トリスキー @bunbunpukupuku 今住んでいる土地ではジョビよりもイソヒヨとハクセキレイの方が懐っこい(というか図々しい…？)かなぁ>RT イソヒヨはわりと人間の近くをウロウロしてくるからつい目でも足でも追いかけちゃう☺️ 2022-02-13 08:00:07

こんな記事があった 声をつないで：女子の大学進学　東京と鹿児島で格差2倍超　10県は30％台どまり | 毎日新聞 https://mainichi.jp/articles/20220213/k00/00m/040/124000c これを見て他の都道府県も知りたかったので、基になっている学校基本調査という奴から表を作ってみた。ただこの統計表は4年生大学以外の短大や専門学校への進学も含まれるものだ。 わかること 進学率そのものは女性の方が高い。これは全国的にも鹿児島県でも同じで、男性の方が進学率が高いのは、北海道、山梨県、静岡県。ただいずれも値は拮抗し男女差2％以内。 進学率が最も低いのは鹿児島県ではなく沖縄県の41%。ついで山口県で44%、鹿児島県で45%なので、沖縄県が4ポイントも低いことに。トップは京都府で70%の進学率がある。沖縄県に対して27ポイントも違うので、男女格差よりも都道府県

大人になってから、日本に住んだのはたったの1年４ヶ月で、それ以外は海外だった私。（＊現在はアメリカ東海岸在住です） 日本に帰るときはフェイスブックやなんかで繋がっている友人（と呼ぶには会ってない時間が長すぎる）たちに　”お願い！” と言われることがたまーーーーーーにある。独身の頃のお願いは　”今度帰ってくる時アレ買ってきて！”系のお願いがほとんどで、お土産を兼ねて喜んで買って帰っていたが、結婚してからちょっと様子が変わった。 たった1年４ヶ月の日本在住時代に知り合った方や、昔の友人、夫の職場の上司などが、そして更には彼らの家族や友人（私たちには赤の他人）が、私たちが結婚してアメリカに移住する（夫にとっては帰国）となった時に必ずお願いしてきたのが ”うちの子をホームステイさせてちょうだい” 正直に言う。これはいくら仲良くしている友人でも、ましてや単なる知り合いなどには、絶対にしてはいけないお

2020年4月の緊急事態宣言下において一時は半減した取引が2021年の緊急事態宣言明けに回復。コロナ以前をしのぐ勢いをみせましたが、2022年の不動産市場はどうなっていくのでしょうか。個人向け不動産コンサルティング・ホームインスペクションを行うさくら事務所会長の長嶋修さんに、今後の展開を伺いました。 不動産市況好調もエリアは限定的。2022年も「3極化」が進む 2021年10月に首都圏の新築マンション発売平均価格が1990年バブル期を超え過去最高を記録しました（不動産経済研究所「首都圏新築分譲マンション市場動向 2021年まとめ」より）。「2021年を一言でいうと、住宅市場絶好調の年だった」と長嶋さんは振り返ります。 「コロナウイルスの感染拡大による緊急事態宣言があった2020年には、不動産市場大暴落が始まるんじゃないかという話もありましたが、2021年は、需要が息を吹き返して順調に取引数

Akiko Kayano @baroncia イタリアのトスカーナ地方に在住の絵描き、日本画素材で抽象を描いています。相棒は(リアルの)白熊に良く似た伊人。スプリンガーのアルゴと大好きな薔薇に囲まれた日々…と書くと優雅ですが、実際のイタリア生活は【キビシイ】よ！アトスは1月末に虹の橋を渡りました。ロスで元気ないです。香りとワイン、食、植物、薔薇祭り開催中。 https://t.co/FOUR8q3Oh9

2021年春の女子の大学進学率（4年制）は、都道府県別で東京が最高の74・1％となり、最も低い鹿児島の34・6％とは2・14倍の開きがあることが12日、分かった。男子の都道府県間格差は最大1・92倍。女子の進学率が男子を上回ったのは徳島と沖縄の2県だけで、鹿児島を含む10県は30％台にとどまった。 文部科学省が例年算出している方法を使い、最新の学校基本調査に基づいて共同通信が試算した。差が生じる要因として、有識者からは、地域ごとの所得格差や大学の都市部偏在、地域や性別によって進学への価値観が異なることが指摘されている。属性にかかわらず学ぶ機会を保障するため、国や自治体、学校などが協力し複合的な課題を解決する姿勢が求められる。 全国の進学率は女子51・3％、男子57・4％。ともに上昇傾向にある。 女子の都道府県別では、大学が多数立地する東京と京都（66・8％）が突出。50％超は12都府県で、

米国防総省、オープンソースをプロプライエタリより優先的に採用する調達方針を明らかに。同省CIOが書面で通知 米国防総省は「Software Development and Open Source Software 」（ソフトウェアの開発とオープンソース）と題する同省CIO John B. Sherman氏の1月24日付けの書面を公開し、プロプライエタリな製品を購入する前に、既存の政府ソリューションやオープンソースソフトウェアの採用を優先する方針を示しました。 この書面は、セキュアなオープンソースソフトウェアや商用ソリューションの採用を増やすことを同省に指示した2018年7月発表のサイバー戦略の下で、どのようにオープンソースソフトウェアを位置づけるかを説明するものです。 書面の本文で、オープンソースを採用する上で2つの懸念を示した上で、付録のガイドラインで具体的な方針を明らかにしています。