日下 公人氏：現実主義に目覚めよ、日本！ / SAFETY JAPAN [日下公人氏] / 日経BP社
【略歴】 1930年12月9日生まれ 1955年 3月 東京大学経済学部卒業 1955年 4月 日本長期信用銀行入行 1960年 4月 経済企画庁総合開発局へ出向 1969年 7月 調査部社会ユニット副長 1975年 2月 業務開発第一部長 1983年 6月 取締役業務開発部担当 1984年 6月 ウイルソン大統領記念研究所客員研究員（ワシントンDC.) 1984年 10月 社団法人ソフト化経済センター専務理事 1985年 6月 日本長期信用銀行取締役退任 1987年 2月 日本長期信用銀行顧問 1989年 4月 多摩大学教授 1993年 4月 多摩大学大学院教授 1993年 5月 社団法人ソフト化経済センター理事長 1994年 6月 三谷産業株式会社監査役 現在に至る 1997年 7月 東京財団会長（国際研究奨学財団として設
担当者ではなく、マネジャーが成果をあげるとはどういうことか / SAFETY JAPAN [仕事ができる人の習慣] / 日経BP社
第１回 「成果」をあげる意思決定には方法がある 経営コンサルタント 吉田 繁治氏 2005年12月14日 ビジネスマンの間で人気を誇るメールマガジン『ビジネス知識源』では、良質な経営・IT・ビジネス・経済知識の提供を目標に、様々な情報発信をしている。著者の吉田繁治氏の諒解を得て、吉田氏のドラッカーに関する論考の部分を短期集中連載する。 「経営学の父」と呼ばれ、世界の巨大企業経営者に大きな影響を与えてきたドラッカー教授が11月11日、老衰のために死去されました。享年95歳。十分に生き、十二分に書き、多くを語った人です。 経営コンサルタントの私のもとには、彼が死んでも、開けば対話ができる本が何冊か残されています。ドラッカー教授の熱心な読者ではありませんでしたが、難所を迎えるたびに切実に読んで来たことは事実です。 このシリーズでは、経営者ばかりでなく、若い日本の世代に参考になりそう
30万円を3億円に増やした三村君の投資法 / SAFETY JAPAN [森永 卓郎氏] / 日経BP社
第11回 30万円を3億円に増やした三村君の投資法 ～普通の人は中長期分散投資がお勧め～ 経済アナリスト 森永 卓郎氏 2005年12月19日 デイトレーダー コンピューター端末の前に座るデイトレーディング会社の男性。この端末からフランクフルト証券取引所のEUREX市場にもアクセスができる（ドイツ・ライプチヒ） （写真提供：時事通信社。なお同写真およびキャプションについて、時事通信の承諾なしに複製、改変、翻訳、転載、蓄積、頒布、販売、出版、放送、送信などを行うことは禁じられています） 先日、30万円の元手からデイトレーディング（デイトレ）で、3億円まで増やした三村雄太君（仮名）と対談した。彼はいたってフツーの大学生だが、その投資法は私が長年主張してきたこととまるで正反対なので驚いた。 私はちゃんと投資する企業のことを知りたいので事業内容はもちろん、財務諸表なども一通り目を通
大前 研一氏：「産業突然死」の時代の人生論 / SAFETY JAPAN [大前 研一氏] / 日経BP社
1943年、福岡県に生まれる。早稲田大学理工学部卒業後、東京工業大学大学院原子核工学科で修士号を、マサチューセッツ工科大学大学院原子力工学科で博士号を取得。日立製作所原子力開発部技師を経て、1972年、マッキンゼー・アンド・カンパニー・インク入社。以来ディレクター、日本支社長、アジア太平洋地区会長を務める。 世界の大企業やアジア・太平洋における国家レベルのアドバイザーとして活躍のかたわら、グローバルな視点と大胆な発想で、活発な提言を行っている。 「ボーダレス経済学と地域国家論」提唱者。ウォールストリート・ジャーナル紙のコントリビューティング・エディターとして、またハーバード・ビジネスレビュー誌では、経済のボーダレス化に伴う企業の国際化の問題、都市の発展を中心として広がっていく新しい地域国家の概念などについて、継続的に論文を発表している。この功績により、1987年にはイタリア大統領よ
20〜30代の正社員は75％が「仕事に無気力感」、44％が潜在的転職志願者 - nikkeibp.jp - 注目のニュース
野村総合研究所（NRI）は12月5日、20代〜30代社員の仕事に対するモチベーションについて調査した結果を発表した。それによると、現在の仕事に対して無気力を感じる社員が75.0％にも達し、成長実感や社会的意義を感じていない若者の姿が浮き彫りになったという。 調査は2005年10月、上場企業の20代〜30代の正社員を対象にオンラインでアンケートを実施し、1000人から回答を得たもの。 3年前と比べ、「あまり成長した実感がない」という回答者が42.5％に達し、「成長した実感がある」の38.7％を上回った。また、現在の仕事に社会的使命感を「感じない」もしくは「どちらかといえば感じない」という人が31.7％を占め、「感じる」もしくは「どちらかと言えば感じる」の29.5％より多かった。 今後の就業意向について尋ねると、「定年まで勤めたい」は17.9％に過ぎず、「あと10年以上は勤めたい」（9.9％）
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
