Appleの「QuickTake」には2つの意味がある。現在では、QuickTakeといえば、iPhoneの純正カメラアプリで写真モードになっているときに、○（白い丸）のシャッターボタンを長押しするか、右にスライドさせるとビデオ撮影を開始できる機能を指す。長押しの場合には離すと止まるが、右スライドだと離しても撮影は続く。スチルとムービーを簡単な操作で行き来できる。 iOS 13からiPhone XS、iPhone XR以降に追加されたこの機能を、AppleはQuickTakeと呼んでいる。QuickにTake a Photo/Movieということなので、QuickTakeというのはストレートすぎるネーミングだ。覚えておいて損はない便利な機能だ。 さらに、iOS 14からは物理ボタンでも可能になっている。音量ボタンのどちらかを長押しするだけでQuickTakeビデオを撮影できる。 もう1つの

BIOSからUEFIへ　BIOSはなぜ終わらなければならなかったのか：“PC”あるいは“Personal Computer”と呼ばれるもの、その変遷を辿る（1/4 ページ） 昔ながらのIBM PC、PC/AT互換機からDOS/Vマシン、さらにはArmベースのWindows PC、M1 Mac、そしてラズパイまでがPCと呼ばれている昨今。その源流からたどっていく連載。第16回はWindows 11で注目された、UEFIとその前身であるBIOSについて。 第1回：“PC”の定義は何か　まずはIBM PC登場以前のお話から 第2回：「IBM PC」がやってきた　エストリッジ、シュタゲ、そして互換機の台頭 第3回：PCから“IBM”が外れるまで　「IBM PC」からただの「PC」へ 第4回：EISAの出現とISAバスの確立　PC標準化への道 第5回：VL-Bus登場前夜　GUIの要求と高精細ビデオ

バルミューダ初のスマートフォン「BALMUDA Phone」が発表された。11月16日の発表会後、実機に触れる機会を得たので、ファーストインプレッションをお届けする。 バルミューダは自前の工場を持たないファブレス形式で成長してきた新興の家電メーカーで、その製品には社長でありチーフデザイナーでもある寺尾玄氏の“こだわり”が強く表れている。今回のBALMUDA Phoneも、例外ではなく“寺尾カラー”を色濃く反映した、クセのある製品となっている。

SFCは、TRUTH SocialのテストサイトはAGPLv3のMastodonプラットフォームに基づいて構築されているにもかかわらず、ソース全体を開示していないことがライセンス違反だとしている。 「30日以内にソースを提供しない場合、ソフトウェアの権利と許可は自動的かつ永続的に終了する。あなた（トランプ氏のこと）が不動産業界の大物でも、リアリティショーのスターであっても、元米大統領であっても、AGPLv3は例外なく機能する」とSFCの代表取締役、ブラッドリー・M・クーン氏は述べた。 同氏は「ライセンスは意図的に（われわれが好きではない、意見を異にする人々を含む）すべての人を平等に扱うが、すべての人はコピーレフトライセンスと同じルールの下で行動する必要がある」とも語った。 トランプ氏のメディア企業Trump Media & Technology Group（TMTG）が30日以内にソースを

モバイル業界では、間もなく発表されるとみられる次期iPhoneが注目を集めているが、中古業界では、いまだに「iPhone 8」や「iPhone 7」が売れ筋となっている。中古業者が発表するスマートフォンの販売ランキングを見ると、iPhone 8やiPhone 7が上位を独占している。iPhone 8は2017年、iPhone 7は2016年に発売されたモデル。4～5年も前に発売されたモデルが、中古とはいえいまだに売れていることは驚きだ。 →ゲオ、2021年上半期の中古スマホランキング発表　総合1位は「iPhone 8」 今回、中古スマートフォンを扱うゲオホールディングス（以下、ゲオ）と、中古iPhoneをメインに扱う「にこスマ」を展開しているBelongの2社に、中古iPhoneの売れ筋トレンドを聞いた。 中古なら1万～2万円台でiPhoneが手に入る まず、ゲオが強調するのが「コストパフ

「今、ゲーミングPCを組むなら15万円」――1年前から変わった常識：古田雄介のアキバPick UP！（1/4 ページ） 夏休みはPCパーツの一式買い需要が増える。ただ、2021年の8月は「思っていた予算でゲーミングPCが組めずに涙をのんだ学生さんがいました」という話をちらほら聞いた。 原因は9割方グラフィックスカード――夏休みに涙をのんだ学生さんも 2021年に入ってPCパーツ、特にグラフィックスカードの値上がりが続いており、ゲーミングPCを組むトータルコストが上昇していることが背景にある。あるショップは「1年前は『予算10万円でゲーミング！』と売り出していたんですが、今はほぼ不可能なお題になってしまいましたね」と嘆く。 振り返れば、2020年6月には特別定額給付金（10万円）を元手に自作マシンを組むブームが起きていた。あれから、ゲーミングPCの最低ラインによく挙げられるGeForce G

USBが誕生したのは「奥さんのプリンタをつなげる手間にキレたから」　USBの設計当時を振り返る：“PC”あるいは“Personal Computer”と呼ばれるもの、その変遷を辿る（1/6 ページ） IBM PC、PC/AT互換機からDOS/Vマシン、さらにはArmベースのWindows PC、M1 Mac、そしてラズパイまでがPCと呼ばれている昨今。その源流からたどっていく大原雄介さんによる解説連載の第8回。前回はPCのアーキテクチャを巡るIntelとMicrosoftの動きを描いたが、今回はそこでIntelの取り組みの成果の一つとして挙げたUSBのお話である。 USBはいろいろ失敗もある（というか、現在進行形で失敗し続けている気もしなくはない）が、それでも大成功したインタフェースである。そして単にPCだけではなくマイコン（※1）などでも普通にサポートされるようになってきており、加えてP

東北新社の認定取消で明るみに出た「使われぬ電波」　影響わずか700人、4K向け“左旋”放送の意味を問う（1/2 ページ） 東北新社の放送チャンネルである「ザ・シネマ4K」のサービスが終了することとなった。菅義偉首相の長男である菅正剛氏が総務省幹部を接待した問題の調査から派生して、放送認定時に外資規制法違反があったことの処分として、事業者認定が取消になったからだ。 筆者が記憶する限り、放送事業者の認定取消は放送法施行後、初ではないかと思う。放送とは認定事業であり、放送法は法に違反した事業者の認定を取り消すことができると規定して、法に強制力を持たせている格好だ。しかしこれまで認定取消事業社がなかったということは、それだけ放送事業者というのが手厚く守られた事業であるという裏返しでもある。 例えば地上波キー局が認定取消ともなれば、年間数千億円規模の事業が吹っ飛び、1億1千万人の全国民への影響は避け

総務省は通信業界を変えたのか？　14年間の政策を見直し、愚策は撤廃すべき：ITmedia Mobile 20周年特別企画（1/3 ページ） 「アレのせいで、ドコモや総務省との交渉が一切ストップしてしまった」 と、ぼやくのはMVNO関係者だ。「アレ」とは文春砲のことであり、NTTと総務省による接待報道によって、関係者たちが打ち合わせをできずに困っている状態に追い込まれているのだ。 実際、OCN モバイル ONEの新料金プラン発表も本来であれば3月12日にオンラインで開催されるはずが、諸般の事情により延期。最終的にはリリースだけが配信されるだけとなった。業界内では「文春砲の影響か」と見る人が多い。 接待報道で最も衝撃的だったのが、谷脇康彦総務審議官の辞職だ。谷脇氏といえば、日本の通信行政を代表する「顔」のような存在であった。 2007年の「モバイルビジネス研究会」でも今と同じ議論 今から14年

JAXA（宇宙航空研究開発機構）は12月6日、小惑星探査機「はやぶさ2」が小惑星「リュウグウ」から持ち帰ったカプセルが地球に帰還し、着陸予定地域であるオーストラリアのウーメラ砂漠にある実験場でパラシュートとともに発見したと発表した。 カプセルの回収作業は12月6日午前6時23分から開始し、7時32分に作業が完了した。はやぶさ2は、リュウグウで人工クレーターを作り、舞い上がった物質を採取したが、その成果物は、まずヘリコプターで現地本部に輸送され、飛行機で日本に運搬されて、相模原市のJAXAで分析される予定だ。

初の国産ジェット「三菱スペースジェット」の事業凍結、日本が得意だったはずの電池技術でテスラの後塵を拝するEV（電気自動車）関連業界、中国企業との技術格差が拡大するばかりのドローン（無人機）など、日本のモノ作りが次々とダメになっている。一連の凋落（ちょうらく）の背景には何があるのだろうか。 重要技術で日本連敗 三菱重工は10月30日、1兆円以上の費用を投じて開発を進めてきた、国産初の民間ジェット旅客機「三菱スペースジェット」の開発を事実上凍結する方針を明らかにした。三菱スペースジェットは開発が遅れに遅れ、6度も納入を延期してきたが、現時点においても納入できる見通しは立っていない。同社ははっきりと説明していないが、事実上の撤退と考えて良いだろう。 航空機の製造はかつては米欧企業の独壇場だったが、近年はブラジルや中国など新興国のシェアが高まっている。三菱がなかなか撤退に踏み切れなかったのは、同社

auブランドについては、既に「全機種を5Gにする」と明言している通り、スマートフォンやサービスは「5G」を徹底的に追求する。料金プランも無制限プランを主軸に据え、NetflixやTELASAなど映像サービスとのバンドルにも注力する。 一方、シンプルかつお手頃な価格を追求するのが「UQ mobile」だ。10月28日に月額3980円（税別）の20GBプラン（スマホプランV）を発表し、2021年2月以降に提供する。これに「BIGLOBEモバイル」と「J:COM MOBILE」を加え、さらに新たに設立する子会社「KDDI Digital Life」を含めてマルチブランドでモバイルサービスを提供していく。 高橋氏はUQ mobileのスマホプランVについて「国際水準に遜色ないプランを高品質で。（日本と）同じような品質を担保しているニューヨークやソウルと比べても安い」と自信を見せる。

「やりとりは対面かFAX」「外出自粛の配慮なし」──議員への不満噴出、省庁職員のコロナ禍での働き方が明らかに（1/2 ページ） 「三密の状態で説明が求められる」「官僚の働き方に対して配慮を感じない」──働き方改革のコンサルティングを手掛けるワーク・ライフバランス（東京都港区）が行った、中央省庁の国家公務員に対するアンケート調査で、行政のデジタル化が進まない一因に国会議員の無配慮があることが明らかになった。 アンケート調査では、2020年3月～5月の働き方にどんな変化があったか、480人の国家公務員から回答を得た。 議員から配慮あった？　9割が「そう思わない」 「議員とのやりとりで、官僚の働き方の質を高めるための配慮を感じる変化があったか」という質問に対しては、91.3％が「そう思わない」と回答した。自由記述のコメント欄には以下のような不満の声が寄せられた。 「議員が配慮している様子が全く見

6月19日、日本でも新型コロナウィルス感染症（COVID-19）に対する「接触確認アプリ」（COVID-19 Contact Confirming Application、通称「COCOA」）が公開された（iPhone版リンクはこちら、Android版のリンクはこちら）。 このアプリに関するAppleとGoogleの共同コメントを得られた。以下に紹介する。 日本の新たな生活様式の下でCOVID-19の拡大抑制を図るために、厚生労働省が提供開始した新型コロナウイルス接触確認アプリ「COCOA」 をAppleとGoogleは支援致します。同アプリは、AppleとGoogleのプライバシー保護技術を活用しており、利用するか否かは利用者が自由に選択でき、デバイスの位置情報を収集・使用することもありません。AppleとGoogleは今後も厚生労働省及び日本政府の取り組みを支援して参ります。 公開され

ガーミンジャパンが販売している、Garminブランドのスマートウォッチの一部モデルが、5月21日に交通系ICカード「Suica」の決済に対応した。今回Garminのスマートウォッチを試用する機会を得たので、Suica機能や使い勝手に絞ってレビューしていく。 GarminがSuicaに対応した意義 Suicaに対応しているスマートウォッチというと米Appleの「Apple Watch」シリーズが挙げられるが、筆者の知る限りでは他にSuicaに対応したものはない。ソニーの腕時計用スマートバンド「wena wrist」がFeliCa規格に対応しているが、iDや楽天Edyなどのサポートにとどまっており、Suicaには対応していない。 スマートウォッチの機能として電子マネー、特にSuicaが重要と考えている人にとっては、GarminのスマートウォッチがSuicaに対応したのは、Apple Watch

『羅小黒戦記』はネット配信の短編アニメとして11年から制作が開始されて、この劇場版はWeb版の前日譚にあたるが、あくまで独立した物語として楽しめる。ストーリーやキャラクターから受ける印象は、ジブリ作品のようにほのぼのとしたファミリー向けの雰囲気だ。しかし実際にはそうした面だけでなく、スピーディーなアクションによるバトルシーンなども盛り込まれていて、エンターテインメントとしてハイレベルな作りになっている。 海外のアニメと言えば、どちらも19年にシリーズ作が公開された『アナと雪の女王』や『トイ・ストーリー』のように、ディズニーやピクサーのアニメ映画を思い浮かべる人もいるだろう。だがディズニー以外の海外製アニメ、なかでも中国製のアニメ映画が、日本の映画館でこのようなロングランヒットになった例は、これまでにあまり聞いたことがない。 中国のアニメーションは1940年代から60年代には隆盛を誇っていた

Innovative Tech： このコーナーでは、テクノロジーの最新研究を紹介するWebメディア「Seamless」を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。

スペック低くても「問題ない」　日本マイクロソフト、文科省“子ども1人にPC1台”対応パッケージ提供（1/2 ページ） 日本マイクロソフトは2月4日、教育用のPCやクラウドサービスなどを一般向けより低価格で提供する「GIGAスクールパッケージ」を教育機関向けに発売した。文部科学省の掲げる“子ども1人にPC1台”施策に準拠したノートPCや、「Office 365」など教育関連サービスを全国の自治体や私立学校などに提供し、教育分野でのさらなる市場拡大を狙う。 【修正履歴：2020年2月4日午後6時22分　事実に基づきタイトルの一部を修正しました】 文部科学省は2019年12月、「GIGAスクール構想」を発表した。児童生徒一人一人に合わせた教育を実現するため、23年までに全国の小中学生1人にPC1台を用意することや、学校の通信環境を整備することなどを目指している。1月30日には、PCや校内LAN工

「見破るのは実質不可能」──ECサイトからカード番号盗む“最新手口”、セキュリティ専門家の徳丸氏が解説（1/2 ページ） ECサイトからクレジットカードや個人情報などの情報漏えいが相次いだ2019年。記憶に新しいところでは象印、19年前半ではヤマダ電機などのECサイトからクレジットカード情報が漏えいした。セキュリティ専門家の徳丸浩氏は、「情報漏えい事件が急増した1年だった」と振り返る。情報を盗もうとする攻撃者の最新手口については「自分でも気付けるか分からない」と状況は深刻だ。 サイトはクレジットカード情報を保持していないのに…… 徳丸氏は、19年に目立った攻撃手法として「入力画面の改ざん」と「偽の決済画面」という2つの手法を挙げる。 これらの攻撃を受けるECサイトは、決済方法について2種類に分けられる。1つは、クレジットカード情報をECサイトの画面で受けつつも直接決済サーバに送り、決済サー

Twitter上で複数の漫画家がディズニー映画「アナと雪の女王2」を宣伝する漫画を一斉に投稿し、一部のユーザーからステルスマーケティングが疑われていた問題で、同作品の国内展開を手掛けるウォルト・ディズニー・ジャパンは12月4日、ITmedia NEWSの取材に対し、「依頼の段階で伝達ミスがあり、広告表示がなされなかった。意図して起きたものではない」と回答した。 ウォルト・ディズニー・ジャパンは、複数のパートナー企業にアナと雪の女王2の広告、宣伝を依頼。SNSを使った宣伝には、投稿に広告であることが分かる表示を行うように求めていたが、「どこかでコミュニケーションミスがあり、抜け落ちてしまった」（同社）としている。 ネット上でステマ疑惑が指摘され始めた4日朝、一部の漫画家らは試写会に招待されて描いたPR漫画であることを釈明するツイートを行っていた。同社は「レビュー漫画の掲載を依頼した漫画家らに