「絶対に採用基準は下げなかった」元Google及川さんが語るエンジニア獲得のコツ | HRナビ by リクルート
グーグルを退職した及川卓也さんをファシリテーターに迎えて行われたスタートアップCTOのミーティングには、8社のCTOが参加。それぞれが抱える悩みをオープンにし、各社の工夫を共有することによって、さまざまな発見を得られる場となりました。前回に続き、その模様をお伝えします。 前編：元Googleの及川卓也さんに聞きました スタートアップのCTOが抱えるアノ悩み 開発拠点、海外にも置くべき？ リモートワークのポイントは？ 完全に国内で開発を行う会社もありますが、海外での事業展開を考えると開発拠点を海外にも置く方がいいようにも思えます。スタートアップにとって最適なのはどういった形なのでしょうか。 ブランド品オークションサイト「スマオク」のザワットは現在、海外向けサービスを考えるフェーズにあるそうですが、「東南アジアなどと比べると、日本はコスト面で5〜6倍かかるイメージがあります。経営陣が『5倍かか
毎年「評価が下から5％」の社員は自主退職してもらってます。
昔から外資系には多かった形態だが、先日訪問した会社は、「成果により、社員を毎年一定数入れ替える」という厳しい会社であった。最近は日系でも増えているように感じる。 「具体的に何をしているのですか？」と聞くと、年1回の評価で、パフォーマンスの下から5％の社員には、割増退職金を払って自主退職してもらうということだ。 もっと具体的に言えば1年分の給与を払い、自主的に退職してもらう。 人事の方はこのように言った。 「彼ら自身もこの会社では2度と高評価はもらえない、とわかっているために皆ある程度は納得してやめていく」 更に彼は言った。 「合理的に考えれば、下から5％の社員の総額人件費は全体の数％にすぎません。パフォーマンスの悪い人は会社の雰囲気を悪くし、チームの足を引っ張りますから、その程度の人件費アップは十分許容範囲です。むしろ定期的に血を入れ替えることが、全体のパフォーマンスアップにつながります。
米人生相談：「26歳女性ですが早期退職してもいいですか」に大波紋：日経ビジネスオンライン
今回は、ある米国人女性がネット上で投げかけた相談を取り上げたい。26歳の匿名女性がネット上の人生相談で、「早期退職したい」と書いたことが波紋を広げ、何千人もが書き込みをする事態になっている。 相談内容と回答者の見解、さらにコメントを示しながら、イマの米国人男女が抱える思いを考察してみたい。 まず相談内容を簡単に紹介する。 「私はIT産業が盛んな都市に住んでいる26歳の女性です。大学を卒業して以来、社会福祉の仕事をしていて、現在はホスピス（終末期ケアを行う施設）で働いています。ただ仕事でさまざまな家族に接しているうちに寂寥感がつのり、ノイローゼの一歩手前です。転職も考えましたが、やりたい仕事が見つかりません。それなら、いま一緒に暮らしている恋人のために炊事や掃除をして生活したいと思っています。彼はそれでも構わないと思っているようです。26歳で退職というのは早過ぎますか」（要約） 日本では勝ち
エンジニアの面接でコードレビューさせてる
（あんま多くないみたいだから多分すぐ身バレしそうだけど書く） エンジニアの面接で実際にコードを書かせる会社が最近は多いみたいだね。でもウチでは特に面接で書かせない。というか今まで書いてきた、関わってきたコードなんて書類で大体分かるでしょ？ それよりも、ウチではコードレビューをさせてる。 選考用にわざと少し突っ込みドコロの多いコード（30〜50行程度のコードを3〜4ファイル）を渡して、もちろんファイル構成自体へのレビューも含めて、どんな意見をその人が出せるかを問う。 レビュー用のコードは複数言語用意してて、一番得意な言語を選んでもらってる。 時間は1時間。資料と赤ペン、そしてネットに繫がったパソコンを渡して、いくらでもググってもらって構わない環境でレビューを紙に赤して貰う。 「コードレビュー」ってものに対しての認識だとか、コードを管理するための能力もある程度分かるし、すごく良い選考制度だと思
なぜ高学歴のクラッシャー上司が評価されるのか？20代“うつ”社員の量産ラインと化した職場の混迷
1967年、岐阜県大垣市生まれ。2006 年からフリー。主に人事・労務分野で取材・執筆・編集を続ける。著書に『あの日、負け組社員になった・・・』『震災死 生き証人たちの真実の告白』（共にダイヤモンド社）や、『封印された震災死』（世界文化社）など。ウェブサイトでは、ダイヤモンド社や日経BP社、プレジデント社、小学館などで執筆。 悶える職場～踏みにじられた人々の崩壊と再生 吉田典史 企業で働くビジネスマンが喘いでいる。職場では競争原理が浸透し、リストラなどの「排除の論理」は一段と強くなる。そのプロセスでは、退職強要やいじめ、パワハラなどが横行する。最近のマスメディアの報道は、これら労働の現場を俯瞰で捉える傾向がある。 たとえば、「解雇規制の緩和」がその一例と言える。事実関係で言えば、社員数が100以下の中小企業では、戦前から一貫して解雇やその前段階と言える退職強要などが乱発されているにもかかわ
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