有力人事の告白「今や8割の社員は用済みだ！」「6重苦」の日本企業は社員の8割がリストラ予備軍だという。時代の大きな変化は企業が求める人材像を一変させた。管理職、一般社員にはどんな働き方が求められているのか。有力人事部が「生き残る社員」の条件を語り尽くす。 40代バブル入社組がリストラ予備軍 【電機】東日本大震災の影響による中小企業のリストラをはじめ、大手もリーマン・ショック以来の業績不振や円高による生産の落ち込み、海外への生産シフトでリストラをしている。それでも、まだバブル入社組の数が多い。彼らは40代の半ばに達した課長職が多いが、人件費負担も高いし、リストラのターゲットになっている。 【IT】リーマン・ショック後にリストラをしたことがある。うちでは毎年、人材計画会議を開催し、定量的なデータに基づいてリストラ候補を抽出して手を打っている。やはり多いのは1980年代後半からバブル崩壊後の93年までに採用した40代の社員だ。今まではその
