先日、maruさんが発表したnoteが注目を集めました。そのnoteでは、多くの自治体が提供する化学物質過敏症に関する情報が、厚生労働省の見解とは異なる「厚労省研究班のパンフレット」に基づいていることについて注意を喚起しています ■「化学物質過敏症」の伝え方 自治体掲載の「厚労省研究班のパンフレット」は厚労省の見解とは全然違う｜maru ■[B! 医療] 「化学物質過敏症」の伝え方 自治体掲載の「厚労省研究班のパンフレット」は厚労省の見解とは全然違う｜maru 化学物質過敏症の疾患概念については議論があるところで、医学界で広く認められている病名ではありません。化学物質過敏症という病名は、海外において化学物質と因果関係があるかどうか不明の症状まで化学物質のせいにしてインチキ医療を行う医療者たちに利用されてきました。たとえば、化学物質過敏症の第一人者とされているウィリアム・レイ医師は、ホメオパ

福島県の小児の甲状腺がんをめぐる主張は入り乱れている。やや乱暴であるが、大雑把にまとめると以下のような流れであると私は理解している。なお、ここでは、有病割合＝「単位人口当たりのスクリーニングで発見された有病者数」、罹患率＝「単位人口年当たりの自覚症状を呈して医療機関に受診し診断された患者数」と定義する*1。 2013年2月の段階で、0歳から18歳の福島県の調査において、約38000人中、3例の甲状腺がんが確定し、さらに細胞診陽性者を含めると10例の甲状腺がんあるいは疑い例が認められていた。一方で、小児の甲状腺がんの罹患率は1人/100万人。以下のような不安な声が出てくるのは十分に理解できる。 （１）「有病割合＝3〜10人/4万人」は「罹患率1人/100万人」よりかなり多い。甲状腺がんは有意に多発している。 ただし、少し考えればわかるように、スクリーニングで見つけ出してきた癌は、症状が生じて