ノミネート製品が決定！――「スマートフォン・オブ・ザ・イヤー2016」
ITmedia Mobileでは、2016年を代表するスマートフォンを決定する「スマートフォン・オブ・ザ・イヤー2016」を開催します。 審査の対象となるのは、2015年12月から2016年11月までに発売したスマートフォン。選考委員とITmedia Mobile編集部が各5機種を推薦し、その中で特に人気のあった10機種をノミネート機種として選定しました。 選考委員は10人＋ITmedia Mobile編集部 2016年の選考委員は、ITmediaや週刊アスキーなどで活躍し、1年間を通じて携帯電話業界を取材してきた石川温氏、石野純也氏、太田百合子氏、佐野正弘氏、島徹氏、すずまり氏、房野麻子氏、村元正剛氏、らいら氏、山根康宏氏（五十音順）の10人と、ITmedia Mobile編集部（2人で1人扱い）の、計11人です。 選考委員は、ノミネートされた10機種の中から1人あたり25点の持ち点を各
任天堂マリオランは「高すぎる」 フォーブス記者も怒り爆発 （Forbes JAPAN） - Yahoo!ニュース
「スーパーマリオラン」の買い切り10ドル（日本では1,200円）という価格設定を巡る論争がヒートアップしている。ダウンロード数を見る限りアプリは大ヒットと言えるが、投資家らは失望しており、レビューは賛否両論となっている。 フォーブス寄稿者のErik Kainは、任天堂が大切に築き上げてきたマリオブランドを毀損しないために、あえて高めの価格設定をしたと分析している。Kainの意見も一理あるが、米国では5万件のレビューの半分を一つ星が占め、そのほぼ全てが価格に対する不満になっている。このことを踏まえると、同じくフォーブスのライターである筆者は、任天堂が価格設定を誤ったと思わざるを得ない。 スーパーマリオランはアップストア上では無料アプリとなっているため、多くの人たちが全てを無料でプレイできると誤解していたようだ。アップストア内の説明文も、「続きを読む」をクリックして全文を展開しない限り有料で
ギャンブル依存症対策の閣僚会議、競馬・パチンコも対象：朝日新聞デジタル
カジノを含む統合型リゾート（ＩＲ）の整備を政府に促す「カジノ解禁法」が成立したことを受けて、政府は２２日、ギャンブル依存症対策の関係閣僚会議を２６日に開くことを決めた。競馬やパチンコなど既存のギャンブル依存も含めて対応する。 ２２日の閣議で了解された。会議は菅義偉官房長官が主催する。ＩＲを管轄する石井啓一国土交通相、依存症対策を担う塩崎恭久厚生労働相のほか、各種公営ギャンブルなどを管轄する山本有二農林水産相や世耕弘成経済産業相、松本純国家公安委員長、高市早苗総務相らで構成する。 菅氏は２２日の記者会見で「ＩＲだけでなく、現在あるパチンコや競馬などに包括的に対応していきたい」と述べた。 同法には政府が講じるべき措置としてギャンブル依存症対策が明記された。２０１３年の厚労省の調査では、推計で５３６万人が依存症の疑いがあるとされている。菅氏は、ＩＲ推進に関する態勢を年明けに内閣官房に整備する方向
キャンドゥが｢インスタ映え｣にこだわる理由
そのアカウントには、マグカップやお皿などの食器からパーティの飾り付け、かわいい動物の雑貨、インテリアグッズなど、どれもおしゃれで、思わず「いいね！」を押したくなる写真がたくさん並んでいる。 アカウントを運営するのは100円ショップ大手のキャンドゥだ。写真SNS・インスタグラム（Instagram）を使ったプロモーション戦略で成果を上げている。インスタグラムは、米フェイスブック傘下の写真投稿をメインとしたSNS。ほかのSNSに比べて若年女性層における人気が高く、日本でも1000万人以上が利用しているとみられる。 キャンドゥは2015年7月にアカウントを開設し、商品を紹介してきた。1年前の2015年12月に1万人だったフォロワー数は、2016年12月半ば現在で16万人にまで拡大、足元では1日平均400人のペースでフォロワーを増やしている。 投稿をきっかけに商品が売れ出す 厳密な効果測定はできな
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