Windows SQL Server 2005サポート終了の4月12日が迫る、報告済み脆弱性の深刻度も高く、早急な移行を
NTTレゾナントと三菱総合研究所が共同で行っているインターネットアンケートサービス「gooリサーチ」は7月11日、登録モニターを対象に「ソーシャルネットワーキングサービス(SNS)の利用実態」に関する調査結果を発表した。2005年5月31日から6月2日の期間に非公開型のインターネットアンケートを実施し、有効回答者数は2070名で、その性別比率は男性が47.4%、女性が52.6%だった。 調査対象者のうち、現在SNSを利用している人は6.6%、過去に利用経験がある人は2.2%と、利用経験者の割合は合計でほんの8.8%と、全体1割にも満たない。また、SNSというサービスの存在を知らない人は52.6%と過半数を占め、名前だけを知っている人も27.0%にとどまり、SNSの認知度は非常に低い。 そして、こうした「利用したことがない」と回答した人に、SNSの内容を説明した上で今後の利用意向を尋ねると、
SNS(ソーシャルネットワーキングサービス)の「GREE」を運営するグリーは、携帯電話向けサービス「GREEモバイル」の機能を強化する。携帯電話からでもPC版とほぼ同じサービスが利用できるようにし、PCをあまり使わないユーザーの取り込みを図る。 今回、新たに携帯電話から友人をGREEに招待したり、コミュニティを開設したりできるようにした。新規ユーザーの会員登録も携帯電話からできるため、ユーザーはモバイル環境のみでGREEを利用できるようになる。 「企業によってはウェブの閲覧に制限があり、休み時間でも会社からGREEにアクセスできない人がいる。また、普段はPCをあまり使わない人も多い。モバイル版を強化することで、こういった人でもGREEに手軽にアクセスできるようにする」(グリー取締役副社長の山岸広太郎氏) サービスの利用料金は無料だ。なお、PC版で提供されているレビュー機能には対応しておらず
個人が気軽に情報を発信できるBlog(ブログ)と,友人関係をネット上で展開できるSNS(ソーシャル・ネットワーキング・サービス)。これらを行政システムに利用すると,どのような成果と課題が姿を現わすだろうか。 7月29日,電子政府・電子自治体戦略会議で行われたパネルディスカッション「官民をつなぐ新しい情報交流・情報発信」で披露されたのは,まさにこのような問いに対する現実の取り組みのレポートである。パネラーが行政の現場で業務として取り組んだ貴重な知見に基づく報告を紹介したい。行政を企業,市民を顧客に置き換えれば,ビジネスでのBlogやSNS利用にも示唆するところは大きいはずだ。 住民のニーズ集約を実現できない電子掲示板 言うまでもなく,行政は国民,住民のニーズに沿って行われるものでなければならない。そのニーズを汲み取ることにITを活用できないか。しかし,その試みは,必ずしもうまくいっているわけ
7月20日(火)〜7月23日(金)までの間、梅田望夫さんの代わりに川野俊充さんがゲストブロガーとして再び登板します。前回の川野さんのゲストブログはこちらからご覧下さい。川野さんの経歴については川野さんが運営するAbacus::blogをご覧下さい。 サンフランシスコでorkutのラウンチパーティーに参加し、一時帰国中にはGREE Nightにも参加した。キヌガサにも招待してもらって喜んだ。こんなミーハーな私も最近はすっかりソーシャルネットワーキングサービス(SNS)にログインしなくなってしまった。これは決してサービスに不満があるからではなく、単に時間がないからだ。ものすごく楽しいけれど、必要不可欠ではない。これが発展途上であるSNSの現状だと思う。 必要だから使われるネットサービス その一方で、時間がないからといってネット上のサービスを全く使わないかというと、もちろん、そんなことはない。G
ブログ及びSNS(ソーシャルネットワーキングサイト)について、各事業者の協力により、平成17年9月末現在の登録者数を集計しましたので、お知らせします。 なお、今後も、各事業者の協力を得て、定期的に登録者数を集計し公表する予定です。
ブログとソーシャルネットワーキングサービス(SNS)は、今、最も注目を集め、また多くの人々に利用されているインターネット・サービスと言えるだろう。New Industory Leaders Summit 2005 Summerのセッション「注目ネット企業 若手起業家のライブフリートーク!」では、ブログの他、ユニークなサービスで注目されているはてなの代表取締役、近藤淳也氏と、SNSを中心とした各種サービスを提供するイー・マーキュリー代表取締役の笠原健治氏によるトークが展開された。 近藤氏、笠原氏は共に29歳。大学在学中にインターネットが浸透し始めた世代であり、一度も企業に就職することなく、ネット企業を興した。そんな共通項を持つ彼らの提供するサービスの魅力と、今後の方向性について、探っていこう。 バラエティ豊かなサービス群 はてなは2001年に京都で設立。「人力検索」と呼ばれるQ&Aサービスシ
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