官房長官ら政権幹部が愛用 「仮面ライダーマスク」の正体は？ | 毎日新聞「つながる毎日新聞」は記者に取材してほしいテーマや疑問、情報をお寄せいただく 窓口です。専用のフォームとLINE公式アカウントを用意しています。郵便でも構いません。内容によっては記者がご連絡を差し上げます。情報提供者の秘密は必ずお守りします。すべてのご要望にお応えはできませんが、その場合も必ず目を通し、今後の記事作成に生かしてまいります。
略称が被っている
略称が被っている作品 15年ほど前から続いている小説がある。私はそのファンである。 しかし、1年前に刊行された漫画の略称が、その小説の略称と同じになっていたのだ。 例) 小説『から揚げ』 漫画『からあげ』 適当な例だが、こんな感じ。漢字表記の有無があるだけで、読みは全く同じである。当然正タイトルは別であるがモヤ……っとしてしまう。これが漫画ファンが勝手に呼びだしたものであるならまあまあそうか……となる気もするのだが、漫画3巻が発売された時点で、公式Twitterに略称が付いている。 商品化するとき、さすがに略称までは調査とかしないんだろうか。 もしこの漫画がアニメ化した場合、広くその略称が知れ渡ることになる。 今までは表記揺れをまったく気にせず「からあげ好き～」「から揚げいいよね」って同じ界隈でウフフしてたのが、そのうち難しくなってくるのかな……逆に漫画勢が「から揚げ面白い！」「からあげフ
フェミニズムが女を殺す (2021.07.14加筆） #トイアンナマガジン｜トイアンナ
こんなテーマで書きたくなかった。なにしろ、切腹しながら首切りに行くようなものだからである。 2021年7月に、世界の大手フェミニスト団体が共同声明を出した。内容はシンプルだ。 私たちは、人権は人と人とを区別するものではなく、その構造において普遍的で、分け隔てできず、奪うことができないものだという認識を強調します。私たちは、どんなグループの人々の人権も、他のグループの人権の犠牲の上に成り立つものではない、ということを確約します。人権は、ジェンダー、性的指向、ジェンダー・アイデンティティ、ジェンダーの表現、性的特徴に関係なく、すべての人にとって固有のものです。 誰もが共感しやすいこの共同宣言だが、日本の「フェミニスト」を名乗る人たちはこれを猛烈にバッシングしている。 署名にある「仕事としてのセックスワーク」て性売春の合法化だろ。貧困女性が助けを求めた役所で売春しろと言われる世界を作りたいのか。
「ワクチン対応すべてがムダに」地方の悲鳴と菅首相への「恨み」 | FRIDAYデジタル
新型コロナ感染者がじわじわ増えている。五輪強行開催なら、国内の感染拡大は避けられない。菅政権はワクチン計画に失敗、感染者激増で、政権維持が危うい。まさに「五輪クラッシュ」だ。 開幕まであと３週間。「五輪クラッシュ」のカウントダウンだ 写真：つのだよしお/アフロ 「ゲームチェンジャーと期待されたワクチンだが、オリンピック開会を目前にした７月１日時点で、２回接種完了者は11％。接種開始から半年が経って、まだそんな程度かという有権者の非難の声が日に日に高まっている。しかも、職域接種が始まるなか『接種券さえ届かない』『自分より若い人がすでに１回目接種した』などという不公平感が拡大していている。地元の声を聞くにつれ、政府は何をやっているんだと困惑しています」 安倍前首相周辺の自民党代議士は、こう言って下を向いた。 オリンピック後に解散総選挙必至という緊迫した状況で、党内からは菅義偉首相のリーダーシッ
自治体、接種予約停止の動き ワクチン不足深刻化―新型コロナ：時事ドットコム
自治体、接種予約停止の動き ワクチン不足深刻化―新型コロナ 2021年07月02日07時13分 ＪＲ仙台駅近くの新型コロナウイルスワクチンの大規模接種会場。１９日から夜間接種も始める予定＝５月２４日、仙台市宮城野区 新型コロナウイルスのワクチン接種をめぐり、一部の自治体で７月の新規予約受け付けを停止・制限する動きが相次いでいる。国からの供給が不足しているためで、必要なワクチンの５割程度しか供給されないケースもある。７月から６４歳以下の接種を本格化させる予定の市区町村では困惑の声が上がっている。 ワクチン接種、ペース低下へ 「１０～１１月完了」目標は堅持 政府は米モデルナ製ワクチンについて、職域接種などの新規受け付けを休止。ただ、自治体側が不足を訴えているのは主に米ファイザー製だ。もともと７月以降供給量が減る見込みだったことが背景にあるとみられる。 新規予約を取りやめるのは主に医療機関での個
スポーツ支援企業の40％ “今後 支援縮小や打ち切り検討” | NHKニュース
東京オリンピックの開幕が迫る中、スポーツを支援している企業のうち40％が、今後、支援の縮小や打ち切りを検討していることが、球技の国内のリーグで作る団体の調査で分かりました。 担当者は「オリンピックが終わったあとはより状況が厳しくなるとみられる。スポーツの価値を模索していく必要がある」と話しています。 球技の国内のリーグで作る「日本トップリーグ連携機構」はことし2月、チームのスポンサーなどスポーツの支援に実績を持つ企業200社と支援の実績がない企業200社を対象にアンケート調査をしました。 その結果、スポーツの支援に実績がある企業のうち、 ▼「支援を継続しない」と答えた企業は3％、 ▼「支援を継続したいが規模や内容の見直しが必要」と答えた企業は37％に上り、 合わせて40％が支援の縮小や打ち切りを検討していることが分かりました。 その理由については「成果の可視化が難しく、費用対効果が計りにく
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