終末期の患者らの人工透析の導入を見送ったり、中止したりした経験のある医療機関は、2014年以降で約半数に上るとする調査結果を、日本透析医学会理事で川島病院(徳島市)副院長の岡田一義医師がまとめた。 透析の導入見送りや中止の広がりが全国規模で明らかになったのは初めて。横浜市で開催中の同医学会で17日に発表した。 全国の透析実施医療機関から無作為抽出した1407施設に、昨年12月から今年1月にアンケートを行い、510施設が回答した。 そのうち、14年6月~16年11月に透析の導入見送りや中止の経験があると答えた医療機関は240施設(47%)だった。患者数は893人で高齢者が90%、認知症が46%だった。 患者の高齢化が進み、体に大きな負担がかかる透析の実施に迷うケースが増えている。同医学会は14年5月、透析の導入見送りや中止の条件と踏むべき手続きを提言した。容体が極めて悪い終末期などに
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