「クズの中のクズだ。辞めた方がいい」と何時間も怒鳴られました：日経ビジネスオンライン
いまから1年ちょっと前の2009年2月ごろ、世間は「内定取り消し」のニュースが盛んに報道されていました。リーマンショック以降の急激な景気の悪化で、新卒の学生を受け入れられなくなった企業が、謝罪の記者会見を開いたり、内定者の学生に補償金を支払ったりしていたのです。 そのとき私は大学4年生。就職先も決まり、卒業を目前に控えていましたが、自分と同学年の学生が内定を取り消されているというニュースを聞いてもピンときていませんでした。身近に取り消された人はいなかったし、零細企業や業績の落ち込んだ企業での話で、自分には関係ないと思っていたのです。 いまから思うと浅はかでした。なぜなら、私はその直後の2月末に突然内定先の企業に呼び出され、「内定取り消し」の事態に追い込まれるからです。 正確には、内定を自主的に「辞退」するよう迫られました。 卒業式を1カ月後に控えたタイミングで呼び出され、応接室に役員と二人
店を残すには「地場産業化」しかない：日経ビジネスオンライン
最近、百貨店関連の取材をしていると、なぜ百貨店の閉店はあれだけ大きなニュースになるのですか」とよく聞かれる。百貨店業界の関係者からは「スーパーだってたくさん店を閉めているのに、大きく報じられるのは百貨店ばかりだ」と泣き言めいたことを言われる。 確かにスーパーやコンビニ、外食チェーンなどはたくさんの店を閉めている。数だけでいえば、百貨店よりもよほど多い店が毎年消えていく。にもかかわらず、百貨店の閉鎖だけが大きく取り上げられるのはいくつかの理由がある。 コンビニやスーパーとは1店の重みが違う まず、単純に店の数が違う。大手であれば全国1万店を持つコンビニと違い、百貨店は大手でも20数店舗しかない。当然のことだが、1店の重みは異なる。 老朽化した店舗や時間の経過による立地条件の変化に応じて店を閉じる一方で、よりよい条件の場所に新店を出すスクラップ・アンド・ビルドはコンビニや外食にとっては戦略の要
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