総省＝米ワシントン郊外（ＡＦＰ時事） 【ニューヨーク時事】米紙ニューヨーク・タイムズ（電子版）は１２日、キューバや中国に駐在していた米外交官らが脳に損傷を受ける事例が２０１６年から相次いでいる問題で、被害者の数はこれまで知られていた約６０人よりはるかに多い１３０人以上に上ると報じた。欧州や中国以外のアジアで新たに確認されたが、同紙はアジアの地域がどこかは伝えていない。 中国、マイクロ波兵器使用か インド軍否定 ロシアの関与やマイクロ波による攻撃を疑う情報はあったものの、バイデン政権は米国を狙った攻撃かどうかも断定はしていないという。 中央情報局（ＣＩＡ）や国防総省の職員らも被害を受けた。１９年には外国で勤務する米軍当局者が運転する車が交差点に差し掛かったところ、吐き気と頭痛に襲
動画：イスラエル極右集団が「アラブ人」をリンチ、公共放送で生中継
【5月13日 AFP】パレスチナとの衝突が激化するイスラエルで12日夜、極右集団がアラブ人と見なした男性をリンチする衝撃的な映像がイスラエル公共放送KANで生中継された。 現場は、商都テルアビブ南郊バトヤム（Bat Yam）の海岸道路。極右集団は男性を車から引きずり出し、意識を失うまで殴った。 警察と救急が現場に到着するまで15分かかった。被害者の男性は道の真ん中で、身動きせずにあおむけに倒れていた。 極右集団は、男性はアラブ人で、自分たちに車を突入させようとしていたと主張した。しかし、映像を見ると、男性はデモをしていた極右集団を避けようとしていた。 テルアビブのイチロフ病院（Ichilov Hospital）は、「リンチの被害者は重傷だが、容体は安定している」と発表した。 極右政党、宗教シオニズム（Religious Zionism）のベザレル・スモトリッチ（Betzalel Smotr
ＷＨＯ権限拡大必要、次のパンデミック予防へ＝独立調査委
［ジュネーブ １２日 ロイター］ - 世界保健機関（ＷＨＯ）の独立調査パネル（委員会）は１２日、今後いかなるウイルスも新型コロナウイルスほどのパンデミック（世界的大流行）を起こさないために、感染症の拡大に素早く対応する世界的な新たな制度が必要だと述べた。 調査パネルの専門家は２０２０年初めの世界的な対応に関して、緊急事態宣言が遅れたことや渡航規制を導入しなかったこと、各国が警告に応じずに「失われた１カ月」となった点など、深刻な欠陥があったと指摘。これによりウイルス感染が広まり、壊滅的なパンデミックに至った。
上昌広は中国の手先なのか？｜Usagimask｜note
新型コロナウイルス感染症やコロナワクチンについては、必ず1次情報として厚生労働省や首相官邸のウェブサイトなど公的機関で発表されている発生状況やQ&A、相談窓口の情報もご確認ください。※非常時のため、すべての関連記事に本注意書きを一時的に出しています。 「縦軸おじさん」こと上昌広。 立憲民主党が重用していること、各メディアでも毎回政府批判ありきで医学的に間違った内容を発信することで知られており、単に政権批判のために都合よいコメントを出す逆張り神だと思っていました。 しかしそれが盲点でした。発言やメディア登場の度に大勢の専門家が的確に誤りの指摘やデマに対し批判をしているからこそ、深く見ていなかったのですが、もっと早く気付くべきでした。 上昌広には中国の息がかかっているでしょう。 ・中国共産党によるグローバル反米プロパガンダ情報戦に加担 ・２度「環球時報」で中国を賞賛し米ファイザー製ワクチンにネ
「監督官庁からの天下りは人的わいろ」 SBG孫社長、“会食問題”など業界内の官民癒着を批判
「監督官庁からの天下りは人的わいろだ」――ソフトバンクグループ（SBG）の孫正義社長が決算発表の場で、日本の産業界にはびこる天下りの仕組みを「日本の構造的問題だ」として批判する一幕があった。 きっかけはNTTと総務省幹部との会食問題への認識を問う報道陣からの質問だった。孫社長は「監督官庁との癒着のような会食は当然いけない」と批判した上で、「うちは自分たちの監督官庁から天下りを受け入れないと公言している」と説明した。 この回答を皮切りに“孫節”がさく裂した。孫社長はさらに「年間数千万円の報酬を払って、天下りを監督官庁から受け入れるのは会食よりももっと大きな問題。もっと人々から責められるべきこと。人的癒着、人的わいろだ」と批判。金融、通信、教育などの各業界でもみられる問題だとし、「副社長などの形で監督官庁から人材を継続的に受け入れている会社と、“卒業コース”のように送り出す監督官庁はどういう癒
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