「文化の盗用」について色んな記事や事例を読んでも、次から次に疑問が湧いてきていまいち理解できない、という方は多いです。そこで、私が理解を深めるにあたってわかりやすかったアプローチや事例を混ぜながら、また、よく頂く質問を記事で解説しながら、丁寧に説明します。前編・後編と通して読めば「文化の盗用」への理解が一気に進みます 2023年9月11日 文化の盗用｜後編：KPOPと文化の盗用と黒人文化 こんにちは、Naomiです。 今日は、どうしても日本の皆さんに知って欲しい「文化の盗用」問題について書きます。「文化の盗用」は、アメリカでは時間をかけてだいぶ広く認識されてきていますが、日本ではまだあまり馴染みがなく、なかなか理解されにくい概念で、我々も説明するたびに強い反感を買ってしまったり、SNSで取り上げるたびにコメントが荒れるので、今までアプローチ方法に悩みながらも、試行錯誤してきました。 ですが

問題の発端今般の能登半島地震について、共産党が救援募金を行うとのことです。 だが、それを受けて、共産党の募金は別の用途に使われるのでやめた方がいいとの意見が挙がりました。 また、さらにそれに対し、「共産党の募金に関するデマについて（https://note.com/hina_01/n/ne41074a58fe6）」という反論記事が出されています。 なお、当該記事については「これは党と無関係の私が個人的に書いたものであり、公式の見解ではありません。」とされています。ただ、JCPサポーター（公式）と名乗るアカウントが紹介しており概ね公式的な見解に準ずると考えていいのでしょう。（https://twitter.com/JCPS_Official/status/1743162063512584367） そこで、これまでの共産党の救援募金がどのように集められ、また使われていったのか調べてみました。

米国企業の強さの一因に「経済学」がある 経済学のビジネス活用で、世界で最も先を行っているのはアメリカです。 Google、Amazonなど名だたる米国企業が、経済学の博士号保持者を積極的に雇用しているという話は、みなさんもどこかで聞いたことがあるかと思います。 それと比べると、日本はかなり後れを取っているといわざるを得ません。どれくらい後れを取っているかというと、アメリカの背中ははるか遠く、ぼんやりとした影すらも見えないくらいだと感じています。 ここ30年の経済力を比べても、コロナ禍の一時期を除いて成長を続けているアメリカに対し、日本は、ほとんど平均賃金が上がっていません。コロナ禍後、株価は順調に復活しているにもかかわらず、国民の実感では停滞の横ばいという体たらくです。 これほどまでに日米で経済力の差が開いている理由は、もちろん1つではないでしょう。ただその中でも、遠因として大きいのが「ビ