IDWR: 感染症の話
感染症の話トップページへ 2002年第32週号（2002年8月5日〜8月4日）掲載 ◆エボラ出血熱 エボラ出血熱はエボラウイルスによる急性熱性疾患であり、ラッサ熱、マールブルグ病、クリミア・コンゴ出血熱とともに、ウイルス性出血熱（Viral Hemorrhagic Fever ：VHF）の一疾患である。 最も重要な特徴は、血液や体液との接触によりヒトからヒトへ感染が拡大し、多数の死者を出す流行を起こすことであり、しばしば注目を浴びている。2000年10月にウガンダ北方のグルで流行があったときに日本人専門家が派遣されたことは耳新しい。自然界の宿主が今もって不明なことからも、今後の発生が危惧される。（表1） 疫 学 エボラ出血熱は現在まで、コートジボアールを除けばアフリカの中央部でのみ発生している。ラッサ熱では自然宿主がマストミスであることがわかっているが、エボラ出血熱の場合は患者の
IASR 32-7 ウイルス性出血熱, エボラ出血熱, マールブルグ病, クリミア・コンゴ出血熱, ラッサ熱, 南米出血熱, 輸入感染症
ウイルス性出血熱は日本では流行していない感染症である。しかし、その病原体の高い病原性やヒトからヒトへの感染性等から、輸入感染症として対策が求められている。 日本の感染症法において１類感染症に指定されているウイルス性出血熱の流行の特徴を表１にまとめた。また、中でもとりわけ致死率の高いウイルス性出血熱であるエボラ出血熱（Ebola hemorrhagic fever, EHF）とマールブルグ病（Marburg hemorrhagic fever, MHF）については，その流行の詳細も併せて報告する。 エボラ出血熱：1976年にスーダン南部とザイール（現コンゴ民主共和国）北部に約２カ月の間をあけて、それぞれ死亡率の高い出血熱症状を呈する疾患が流行した。スーダン南部の流行では計284名が発症、151名（53％）が死亡し、ザイール北部の流行では計318名が発症、280名（88％）が死亡した。この時に
IASR 32-7 ブタのレストンエボラウイルス感染, カニクイザル, サル検疫施設, ブタの急性呼吸器症状・流産, 豚繁殖・呼吸障害症候群ウイルス, 豚サーコウイルス２型
レストンエボラウイルス感染症 1989～1996年の間に、カニクイザルの飼育施設や検疫施設でレストンエボラウイルス（Reston ebolavirus、レストンEBOV）によるエボラ出血熱様の流行が数回報告されている。レストンEBOVの名称は、1989年に米国のバージニア州のレストンのサル検疫施設で初めてウイルスが分離されたことに由来する。カニクイザルのレストンEBOV感染症は、すべてがフィリピンの同一サル施設のカニクイザルに起因することが明らかにされたが、カニクイザルはレストンEBOVの終末宿主であり、どのように宿主動物から感染したのかは不明のままである。このサル施設が閉鎖された後、カニクイザルでの流行は報告されていない。 2008年に、フィリピンの２カ所の養豚施設で大規模な急性呼吸器症状および流産が流行した。米国農務省の研究施設の調査により、豚繁殖・呼吸障害症候群（PRRS）ウイルスと
増税は消費者に「大きな打撃」＝浜田内閣官房参与 - WSJ
【東京】浜田宏一内閣官房参与は13日、国内経済が夏場に4-6月期の急激な落ち込みから回復しなければ、政府は来年の消費税増税計画を見直すことになるかもしれない、との見解を示した。 内閣府がこの日発表した4-6月期の実質国内総生産（GDP）速報値は前期比年率換算で6.8％減となり、2011年1-3月期以来の大幅な減少を記録した。 米エール大学名誉教授で安倍晋三首相の経済政策ブレーンの1人である浜田氏はウォール・ストリート・ジャーナルとのインタビューで、4月1日に実施された消費税の5％から8％への引き上げは「消費者に大きな打撃」を与えたと指摘。これが（もう1人の内閣官房参与である）「本田悦朗氏とわたしが恐れていたことだ」と述べた。 4-6月期の個人消費は、現行方法での統計が始まった1994年以降で最大の落ち込みとなった。 増税前に自動車から住宅まであらゆる商品を駆け込み購入した反動と実質
朝日新聞の最後の逃げ道
細かい話だが、ついでに朝日新聞の最後の逃げ道をふさいでおこう。彼らは ・吉田清治の話はすべて嘘だった ・女子挺身隊は慰安婦と無関係 というところまでは認めたが、肝心の強制連行については「使う人によって定義に幅がある」とごまかしている。しかし吉見義明氏でさえ「日本の植民地では強制連行はなかった」と認めているので、残るのは戦地で強制連行があったのかということだ。朝日の検証記事は、次のように書く。 日本の植民地だった朝鮮や台湾では、軍の意向を受けた業者が「良い仕事がある」などとだまして多くの女性を集めることができ、軍などが組織的に人さらいのように連行した資料は見つかっていません。一方、インドネシアなど日本軍の占領下にあった地域では、軍が現地の女性を無理やり連行したことを示す資料が確認されています。 これはいわゆるスマラン事件（白馬事件）をさすが、まず問題なのは、これが強制連行なのかということだ。
安倍政権がもたらした消費税増税による自業自得的な経済急減速について（いわゆるリフレ派の見解まとめ）
内閣府の発表によれば、国内総生産（ＧＤＰ、季節調整値）の速報値は、実質で前期比１．７％減、年率換算で６．８％減であった。また、名目ＧＤＰの成長率は、前期比0.1％減（年率換算で0.4減）。 内閣府のポイント解説を利用すると 「実質ＧＤＰ成長率に対する内外需別の寄与度を見ると、民間最終消費支出や民間企業設備、民間住宅等の国内需要が▲2.8％とマイナスに寄与した一方、外需は、輸入が減少したことにより、1.1％とプラスに寄与した。内需のマイナス寄与は 7 四半期ぶり、外需のプラス寄与は 4 四半期ぶりとなった。」 とある。もちろん輸入の低下は国内の景況の落込みを反映する可能性が大きい。国内需要をみても耐久消費財、住宅などを中心として消費税増税の「駆け込み需要の反動」という整理がされている。だがはたしてそうなのだろうか？ この点については後半で簡単に私見を述べる（すでに昨年来指摘したものを繰り返す
東証大引け、4日続伸 値がさ株上昇も売買低迷で上値重く - 日本経済新聞
14日の東京株式市場で日経平均株価は4日続伸。終値は前日比100円94銭（0.66%）高の1万5314円57銭だった。前日の米株式市場でダウ工業株30種平均が約2週間ぶりの高値を付けたことが買い手掛かりとなった。外国為替市場で円相場が1ドル=102円台半ばと円安傾向で推移したことも、輸出関連株などへの買い材料となった。お盆休みで市場参加者が少なかったため、小口の株価指数先物への買いが相場を下支え
BRIEF-実質賃金下がっていることの大半は消費税の引き上げによる＝日銀総裁| ロイター 2014年 08月 8日 16:28 JST
［東京 ８日 ロイター］ - 日銀の黒田総裁は、金融政策決定会合後の記者会見で、今、実質賃金が下がっていることの大半は消費税の引き上げによるもので、消費税を除くと実質賃金は上がっていると指摘した。
日本の4-6月期GDP急減、5つのポイント - WSJ
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エボラ出血熱に関して誤解しがちな4つのポイント | クゥマ.net
Ainslee