iPhone の「アクティベーションロック」という機能をご存知でしょうか？ アクティベーションロックは iCloud の「iPhone を探す」機能の一部です。 「iPhone を探す」をオンにすると自動的にアクティベーションロックが有効になります。 また、有効中は以下の作業を行う際は Apple ID のパスワードを求めるようになります。 「iPhone を探す」をオフにする iPhone を初期化する 初期化後の iPhone をアクティベートする 知らないうちに機能がオフにされることがなくなります。これにより、紛失・盗まれた iPhone の無断使用・転売を抑止します。 今回はアクティベーションロックの使い方に加え、合わせて設定しておきたいセキュリティ機能をご紹介します。

今年4月より、消費税が5%から8%に上がります。 消費税8%計算機は、消費税8%込みの価格を計算できるアプリです。 どんな時に使うの？ 今払っているガス・水道などの公共料金。毎月頼んでいるお水や、通っているジムの料金など…今まで支払っていた料金がどれだけ上がるか、気になりませんか？ このアプリでちょっと計算してみましょう。 どれくらい上がるの？ 毎月の電気代。先月は暖房を使いすぎたせいか、5,560円でした(ガチ)。 5,560円に5%の消費税を加えると、5,838円になります。 (標準の計算機アプリで計算) 消費税が8%になるとどうなるのでしょう。調べたい金額を入力し【税込】をタップします。税込み価格は6,004円になり、消費税5%に比べて166円上がりました。 月極(つきぎめ)の駐車場。都内は結構高いって聞きます。35,000円として計算してみると37,800円に。消費税5%の場合は3

ACアダプターを接続したままにしているとバッテリー劣化が気になる MacBookにACアダプターを接続したままにしていると、バッテリーの劣化が早くなる可能性がある、とは昔から言われていること。真偽のほどは？ MacBook Pro 15辺りをACアダプターにつなぎっぱなしにしてデスクトップマシン的な使い方をしていて、ほとんどバッテリー駆動させていないのにバッテリーが使えなくなってしまった経験がある人は少なくないんじゃないでしょうか。 ACアダプターを接続したままにしていると、リチウムイオン充電池を満充電に近いところで微小な充放電を繰り返すことになり、充電サイクルを浪費してしまうといったメカニズムなのではないかと思います。 リチウムイオン充電池の寿命を延ばすには80%程度の充電率をキープするといい リチウムイオン充電池のためには、40%程度の充電率で保存するのがいい、というのがよく言われるこ

水稲育苗箱処理剤は、水稲の病害虫発生を長期にわたり防止するだけではなく、本田での農薬散布回数を大幅に軽減することを可能にし、防除の省力化と効率化に大きな役割を果たしており、日本の優れた製剤技術の結晶といえます。そこで今回は、この水稲育苗箱処理剤の最近の開発動向、多くの育苗箱処理剤から選択するときのポイントや施用方法について解説します。 防除省力化を実現 ◆年々増加する普及率 水稲育苗箱処理剤は、長期残効型のものが主流となっているが、省力性と効果の安定性が評価され、普及率は年々増加している。特に近年は、生産者の高齢化やほ場近隣での住宅地の増加などにより、本田防除の実施が困難な状況も多くなっていること、農薬の成分数に制限がある特別栽培の面積が多くなっていることから、箱処理剤での病害虫防除は欠かせないものとなっている。また、防除適期を逃さず確実な防除が可能であるという点も大きなメリットであろう。

農水省はこのほど、平成25年産テンサイの作付面積を公表した。全国の収獲量は343万5000ｔで、前年産に比べ32万3000ｔ（９％）減った。 25年産てんさいの全国の作付面積は５万8200ｈａで、前年産に比べ1100ha（２％）減った。麦類、豆類への転換があった。 10ａ当たり収量は5900kgで、前年産を７％下回った。特に主産地であるオホーツク地域等で、降雨のため移植が遅れ、生育が抑制されたことによる。 （関連記事） ・平成24年産てんさい、作付面積減るも収穫量増(2013.02.04) ・てんさいの収穫量増える　平成23年産(2012.02.06) ・てんさいの収穫量、前年比15％減　　農水省統計(2011.02.04) ・てんさいの作付・収穫量減少　　農水省統計(2010.02.08)

北興化学工業（株）（中島喜勝社長）は、自社開発の新規有効成分「イプフェンカルバゾン」を含有する水稲除草剤「ウィナー剤」を上市した。平成26年２月４日に同成分を含有し住友化学（株）が取り扱う「ゴエモン剤」とあわせ、マンダリン・オリエンタル東京で記者発表会を開いた。 「イプフェンカルバゾン」は、北興化学工業が自社開発し、平成25年８月６日付で農薬登録を取得した新規有効成分だ。同社は「イプフェンカルバゾン」を含有する水稲用除草剤の第一弾として「ウィナー剤」を上市した。 「ウィナー剤」は、イプフェンカルバゾンにベンスルフロンメチルとブロモブチドを配合した一発処理除草剤だ。同剤はノビエなどの一年生雑草から多年生雑草まで幅広い草種に有効で、既存の除草剤が効きにくくなった雑草に対しても、高い除草効果を発揮する。 ノビエの発生を長期間抑えることが可能で、水稲に対して高い安全性を示すことから、近年省力技術と

同日付で新たに農薬登録を取得した薬剤は次の通り（▽「薬剤名」（用途・主な適用作物）メーカー名）。 ▽「ヨーロッパトビチビアメバチ」（殺虫剤・れんげ）日本養蜂協会 ▽「ガッテンフロアブル２」（殺菌剤・果菜類など）大塚アグリテクノ ▽「ルーチンＦＳ」（殺菌剤・稲（育苗箱））バイエルクロップサイエンス ▽「フルパワーＭＸ１キロ粒剤」（除草剤・直播水稲）石原バイオサイエンス ▽「兼商マデック」（植物成長調整剤・柑橘、リンゴ、ナシ）アグロ カネショウ ▽「兼商マデックＥＷ」（植物成長調整剤・柑橘）アグロ カネショウ 各薬剤の詳しい成分・適用などは下表参照。 （表をクリックするとＰＤＦファイルにリンクします。） （関連記事） ・【農薬登録情報】10剤が登録取得（1月15日付）(2014.01.17) ・【農薬登録情報】13剤が登録取得（12月18日付）(2013.12.25) ・【農薬登録情報】BAS

ダウ・ケミカル（本社、米国・ミシガン州）は2013年の通期業績を発表した。売上高、利益面とも前年を上回った。 売上高は前年比１％増の571億ドルだった。地域別では、欧州、中東、アフリカ以外の地域で前年を上回り、全体の約３分の１が新興経済圏での売上だった。 特別計上項目を除くＥＢＩＴＤＡ（金利・税金・償却前利益）は同12％増の84億ドル、同純利益は同33％増の30億ドルだった。 このうち農業科学部門は、売上高が同12％増の71億3700万ドルで過去最高だった前年を上回ったが、EBITDAは同１％減の９億6900万ドルだった。農薬は殺虫剤スピネトラムなど新剤が好調だったほか、種子や遺伝資源などの事業が好調。とくに除草剤や害虫への抵抗性遺伝子を組み込んだ交配種トウモロコシの総合技術「SmartStax（スマートスタックス）」への需要が増え、同技術の売上高は前年比19％増えた。 この業績について同

ホクレンと北海道米販売拡大委員会は、道内でもっとも作付面積の多い北海道米「ななつぼし」の販促活動強化の一環で、新テレビＣＭを制作した。 「ななつぼし」は味と食感のバランスが良く、冷めてもおいしさが長持ちするのが特徴だ。弁当や寿司向けの米として、業務用にも人気が高い。また、日本穀物検定協会が認定する食味ランキングでは、平成22年産から３年連続で「特Ａ」を取得している。 道内の主食うるち米作付面積は21年に品種別でトップとなり、25年産では４万2000ha（44％）が作付された。 新ＣＭは辛口コメントで有名なタレント、マツコ・デラックスさんをイメージキャラクターに起用。和服を着たマツコさんが、同じく北海道米の「ゆめぴりか」と「ななつぼし」について、本音の感想を述べる内容となっている。ＣＭは２月８日から大都市圏を中心にオンエアする。 （写真） 「ななつぼし」の拡販に期待を込めるホクレン・佐藤俊彰

【機構変更】 総合企画部に「事業開発課」を新設する。 営農販売企画部に「飼料用米対策課」を新設し、販売企画課の「開発企画室」は事業企画課に移管、販売企画課の近畿駐在事務所は廃止する。 パールライス部を廃止し、米穀部に「精米販売課」、「パールライス課」、「事業体制整備課（臨）」を新設する。パールライス課には「品質・表示管理室」を新設する。東日本米穀販売事業所業務課、西日本米穀販売事業所の両事業所とも業務課と原材料販売課を廃止し、「米穀販売課」を新設する。 畜産総合対策部畜産販売課に「全農ロンドン駐在事務所」を新設する。 生活リテール部店舗事業課に「三重生活事務所」、商品開発課に「全農ブランド推進室」を新設する。 【人事異動】 ○業務監査部 ▽監査企画課課長（米穀部東日本米穀販売事業所事業所長）神田芳明 ○食品品質・表示管理部 ▽食品品質・表示管理課課長（同課）加納弘志 ▽食品品質・表示管理課

一般財団法人日本穀物検定協会（穀検）は２月13日、平成25年産米食味ランキングの結果を公表した。今年は44道府県の131産地品種銘柄を試験し、約３割となる38が特Ａにランクされた。 ◆西日本で改良すすむ 25年産米は過去最多だった24年産の29を上回る38銘柄が特Ａにランクされ、Ａには56が選ばれた。特ＡとＡは一般的に“良食味”とされるレベルであり、昨年より１ポイント増えて全体の72％（94産地品種銘柄）がＡ以上にランクされた。 特Ａが大幅に増えたことについて穀検では、「全国各地の生産者、生産者団体、研究者、行政などの努力のたまもの」（山本徹会長）と評価。具体的には、ここ数年、毎年のように問題になっている夏場の高温障害への対策が進み「耐性品種や栽培技術が普及したことが要因」だと解説した。 東日本で作付されている主な品種は「コシヒカリ」だが、西日本では各県試験場などが独自開発した高温耐性品種