2012年の創設当時、カイル・ボディ氏にも、10年後――今のドライブライン・ベースボール(以下ドライブライン)の姿は、想像できなかったのではないか。シアトルの空港近くにある薄暗い倉庫の一角で産声を上げたドライブラインは当初、在野にあまたあるトレーニング施設の1つにすぎなかった。ところが今や、動作解析、データ分析、選手の発掘、育成、再生において、彼らのノウハウは1兆円産業となった大リーグの隅々に
2012年の創設当時、カイル・ボディ氏にも、10年後――今のドライブライン・ベースボール(以下ドライブライン)の姿は、想像できなかったのではないか。シアトルの空港近くにある薄暗い倉庫の一角で産声を上げたドライブラインは当初、在野にあまたあるトレーニング施設の1つにすぎなかった。ところが今や、動作解析、データ分析、選手の発掘、育成、再生において、彼らのノウハウは1兆円産業となった大リーグの隅々に
たかの・ふみこ 1957年新潟県生まれ。作品集に「絶対安全剃刀(かみそり)」「るきさん」「黄色い本」など。2022年のテレビアニメ「平家物語」ではキャラクター原案を手掛け、共著に「わたしたちが描いたアニメーション『平家物語』」。橋本治「桃尻娘」のイラスト原画橋本治さんの小説「桃尻娘」シリーズの文庫版イラストを依頼されたのは、1981年のことだった。79年に短編漫画「絶対安全剃刀」で商業誌デビューしたばかりで、まだ単行本も出していなかった頃だ。文庫の編集者の人が「ポルノ映画にもなったんですよ」と言うので、恐る恐るページをめくると、主人公は当時のわたしと同年代の等身大の女の子だった。初めて橋本さんに会ったのは、たしか79年のこと。後に夫となる秋山協一郎が主宰する文芸同人誌「綺譚(きたん)」で、わたしは挿絵を、橋本さんは詩を寄せていたのが縁になった。「綺譚」のメンバーはそのまま、編集プロダクショ
半導体大手のルネサスエレクトロニクスは19日、主力の那珂工場(茨城県ひたちなか市)で火災が発生したと発表した。先端品を扱う直径300ミリメートルの半導体ウエハーに対応した生産ラインが被害を受けた。同工場は車載半導体の主力工場で、操業停止が長引けば世界的に不足が続く車載半導体の供給に影響が出る可能性がある。20日午前9時から現場検証を開始した。ルネサスは部署横断型の緊急対策本部を設置した。状況確
6107395420001正社員の根幹をなす終身雇用や新卒一括採用などに疑問を投げかける経済人や経営者の発言が目立ってきた。戦後の日本経済を支えてきた正社員制度は今後も不変なのか。ニュース解説イベント「日経緊急解説Live!」を11月12日に開催し、社員を個人事業主契約に切り替えているタニタの谷田千里社長と正社員の行く末を話し合った。タニタは2017年に大胆な雇用制度を導入した。社員に1度退職してもらい、個人事業主として会社と契約を結び直す。契約切り替えは強制ではなく、本人の希望を聞く。現在社員の約1割に相当する27人が個人事業主として働いている。【関連記事】タニタ本社、1割が個人事業主 「就社」から「就職」「どうすれば社員のやる気を高められるか」。08年の社長就任時から思い悩んでいたという。優秀な社員にこそ主体的に生き生きと働いてほしい。考え抜いた末に「正社員を辞めてもらう」という逆説的
携帯大手の新料金プランが出そろった9月中旬。官房長官の菅義偉(70)が漏らした。「総務省はなめられてるんじゃねえか」通信料と端末代の完全分離を義務付けた改正電気通信事業法の施行が10月1日に迫っていた。菅が昨夏「4割程度下げる余地がある」と表明した値下げを裏打ちする法律だ。しかし、新プランはどれも4割下げの期待からほど遠かった。菅を落胆させたのは次の2つの点だ。一つは購入後100日はSIMロ
4時間かけて書いた原稿の報酬は、たったの800円。副業としてウェブライターを始めた佐々木ゴウ(30)の時給は、都営バスの運賃よりも安かった。【前回記事】会社じゃなくネットで働く 仕掛け人たちの転機生計を立てられない早稲田大学法学部を卒業した佐々木はNTTコミュニケーションズに入社し、法人営業を担当した。3年間勤めた後、ネット通販のコンサルティングを手掛けるベンチャー企業に転職。クラウドソーシングを利用して副業を始めたのは、それから半年後のことだ。ウェブ制作、デザイン、商品撮影など色々な仕事を貪欲に受注した。試した結果、ライター業が性に合った。とはいえ、全く経験のない仕事。書くのが遅く、単価も安い。計算してみると、月収は6000円だった。独立しても生計を立てられない。単に受けてはダメ一念発起して、仕事の単価を上げる努力をした。ライティングの基礎を独学で学び、経験を積んで書くスピードを上げる。
中高年の消費者心理が悪化している。消費者態度指数は8月まで前年同月比で14カ月連続で下がったが、年齢別にみると39歳以下の心理はさほど変わらず、40歳以上の心理悪化が全体を押し下げている。年金生活者が消費増税への不安を強めたのに加え、40~50代の賃金の伸び悩みが響いているとみられる。中高年の心理悪化が10月の消費増税後の消費の下押し要因になる可能性がある。8月の消費者態度指数(2人以上の世帯
政府はバブル崩壊後に高校や大学を卒業した「就職氷河期」世代の就職支援を本格化させる。30代半ばから40代半ばの人たちは、他の世代に比べ国内外の厳しい経済情勢の影響で不遇な労働状況に置かれたとみて、年齢層を絞る異例の対策を講じる。正規雇用で半年定着したら、研修業者に成功報酬型の助成金を出す。支援対象は100万人規模で、経済や社会保障の支え手になってもらう狙いがある。【関連記事】氷河期世代の正規雇用、3年で30万人増 政府が集中支援経済財政諮問会議の資料によると、バブル崩壊後の就職難で、統計のある1997~2004年には毎年8万~12万人が未就職で高校や大学を卒業した。現状より3~5倍多い水準だ。03年に35~44歳で無職やフリーターの人は57万人だったが、18年には92万人に増加
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