ソニー創業者・盛田昭夫が53年前に提唱した「働かない重役追放論」 | 文春アーカイブス | 文春オンライン
盛田昭夫氏は、終戦直後の1946年に井深大氏とともに東京通信工業株式会社（後のソニー）を設立した。ソニー副社長だった盛田氏は、1960年、米国にソニーの現地法人が設立されると同社の社長に就任。アメリカのビジネス界から強い刺激を受けたようだ。 その盛田氏が、東京五輪が行われた1964年に先進的なコーポレートマネジメント論を発表していた。 ジャーナリスト・大西康之氏の解説付き。 出典：「文藝春秋」1964年7月号 いま日本では、自由化対策とか開放経済にどう対処するのかということが、焦眉の急となっている。温室育ちの促成栽培も一応軌道にのって、世界の耳目を驚かすほどの経済成長を示しはじめたので、もはや一人前と認められて、弱肉強食の自由競争の世界にひきずりこまれ、いやが応でもそこで生きていかねばならなくなったのである。 日本の企業に真の国際競争力があるか、厳しい世界の自由経済の中で生きぬくだけの実力
日産自の新型「リーフ」、難題抱えた始動－ＥＶには空前の追い風も
日産自動車は電気自動車（ＥＶ）「リーフ」の新型車を９月に公開する。米テスラなど強力なライバルが台頭し、世界的なＥＶ普及の機運が高まる中でフルモデルチェンジでてこ入れを図るが、中古車の下取り価格の低さなど新たな課題も浮上し、新型はＥＶの盟主の地位を維持できるかの試金石となる。 日産自のこれまでの発表資料によると、新型リーフは９月６日に公開予定で、ＥＶのエネルギー効率や航続距離に大きく影響する空気抵抗を考慮した「抜群の空力と未来を予感させるデザインで、爽快（そうかい）な走りを提供する」としている。自動運転技術「プロパイロット」を搭載し、駐車操作をすべて自動で制御できるシステムも取り入れる。 早くからＥＶを次世代エコカーの本命と位置づけていた日産自は2010年に世界初の量産型ＥＶとして初代リーフを発売。これまでの販売実績は当初の計画を下回っているが、ＥＶなど電動車の販売をメーカーに義務づける環境
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