なぜはてなーは太陽光の知識をアップデートしないのか
[B! 太陽光] 輸入パネルを使うのは売国､東京は曇りが多い…｢太陽光義務化｣への批判10項目を､東大准教授が完全論破する むしろ化石資源の既得権益をぶっ壊す最大のチャンス ブコメで反論されてるのはスルーしてる。反論されてない様なの拾ってく。 ただまあ、増田で細かく書くと読まれないし、省略すると突っ込まれる現象が発生すると思うので程々にね。 あと全部が全部問題ないとは私も思っていないです。 要約というか目次。 ・「日本の」メーカーが続々と事業縮小しているのは値上げの前から ・36年目でも出力低下率17.2% ・住宅に設置する太陽光パネルは「自家消費用」 ・保守コスト込みで利回り計算しても収支はプラス ・既設住宅には太陽光載せるな。義務化も「新築住宅」だけ ・昼間も電力消費するし、生活習慣の変化で昼間に消費増える ・全部丸ごと廃棄するなら６％ ・記事読め 「日本の」メーカーが続々と事業縮小し
日銀金融政策決定会合「為替コントロール目的でないと説明を」 | NHK
日銀がことし4月に開いた金融政策決定会合で、急速に進む円安をめぐり、金融政策は為替相場のコントロールを目的としているわけではないことを対外的に丁寧に説明する必要があるという意見が相次いでいたことが分かりました。 日銀は、ことし4月に開いた金融政策決定会合の議事要旨を公表しました。 この中で、急速に進む円安について、何人かの委員が「金融政策はあくまでも物価の安定という使命を果たすために運営しており、為替相場のコントロールを目的としているわけではない点について、丁寧に説明していく必要がある」と指摘しました。 また「金融政策運営にあたっては、為替相場の変動そのものではなく、経済・物価に与える影響を考える必要がある」といった意見も出されました。 そのうえで、新型コロナからの回復途上にある日本経済を下支えすることで、安定的な物価上昇を目指す必要があるとして、大規模な金融緩和を維持することを決めました
森喜朗氏の女性蔑視発言で「議論活発に」 東京五輪を公式に総括 | 毎日新聞
東京オリンピック・パラリンピック組織委員会は21日夜、公式報告書を公開し、新型コロナウイルスの感染拡大のため史上初の1年延期を経て開催された大会を総括した。具体的な人名や詳細を伏せたケースが多かったものの大会を巡るトラブルも記載された。森喜朗前会長の女性蔑視発言を指すとみられる項目では「組織委がジェンダー平等や多様性と調和の重要さを再認識する契機となっただけでなく、日本社会全体の議論を活発化させた」と前向きに結んだ。項目ごとの主な内容は以下の通り。【小林悠太】
自転車の女子高生に“あおり運転”“故意に追突” そして襲いかかる 容疑者の男 手段選ばぬ犯行が「恐怖」
自転車に乗った女子高生を狙って、”あおり運転”をして、性的暴行に及ぼうとしたとされる男が、今月21日、神奈川県警捜査一課に再逮捕された。卑劣な動機のもと、手段を選ばぬ犯行は、これが初めてではなかった。 自転車に”あおり運転” 女子高生に襲いかかる 調べによると、会社員の野嵜彰太朗容疑者（27）は、今年4月下旬のある日、神奈川県茅ヶ崎市の路上で、自転車に乗った女子高生を狙って、性的暴行に及ぼうとしたとされる。被害者がケガをしたため、逮捕容疑は強制性交致傷となった（以下、茅ヶ崎事件とする）。 当時、女子高生は、1人で自転車に乗り、家路を急いでいた。時刻は午後10時20分ごろ。突然、走ってきた車が追い越したかと思うと、自転車の前で、急ブレーキをかけたという。まるで”あおり運転”のようだ。行く手をふさがれた女子高生は、当然、ペダルをこぐ足を止めたという。 送検される野嵜彰太朗容疑者（27）（2日
はてなで自民党に投票する人はマゾとか馬鹿とかやたら言ってる人がいるけど
何度もみんな言ってるけど他に投票する所ないから消極的支持で自民なんだわ まさか立憲や共産に投票しろてことですか？
引き継ぎしてた後任が飛んだ
4月からデザイン系の派遣社員をしているのだが、契約期間途中の今月末で退職することになった。 面接時に私から投げた質問で1点致命的に間違った情報を伝えられたまま契約してしまい、いざ業務が始まってみたらこれは私のライフスタイルでは続けられませんとなってしまったのだ。 何故間違った情報を伝えられたかと言うと、面接に立ち会った派遣元・派遣先双方ともに実際の現場の業務を殆ど把握できていない為だった。 向こうもそこは（物凄く軽薄な感じではあるけど）謝ってくれて、私はすぐに辞められるなら何でもいいですという感じでスルーした。 という訳で後任の人が見つかり、6月頭から引き継ぎが始まった。 デザイナー歴10年の私はこの仕事に就いてから2週間で1人で業務を行えるようになったので、まぁ同じくらいのスキルの人なら1ヶ月あれば確実に覚えられると思っていた。 後任は私より少し年下に見えるが、恐らく同世代の女性だった。
実は3兆円超え?試算も 東京五輪「1.4兆円」に関連経費含まれず | 毎日新聞
無観客で開かれた東京五輪テニス女子シングルス3回戦、サーブを放つ大坂なおみ＝有明テニスの森公園で2021年7月27日、宮間俊樹撮影 東京オリンピック・パラリンピック組織委員会は21日、総額1兆4238億円に上る大会経費の最終報告を公表した。新型コロナウイルスの感染拡大による大会の1年延期などで組織委の「赤字」も懸念されたが、組織委は発表で「これまでの増収努力や不断の経費の見直しなどにより、収支均衡となった」と説明した。 大会経費に統一定義なく 競技会場の建設、改修費や大会の運営費を合わせた「大会経費」は開催都市である東京都と組織委、国が分担する。都が招致段階で公表した「立候補ファイル」では7340億円だったが、組織委は開催決定から3年3カ月後の2016年12月、大会経費を1兆5000億円（予備費を除く）と初めて公表した。その後も毎年12月に予算を公表し、おおむね1兆3500億円程度で推移。
ゲーム機史上最大級にデカいPS5を2cm未満の超スリムに改造してしまった猛者が登場
累計販売台数が2000万台を突破したPlayStation 5(PS5)は、発売前から「史上最大サイズの家庭用ゲーム機」であることが話題を呼んでいました。そんなあまりにデカすぎるPS5を1インチ(2.54cm)未満のスリムボディに改造してしまった猛者が登場しています。 Genius YouTuber Rebuilds His PS5 To Be Less Than An Inch Wide https://kotaku.com/ps5-slim-sony-youtube-diy-perks-1849084848 PS5をスリムボディに改造してしまったのは、さまざまなガジェットやゲーム機を独自に改造してきたYouTubeチャンネルのDIY Perks。改造の様子は以下のムービーでチェックできます。 Building the WORLDS FIRST PlayStation 5 slim -
太陽フレア被害想定 携帯電話・TVが断続的に利用不可も | NHK
総務省は「太陽フレア」と呼ばれる太陽表面の爆発現象が活発になった場合、最悪、携帯電話が2週間にわたって断続的に利用できなくなるなど被害想定の報告書をまとめました。 太陽は活動の周期があり、3年後の2025年ごろに活発になり、「太陽フレア」と呼ばれる太陽表面の巨大な爆発現象が増えると見込まれています。 総務省の有識者会議は21日、被害想定の報告書をまとめました。 それによりますと、太陽フレアによって地球上の磁気が乱れることで、最悪、携帯電話やテレビなどの放送が2週間、断続的に利用できなくなったり視聴できなくなったりするおそれがあるということです。 また、GPS衛星の精度に誤差が生じ、カーナビゲーションシステムが正常に機能しなくなるおそれも指摘しています。 さらに対策を講じていない電力設備では誤作動が起き、広域停電が発生するおそれもあるとしています。 このため報告書では、社会的にどのような影響
「NHK全国ハザードマップ」を公開した理由 34テラバイトのデータと格闘 - NHK
34テラバイトのデータと格闘して「全国ハザードマップ」を公開した理由 5月下旬に公開を開始したNHKの「全国ハザードマップ」。川の氾濫による洪水リスクを中心に掲載し、多くの方に活用頂いています。 ⇒「NHK全国ハザードマップ」の紹介記事はこちら 一方で、「市町村が出しているハザードマップがあれば十分だ」「リスクを網羅していない不完全なマップの公開は良くない」「NHKではなく国が取り組むべき仕事ではないか」といった意見も頂きました。 今回なぜ、このような取り組みを行ったのか。どうやってデータを収集して地図を作ったのか。詳しく説明します。 2022年のNHKスペシャルなどで紹介された内容です なぜ「デジタルデータ」を集めたのか？ 私たちはこれまで「ハザードマップを見て下さい」という呼びかけを、テレビやラジオのニュースや番組、ネット記事、SNSなどで繰り返してきました。 なぜなら、自分の暮らす場
AV新法でAV撮影が中止に。立法者の塩村文夏（立憲民主党）議員はすっとぼけ。AV女優には大迷惑。
まとめ 2022年参議院選挙、表現規制反対派と規制推進派の候補一覧まとめ 参議院選挙に立候補した表現規制反対派、規制派議員のまとめです。各候補の解説付き。 他に表現規制に反対する候補、あるいは表現規制を推進する候補をご存知の方がいましたら、ソース記載の上、コメント欄に記入するか、まとめ主までお知らせください 6月28日、松川るい（自民党、大阪選挙区）を追加しました。 250491 pv 6595 298 users 122 まとめ 法律は国会議員が採択して決めたことだから法案に関わったとされる弁護士は私人で誰かの仕事を奪うと言うことは不可能らしい ※個人の感想です。 ※言論の自由は憲法で保障されています。 元々は成人年齢引き下げによる契約の問題だった筈なのに、潰しが目的として摩り替っているじゃないか。 でも潰れようが具体的な言及はなし。 言えやしないのだし、どうせAVを管理しているDMM（
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PCでBlu-rayを簡単に見る方法がないのは本当に不便で不便で不便
岸田政権、電力不足に節電で貰える1世帯あたり月数十円規模の岸田ポイントを検討か : 市況かぶ全力２階建