まくら @ifihaveit 凄く笑ってしまったのだけど、「電車でお年寄りに席を譲る運動」をしている学校の「譲り回数第一位」に輝いた生徒が言うには「ポイントはまず自分が座ること」だそう。 2022-01-13 14:22:56
「今年もよろしくお願いします」 職場の新年会で張り切ってそう挨拶し、同僚たちと酒を酌み交わした翌日のことだった。 【画像】被害者の佐藤さんが社員旅行で沖縄へ行った時の1枚 1月9日の午後3時25分ころ、警視庁に「元カノに刺された」という通報があった。通報主は、東京都江戸川区篠崎のアパートに住む、建設業の佐藤優作さん(25)。昼過ぎの閑静な住宅街にパトカーと救急車が急行し、現場は一時騒然となった。 警察官が駆け付けた時、佐藤さんはアパート脇の駐車場で腹から血を流してうずくまっており、病院に搬送されたが約7時間後に死亡が確認された。警視庁は佐藤さんの同居人で、部屋にいた19歳の少女を殺人未遂容疑で現行犯逮捕。全国紙社会部記者が解説する。 「優作さんと少女は交際関係にあり、昨年4月から同棲していました。部屋のベッドで横になりスマートフォンを操作していた佐藤さんの腹を、少女が包丁で刺したようです。
1月11日、レジ袋などの製造・販売を手がける「スーパーバッグ」がリストラ案を公表した。レジ袋有料化や新型コロナ感染拡大による影響で厳しい経営環境が続いているとし、50代の正社員と定年後に再雇用された60代前半の社員から希望退職者を募集するという。 このニュースが報じられると、コメント欄には《今迄真面目に働いてきただろうに。くだらない政策のせいで苦しむのは国民なんだよ》などと同情の声があふれた。 「レジ袋の有料化は、プラスチック廃棄量の削減を目的とし、2020年7月から始まりました。コンビニ各社の発表によると、有料化により、レジ袋辞退率は75%前後まで上昇しています。 しかし、家計負担が増えたことや、プラスチック廃棄量全体に占めるレジ袋の割合が少なく、大きな効果が望めないことから、当初より批判が続いています」(経済ジャーナリスト) 悪評ふんぷんのレジ袋有料化だが、この政策を進めたのは、小泉進
全国で爆発的な感染拡大が進むオミクロン株。皮肉なことに、感染者の増加に伴いその特性も徐々に明らかになっている。埼玉医科大学総合医療センターでコロナ診療の最前線に立つ感染症専門医・岡秀昭教授に、新変異株の本当の恐ろしさと今後起こりうる3つのシナリオを聞いた。 【写真】「肺がきれいに」住吉美紀が公開…コロナ発症「肺が綺麗に治癒していた!」CT画像画像比較ショット ――現時点で分かっているオミクロン株の特性は。 「一言で言えば、桁外れに強い感染力を持ったインフルエンザです。実効再生産数(感染者1人が何人に感染させるかを示した期待値)でいうと、例年流行するインフルエンザが1.2、新型コロナが3~4、デルタ株が5~10で、オミクロンはデルタの約5倍の感染力と言われる。つまりインフルエンザの40倍強、最大で1人から50人が感染するほどの感染力で、これははしかや水痘(みずぼうそう)に匹敵します。デルタを
しとー 410(Yuri Shitoh/紫藤 ゆり ∞ I love Ethical World) @Japanessence Teatime lover🫧🫖💕/ Ethical, Transparency, RiskManagement, Compliance, ESG /✍ Integrated Med, Informational Med, Tibetan Med, etc. / 座禅断食,瞑想,茶花,観能,編物 note.com/purplelilly しとー 410(Yuri Shitoh/紫藤 ゆり ∞ I love Ethical World) @Japanessence フィンランドに行った時に、現地のガイドさんが「冬場、体温は頭部から奪われるんです。なのになぜ日本人はほとんど帽子を被らないのですか?それで寒い寒いと言う。」と話していたのを聞いてから冬場はよく帽子を被
オミクロン株への対応をめぐり、日本維新の会は、重症化率が低いというデータが出ているなどとして、新型コロナの法律上の扱いを季節性のインフルエンザと同程度に引き下げることなどを政府に要望しました。 日本維新の会の藤田幹事長らは13日、厚生労働省を訪れ、後藤厚生労働大臣と面会しました。 そして、オミクロン株は重症化率が低いというデータが出ていることなどを受け、医療提供体制や社会経済活動への影響をできるだけ抑える対策を要望しました。 具体的には、新型コロナの感染症法上の扱いを「二類相当」から、季節性のインフルエンザと同じ「五類」に引き下げることや、現在は14日間となっている濃厚接触者の宿泊施設などでの待機期間を短縮することを求めています。 このあと、藤田氏は「人流の抑制と感染拡大や重症化の相関性に疑義を呈する論説もかなり出てきているので、ことしは、科学的なデータに基づいた対策へと移行していくべきだ
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