プリウスPHVの脅威、“純”電気自動車は駆逐されるか｜ＤＯＬ特別レポート｜ダイヤモンド・オンライン
1967年鹿児島生まれ。立教大学卒業。自然科学、宇宙航空、自動車、エネルギー、重工業、映画、楽器、音楽などの分野を取材するジャーナリスト。著書に「プリウスvsインサイト」（小学館）、「レクサス―トヨタは世界的ブランドを打ち出せるのか」（プレジデント社）がある。 ＤＯＬ特別レポート 内外の政治や経済、産業、社会問題に及ぶ幅広いテーマを斬新な視点で分析する、取材レポートおよび識者・専門家による特別寄稿。 バックナンバー一覧 “第3のＥＶ”と呼ばれるプラグインハイブリッドＥＶが注目されている。トヨタ自動車は今冬にも日本国内で第4世代「プリウス」をベースとした新型「プリウスＰＨＶ」を発売する。メルセデス・ベンツ、ＢＭＷ、ボルボ、フォルクスワーゲンなど欧州勢も次々にプラグインハイブリッドモデルを市場投入しており、日産「リーフ」を代表とするバッテリー式ＥＶ（電気自動車）との勢力図が大幅に変わることも予
なぜ、あの人は欠点だらけなのに好かれるのか？
1951年生まれ。74年、東京大学卒業、81年、同大学院修了。工学博士（原子力工学）。学校法人２１世紀アカデメイア学長。多摩大学大学院名誉教授。田坂塾塾長。シンクタンク・ソフィアバンク代表。87年、米国シンクタンク・バテル記念研究所客員研究員。同時に、米国パシフィックノースウェスト国立研究所客員研究員。90年、日本総合研究所の設立に参画。戦略取締役を務め、現在、同研究所フェロー。2000年、多摩大学大学院教授に就任。社会起業家論を開講。同年、シンクタンク・ソフィアバンクを設立。代表に就任。2003年、社会起業家フォーラムを設立。代表に就任。2008年、ダボス会議を主催する世界経済フォーラムのグローバル・アジェンダ・カウンシルのメンバーに就任。2010年、4人のノーベル平和賞受賞者が名誉会員を務める世界賢人会議・ブダペストクラブの日本代表に就任。2011年、東日本大震災に伴い、内閣官房参与に
人工知能・ロボット時代に人間はどんな職業を選ぶべきか
やまざき・はじめ／1958年、北海道生まれ。東京大学経済学部卒業。現在、楽天証券経済研究所客員研究員。株式会社マイベンチマーク代表取締役。東京大学を卒業後、三菱商事に入社。野村投信、住友生命、住友信託、メリルリンチ証券、パリバ証券、山一証券、明治生命、UFJ総研など、計12回の転職を経験。コンサルタントとして資産運用分野を専門に手掛けるほか、経済解説や資産運用を中心に、メディア出演、執筆、講演会、各種委員会委員等を務めた。2024年1月1日、永眠。 山崎元のマルチスコープ 旬のニュースをマクロからミクロまで、マルチな視点で山崎元氏が解説。経済・金融は言うに及ばず、世相・社会問題・事件まで、話題のネタを取り上げます。 バックナンバー一覧 囲碁の世界トップ棋士の一人である韓国のイ・セドル九段が、グーグル傘下の会社によるコンピューター・プログラム「Alpha Go」に敗れたことのインパクトが大き
政府の賃上げ要請や法人税減税で賃金は上がらない
1940年東京生まれ。63年東京大学工学部卒業、64年大蔵省入省、72年エール大学Ph.D.（経済学博士号）を取得。一橋大学教授、東京大学教授、スタンフォード大学客員教授、早稲田大学大学院ファイナンス研究科教授などを経て、2011年4月より早稲田大学ビジネス・ファイナンス研究センター顧問、一橋大学名誉教授。専攻はファイナンス理論、日本経済論。主な著書に『情報の経済理論』『1940年体制―さらば戦時経済』『財政危機の構造』『バブルの経済学』『「超」整理法』『金融緩和で日本は破綻する』『虚構のアベノミクス』『期待バブル崩壊』『仮想通貨革命』『ブロックチェーン革命』など。近著に『中国が世界を攪乱する』『経験なき経済危機』『書くことについて』『リープフロッグ 逆転勝ちの経済学』『「超」英語独学法』などがある。野口悠紀雄ホームページ ------------最新経済データがすぐわかる！-------
稼ぐ会社は社員に「経済的幸せ」より「働く幸せ」を与えている
京都大学法学部卒業。米国ダートマス大学タック経営大学院留学（ＭＢＡ）、東京銀行、岡本アソシエイツ、日本福祉サービス （現、セントケア）を経て独立し現職。名古屋大学客員教授（平成26年度後期）。企業規模、業種を超えた「経営の原理原則」を元に、幅広く経営コンサルティング活動を行う一方、年100回以上講演を行う。『ビジネスマンのための「発見力」養成講座』（ディスカヴァー21）など著書は150冊を超え、現在も経済紙等に連載を抱える。 小宮一慶の週末経営塾 経営課題を抱えて日々悩む経営者に向けて、数々の企業経営者に伴走してきた経営コンサルタントの小宮一慶氏が課題解決の「ヒント」を提供。どんな業種にも通じる経営の原理原則をおさえながら、経営者はどうあるべきか、実際の経営現場で何を実行すべきか、を語る。 バックナンバー一覧 給与だけで社員のモチベーションを 上げようとするのは危険 前回は、「モチベーショ
「さとり世代」に迎合する上司はもっての外
あべ・しゅうじ／1949年福岡県生まれ。福岡県立香椎工業高校卒業後、プロのミュージシャンを目指し上京。アルバイトとして吉野家で働く。72年、正社員として吉野家に入社。83年、取締役開発本部長に就任し、管財人の増岡氏とともに会社再建を目指す。92年、吉野家ディー・アンド・シー社長就任。2000年、東証一部に上場。07年、純粋持ち株会社制に移行し、吉野家HD社長に就任。12年、吉野家HD代表取締役会長に就任。2014年5月、吉野家HDの代表取締役を退任。8月、事業会社「吉野家」社長を退任。現在は吉野家HD会長 吉野家ホールディングス会長・安部修仁の僕ならこう考える アルバイトからトップに上り詰めた「ミスター牛丼」こと吉野家HD安部会長のコラムがスタート。倒産やBSE問題など、数々の逆境を乗り越えて来たカリスマ経営者が、ビジネスや世相についての持論を語ります バックナンバー一覧 世代間の違いは確
ＴＰＰの本当の狙いは、中国を封じ込めるため
1949年、東京生まれの尾道育ち。早稲田大学法学部卒。早大探検部OB。卒業後はアラブ、アフリカなどイスラム圏の戦場や紛争地帯、東西冷戦中は主としてソ連を中心に共産圏を取材する。 民族紛争、軍事情報に精通するジャーナリスト。綿密な取材と、独自の情報源による正確な分析力に定評がある。特に北朝鮮問題に関する分析は、海外のメディアからも注目を集めている。 防衛庁防衛研修所非常勤講師、青山学院大学非常勤講師、早稲田大学アジア研究所客員教授などを歴任。現在、海上保安庁政策アドバイザー、特定失踪者問題調査会常務理事、救う会「拉致の全貌と解決策調査プロジェクト」メンバー、早稲田大学アジア研究所招聘研究員。『西サハラ』『世界危険情報大地図館』『アフガン山岳戦従軍記』『世界テロ戦争』『北朝鮮はどんなふうに崩壊するのか』など著書多数。 アメリカ、ロシア、中国、イスラム圏を知ればこの複雑な世界が手に取るようにわか
LINE（株）CEOを退任した森川亮氏が明かす！モチベーションは上げない！
シンプルに考える 「あれも大事、これも大事」と悩むのではなく、「何が本質なのか？」を考え抜く。そして、本当に大切な１％に１００％集中する。シンプルに考えなければ、何も成し遂げることはできない――。LINE㈱CEO退任後、注目の経営者がはじめて明かす「仕事の流儀」！ バックナンバー一覧 「あれも大事、これも大事」と悩むのではなく、「何が本質なのか？」を考え抜く。そして、本当に大切な1％に100％集中する。シンプルに考えなければ、何も成し遂げることはできない――。ＬＩＮＥ（株）ＣＥＯ退任後、ゼロから新事業「C CHANNEL」を立ち上げた森川亮氏は、何を考え、何をしてきたのか？本連載では、待望の初著作『シンプルに考える』（ダイヤモンド社）から、森川氏の仕事術のエッセンスをご紹介します。 やる気のない人は「プロ失格」 部下のモチベーションを上げる──。 それが上司の重要な役割だと、よく言われます
自動運転vs人間、アウディRS7でサーキット対決の結果は？
日米を拠点に世界各国で自動車産業の動向を取材するジャーナリスト。インディ500、NASCARなど米国レースにレーサーとしても参戦。自動車雑誌に多数の連載を持つほか、「Automotive Technology」誌（日経ＢＰ社）でBRICｓ取材、日本テレビでレース中継番組の解説などを務める。1962年生まれ。著書「エコカー世界大戦争の勝者は誰だ？」好評発売中 エコカー大戦争！ 「エコカー＝日本の独壇場」と思っているとすれば、それは大間違いだ。電気自動車、ハイブリッド車を巡る市場争奪戦はこれからが本番。日本は序盤戦を制したに過ぎない。世界規模の取材でエコカー大戦争の行方を探る。 バックナンバー一覧 「うわぁ～、上手い!!!」 走りのメリハリがある。 ベストタイミングでガツンとブレーキングする。 操舵角度が的確だ。 コーナーリングでのアクセルオンが速い。 ドリフトアングルが少し大きいと、カウンタ
家賃補助が減っていく！生活保護世帯を追い出す自治体の非情
1963年、福岡市長浜生まれ。1990年、東京理科大学大学院修士課程（物理学専攻）修了後、電機メーカで半導体デバイスの研究・開発に10年間従事。在職中より執筆活動を開始、2000年より著述業に専念。主な守備範囲はコンピュータ全般。2004年、運動障害が発生（2007年に障害認定）したことから、社会保障・社会福祉に問題意識を向けはじめた。現在は電動車椅子を使用。東京23区西端近く、農園や竹やぶに囲まれた地域で、1匹の高齢猫と暮らす。日常雑記ブログはこちら。 生活保護のリアル～私たちの明日は？ みわよしこ 生活保護当事者の増加、不正受給の社会問題化などをきっかけに生活保護制度自体の見直しが本格化している。本連載では、生活保護という制度・その周辺の人々の素顔を紹介しながら、制度そのものの解説。生活保護と貧困と常に隣り合わせにある人々の「ありのまま」の姿を紹介してゆく。 バックナンバー一覧 201
ごく普通の社内連絡を装い攻撃プログラムは企業に侵入する
IT&ビジネス 業界ウォッチ IT業界で話題の新サービス・新製品のニュース、これから話題になりそうな新ツール、知っておきたい各種の統計調査……などなど、経営効率化に寄与するIT業界の今のうごきをレポートします。 バックナンバー一覧 日本年金機構で発生した大量の個人情報漏えい。ここで用いられたのが「標的型サイバー攻撃」と呼ばれる手法だ。近年、このタイプの攻撃は急増している。同時に、その手法も巧妙化している。これに対して、十分なセキュリティ対策をとっている企業は少ない。企業にはどのような取り組みが求められているのだろうか。トレンドマイクロの専門家、染谷征良氏の話をもとに、セキュリティをめぐるリスクの現状と対策について考えてみたい。（取材・文／津田浩司） 「怪しいメール」の判別は 簡単ではない こうした問題が発生する度に、企業経営者は「ウチは大丈夫か」と心配になるに違いない。そして、多くの企業で
震災時のおむすびが教えてくれた「自己満足」と「奉仕」の違いとは？
1921年青森県生まれ。 青森技芸学院（現・青森明の星中学・高等学校）卒業。 小学校教員を経て、1979年より弘前染色工房を主宰。 老人ホームの後援会や弘前カトリック教会での奉仕活動を母体に、1983年、自宅を開放して『弘前イスキア』を開設。 1992年には岩木山麓に『森のイスキア』を開く。 助けを求めるすべての人を無条件に受け入れ、食事と生活をともにする。 病気や苦しみなど、様々な悩みを抱える人々の心に耳を傾け、「日本のマザー・テレサ」とも呼ばれる。 1995年に公開された龍村仁監督の映画『地球交響曲<ガイアシンフォニー>第二番』で活動が全世界で紹介され、 シンガポール、ベルギーほか国内外でも精力的に講演会を行う。 日本各地で「おむすび講習会」を開くとすぐ満員になる盛況ぶり。 アメリカ国際ソロプチミスト協会賞 国際ソロプチミスト女性ボランティア賞、第48回東奥賞受賞。 2013年11月の
中国共産党と米国の戦略家は「運命共同体」
加藤嘉一（かとう よしかず） 国際コラムニスト。楽天証券経済研究所客員研究員。1984年静岡県生まれ。2003年高校卒業後、単身で北京大学留学。同大学国際関係学院大学院修士課程修了。英フィナンシャルタイムズ中国語版コラムニスト、復旦大学新聞学院講座学者、慶應義塾大学SFC研究所上席所員(訪問)、ハーバード大学ケネディ・スクール（公共政策大学院）フェロー、ジョンズ・ホプキンス大学高等国際問題研究大学院客員研究員、香港大学アジアグローバル研究所兼任准教授などを歴任。著書に『われ日本海の橋とならん』『中国民主化研究：紅い皇帝・習近平が2021年に描く夢』『リバランス：米中衝突に日本はどう対するか』（いずれもダイヤモンド社）など。中国語の著書も多数。 加藤嘉一「中国民主化研究」揺れる巨人は何処へ 21世紀最大の“謎”ともいえる中国の台頭。そして、そこに内包される民主化とは――。本連載では、私たちが
便座まで爆買いする中国人の“日本製信仰”（上）
2015年の春節に吹き荒れた、中国人の「爆買い」旋風がいまだに脳裏に焼きついている人は多いだろう。春節期間中に日本を訪れた中国人は約45万人。消費金額は約60億元（約1140億円）と過去最高となった。 中国の微博（中国版ツイッター）などを分析した結果によると、日本での購入商品の第1位は医薬品、第2位は化粧品だったが、第3位には今年初めて、温水洗浄便座が食い込んだ。家電量販店の温水洗浄便座のコーナーには、中国人の人だかりができるほどだった。 彼らはなぜ、これほどまでに日本に押し寄せ、温水洗浄便座を大量に買って帰ったのか。ここに、本音では密かに日本に憧れる“中国人の本心”が隠れている。 今年、中国政府は反ファシズム戦争勝利70周年として、より一層対日強硬姿勢を貫いており、今夏に発表される予定の安倍談話の内容次第では、日中関係は再び一触即発となる可能性もある。だが、中国政府と国民の考え方が全く同
中国政府がマイクロソフトに「宣戦布告」 当局が独禁法違反容疑で本格調査に着手
ＤＯＬ特別レポート 内外の政治や経済、産業、社会問題に及ぶ幅広いテーマを斬新な視点で分析する、取材レポートおよび識者・専門家による特別寄稿。 バックナンバー一覧 いま中国政府は外資企業による市場独占に関する調査を強化している。日本企業はあまり目立たなかったが、腐敗に直接に関わっていた欧米企業は、一般市民の顰蹙を買っている。欧米系のブランドは、関税を考慮しても、中国では価格を不当に高く設定していると見られている。7月からその価格設定について、国家発展改革委員会（発改委）が調査に乗り出している。中でも注目は、これまで蜜月関係にあると思われていたマイクロソフトと中国政府の大バトルだ。（在北京ジャーナリスト 陳言） 部品を40％値下げした自動車メーカー 7月からメルセデス・ベンツ、ジャガー、ランドローバー、アウディなどの自動車メーカーが部品の値下げを発表した。下げ幅は、40％にも達している。国家発
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