トルコ水紀行 -前編 イスタンブール- みなさんこんばんは、地図子です!8月は久しぶりに毎月更新にしようと思います。今までずっと名古屋について書いてきましたが、ワープして・・・ トルコについて書きたいと思います。 2024年6月に念願のトルコに行ってきました。いつからトルコに行きたかったかわから…
6/21追記: http://anond.hatelabo.jp/201006210004476/21追記2: http://anond.hatelabo.jp/20100621194920俺は英語学習オタクだ。これまでの人生の中で大量の時間を英語学習に費やしてきた。中学校から始めて、日本にいてできる英語学習法は殆ど試したと思う。高校時代には学習参考書や問題集を二百冊以上終わらせた。ネイティブの個人家庭教師がついていて、さらにマンツーマンの英会話スクールにも通った。大学は迷わず英語学科を選んだ。大学在学中にTOEFLのスコアは640を超えた(厳密には覚えていないが、目標が640でそれを超えたのは間違いない)。 大学を卒業後、アメリカの大学院の博士課程に留学した。ここでも俺の英語は「通用した」。授業に問題なくついて行き、ディスカッションにも十分に参加できる。タームペーパーや授業でのプレゼンの
http://www.toyokeizai.net/business/interview/detail/AC/810ee47297d49033c2a4b43a0a5216e0/page/1/ http://blog.goo.ne.jp/mit_sloan/e/12e944b3494ce767ea7f03b7b7d051d9 楽天の社長さんが「英語の出来ない役員はクビだ」と言ったのが色々と盛り上がっているようで。海外で働いていると、この社長さんの危機感が痛いほど分かるので、少し書いてみた。 能力5割引で勝負させられる「これからの時代は英語が出来ないと~」というネタは既に数十年は語られた手垢のついたネタであって、それに対する反発も大体類型化されている。そのひとつが、「英語が出来なくても、実力さえあればちゃんと認めてもらえる」というもの。これは間違ってはいない。東大の先生でも、英語をしゃべるのも
2010年3月5日 衆議院厚生労働委員会 質疑 田村氏「子ども手当の目的は何なのか。少子化対策という話から始まり、子育て世帯への経済支援策、あげくは 景気対策と総理までおっしゃった。が、菅財務相は『来年度のGDP寄与度はあまり重きを置いてない』と言った。 総理は景気対策と言い、財務相は景気対策と考えてない、と。子ども手当は何を考えてやろうとしているのか。 少子化対策ということでいいのか」 長妻氏「社会全体で子どもを育てる経費をシェアしよう、これが最大の目的。 結果的に、少子化の流れを変える、子どもの生活改善、子どもの貧困率解消につなげていく。 日本はGDP比率で子育てにかける額が低いので改善を図る」 田村氏「結果的とは…配るのが前提で、貧困率解消などは目的に入ってないんですか?端的に答えて下さい」 長妻氏「結果的に、少子化の流れを変える、子どもの生活改善、子どもの貧困率解消につなげていく」
From bail-out to bail-inIn a guest article, Paul Calello (pictured left), the head of Credit Suisse’s investment bank, and Wilson Ervin, its former chief risk officer, propose a new process for resolving failing banks WHAT should policymakers do when faced with the potential failure of a large bank? In 2008 officials had to choose between taxpayer bail-outs (bad) or systemic financial collapse (pr
http://anond.hatelabo.jp/20100220230624 将来のインフレ目標に(したがってそれを達成する貨幣供給量に)コミットすることにより期待インフレ率を操作するメカニズムは、通常のインフレ目標政策も流動性の罠からのインフレ目標による脱出も全く同じでしょう。 だから全然違う。 ブランチャードらが言及した4%ターゲットを含む一般的なインフレ目標の議論で問題になるのは、中央銀行に(短期的に)目指すべきターゲットレートを超えるインフレ率を設定するインセンティブが事後的に発生してしまうという点。いわゆる時間的不整合性の問題(この問題の解決法は多くの方法が散々議論されているので、適当なテキストなり論文なりを自分で参照してもらいたい)。だから、2%のターゲットレートを4%に引き上げることによって、コミットメントの問題が追加的に発生することはない。前回の繰り返しになるが、もしも4
リフレ村の方では「ブランチャードがインフレ率を4%前後に誘導することに言及した」ことで色々と盛り上がっているようでありますな。 http://d.hatena.ne.jp/Yasuyuki-Iida/20100214#p2 要するに、マクロ経済学の大御所ブランチャードが「今まではインフレ率は2%前後に誘導するのが望ましいとされていたが、2%程度だとゼロ金利に陥りやすいので、もう少し高めの4%前後にインフレ率を誘導した方がいいのかもしれない」という論文を発表したと。で、日頃から高めのインフレターゲットによる景気回復を主張なさっている皆様が盛り上がったという構図のようであります。 で、それに対して(直接言及があったわけではないものの)、我らが池田先生が果敢に反論。 http://ikedanobuo.livedoor.biz/archives/51377205.html あちこちで話題になって
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