東大教授、ネコの腎臓病薬の開発に専念へ 寄付盛り上がり退職を決意：朝日新聞ネコの腎臓病を治す薬を研究している東京大の宮崎徹教授（免疫学）が、3月末で東大を辞め、薬の開発に専念することがわかった。年内にも実際にネコに薬を与える治験を始め、早ければ2023年の承認申請を目指す…
結婚や子育ての正解に合わせなきゃ、なんてない。｜最上もが
「既成概念にとらわれない生き方をしている」として、2021年7月に開催されたLIFULLの「『しなきゃ、なんてない。』アワード2021」を受賞。「芸能人は何を言われても黙っているべし」という風潮を意に介さず、ネットの誹謗（ひぼう）中傷に毅然と反論する強さは一体どこにあるのだろうか。最初は家族のために始めた芸能生活だったが、現在は「ファンの子を一人でも救うために」という気持ちに変わったという。その意図とは？デビュー以来持ち続けているコンプレックスやそれを克服するための努力、ファンに伝えたいことなどを伺った。 彼女は、この10年ずっと私たちをドキドキさせる存在だ。もがさんは10年前から「自分らしさを曲げない」という強い覚悟で、「芸能人はこうあるべき」という世間の常識と戦い、「芸能人とSNS」の新しいスタンダードを切り開いてきた。そして、今はママという新たなステージでまた輝きだしている。そんな、
ハワイやサーファー文化でおなじみ「シャカ」の歴史は思ったより暗かった | あの手ぶりをしたことがある人は必読
あの手ぶりが「シャカ」という名前だとは知らずとも、見たこと、やったことのある日本人は少なくないだろう。だがその手ぶりの背後には暗い歴史があった。世界の知られざる事象に光を当てる米トラベルメディア「アトラス・オブスキュラ」が紹介する。 サーファーたちが集まるビーチならどこでも、「シャカ・ハンド」をする人を見ないほうがいまどき難しい。親指と小指をピンと伸ばし、真ん中の指3本は内側に折った手ぶりのことだ。 「ハング・ルース」などと呼ばれたりもするこの象徴的な手ぶりは、発祥地であるハワイから世界中に広まっている。 シャカはいまやアメリカの大統領やロンドンのナイトクラブ客がするばかりか、絵文字にさえなっている。 ハワイのカウアイ島で「タンバ・サーフ・カンパニー」を経営するサア・タンバは生まれてこの方、シャカをし続けてきた。 「俺に言わせれば、『やあ』のあいさつであり、『さよなら』のあいさつであり、い
NHK不適切字幕 チェックシートで確認怠る 再発防止策生かせず | 毎日新聞
2021年12月放送のNHK・BS1スペシャル「河瀬直美が見つめた東京五輪」に不確かな字幕があった問題で、NHKは12日開かれた経営委員会に、匿名が適正かなどを判断するチェックシートによる確認を怠っていたと報告した。経営委後、森下俊三委員長（関西情報センター会長）は報道陣に対し、担当者がこの番組はチェックシートの対象外だと思い込んでいたことを明らかにした。チェックシートは、「クローズアップ現代」のやらせ疑惑に対する再発防止策として15年に導入されていたが、生かされていなかった。 14年放送の「クロ現」では、知人男性を出家詐欺のブローカーとして匿名で出演させ、決定的なシーンが撮れたように演出していた。チェックシートは名前や顔を安易に伏せないようにするのを目的に、全てのニュースや番組を対象に導入され、「なぜ匿名にするか」「真実性をどう確認したか」などを取材者自身が書き込み、上司らが可否を判断す
１２日付１面「米兵出国前ＰＣＲ 日本だけ除外」の記事について
１２日付１面に「米兵出国前PCR 日本だけ除外」と題する記事を掲載していますが、記事で紹介した「しんぶん赤旗」入手の米軍資料（１２月３日時点のもの）は、米軍横田基地からの米兵の移動に関するものであり、米本土から日本に対する米兵の移動にさいしての出国前PCR検査の免除の根拠にはならないものでした。この点はおわびして訂正します。 他方、米軍資料は、横田基地から韓国・烏山空軍基地、シアトルやワシントン（米国）、ディエゴガルシア（英領）など、日本以外の外国への移動にさいしては、出発７２時間前のPCR検査を義務づけていることを明らかにしています。 米本土から日本に対する米兵の移動にさいして、米軍が出国前PCR検査を、昨年９月３日から１２月２５日までの期間、免除をしていたことは、すでに日本政府が明らかにしていたことです（１２月２４日の林芳正外相の記者会見および２７日の松野博一官房長官の記者会見）。 こ
太陽の爆発現象「太陽フレア」活発に 社会インフラに影響も… | NHKニュース
「太陽フレア」と呼ばれる太陽の爆発現象が今後活発になり、社会のインフラに影響を及ぼすおそれがあると指摘されていることから、国は社会への影響の予報を強化することなどの検討を始めました。 太陽 2025年ごろに活動活発に 太陽は活動の周期があり、3年後の2025年ごろに活発になる時期を迎えることから「太陽フレア」と呼ばれる巨大な爆発現象が増えて、位置情報を提供するGPSの精度の低下や電力網の停電など社会のインフラに影響を及ぼすおそれがあると指摘されています。 総務省は太陽活動の観測や影響の予報を強化するため、有識者からなる「宇宙天気予報の高度化のあり方に関する検討会」という新たな会議を設置し、初会合を開きました。 この中ではこれまで「太陽フレア」の規模に応じて研究機関が出していた警報について、社会への影響も考慮した5段階の警報に変更することなどを想定していて、ことし6月ごろに報告書をまとめると
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有馬哲夫 on Twitter: "つくづく思うのですが、日本が戦争に負けなければ、韓国の歴史問題ハラスメントも北朝鮮の核ミサイルも、中国の軍事的膨張も、南沙・西沙諸島の軍事基地化も、台湾危機も、北方領土（千島、南樺太）問題もなく、平和なアジアがあったのにと思います。"